秋インターンに参加するメリットやスケジュールなど、疑問を持っている方も多いのではないでしょうか。秋インターンは、夏のインターンが終わって、授業が再開される時期に開催される傾向にあります。
この記事では、秋インターンの概要やメリット、参加する際の注意点をご紹介します。

秋インターンとは？

秋インターンは、夏インターンが終わって授業が再開される、9～11月頃に開催されるインターンシップのことです。オータムインターンとも呼ばれます。企業によっては、12月以降に開催される冬インターンとまとめて「秋・冬インターンシップ」として開催される場合もあります。

ベンチャーや中小企業が開催する傾向が高いですが、大手企業も開催するため、志望企業がある人は事前に情報収集を行って確認しておきましょう。

大まかな開催スケジュール

大まかなスケジュールは、こちらの画像を参照ください。

秋インターンの応募や選考の期間は、夏インターンの開催時期と重なる場合が多いです。開催期間も、夏休みが明けて授業が始まる時期となります。夏インターンに参加しながら秋インターンの準備を行ったり、学業との両立を図ったりが重要です。余裕を持って準備を進めましょう。

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夏・冬インターンとの違い

インターン開催企業は、夏は「幅広く認知してもらうこと」を、秋には「志望度や自社への興味が強い学生を獲得すること」を目的としている傾向があります。そのため、秋インターンは早期内定を勝ち取れるチャンスの場と言えます。

【業種別】2025年秋インターンの開催企業を紹介

インターン情報を確認する方法は、企業のWebサイトや就活サイト、逆求人サイトに登録してオファーをもらうなどがあります。企業のWebサイトからは、確認後そのまま申し込みをすることも可能なためおすすめです。また、大学のキャリアセンターやOB・OGからの紹介を活用して、情報の確認や申し込みを行ってみるのも有効な手段です。

以下は2025年秋インターンの予定が公表されている企業です。

インターンへのエントリーやマイページ登録をすることで、期限日等の詳細を確認できる企業が多いです。志望企業の情報を見逃さない工夫をしましょう。

秋インターンに参加するメリットは何がある？

秋インターンへの参加は必須ではありません。しかし、参加すると、選考倍率の低さや早期内定につながるチャンス、夏インターンでの反省を活かせるなど、さまざまなメリットが得られます。
ここからは、秋インターンに参加するメリットを5つご紹介します。

1．夏冬と比べて倍率が低い傾向にある

夏冬の長期休み期間に行われるインターンと比べると、秋のインターンは応募者数が少ない傾向にあります。そのため、選考の競争倍率が下がる可能性があります。
応募者が少なくなる理由は、以下の3点です。

• 学業との折り合いがつかなかった
• 夏インターンが終わって、就活へのモチベーションが一時的に下がっている
• 志望企業が秋インターンを開催していない

応募者数が少なく、倍率が低い状況をチャンスと捉えて有効活用しましょう。

2．企業のリアルな情報が得られる

インターンでは、就活に必要な企業情報をさまざまな角度から得られ、実際に業務の雰囲気を体感できます。業務体験を通じて想像とのギャップが埋められれば、ミスマッチを減らすことが可能です。また、社員と話す機会も多くなるため、Webや資料越しではわからないことや、企業全体の雰囲気なども直接確認できます。
秋インターンは参加人数が少ないため、短期間でもより密に情報収集ができるでしょう。

3．早期選考や内定に直結しやすい

秋インターンの時期は『就活の軸』が定まり始め、志望業界・企業も絞られてくる時期になります。インターンを開催する企業は、そこに焦点を合わせて自社をアピールし、優秀な学生や志望度の高い学生を獲得しようと考えています。インターンで高評価を得られれば、一次選考が免除されたり最終選考に進めたり、さらにインターン参加者のみの選考を受けられるなど、早期内定へ大きく近づけるでしょう。

4．夏インターンに参加した経験や反省点などを活かせる

夏インターンに参加して得た経験や、感じた課題・反省点などをすぐに活かせる点は、秋インターン参加の大きなメリットです。また、夏インターンで不完全燃焼もしくは後悔するようなことがあった場合は、その経験をもとに参加することで、秋インターンを有意義に活用できます。
悔いのないよう取り組むことで、企業側からの評価や自身の成長、更なる自己理解につながるでしょう。

5．夏に開催していなかった企業のインターンに参加できる

夏は多くの企業がインターンを開催しますが、すべての企業が開催するわけではありません。ベンチャーや中小企業など、秋のみインターンを開催する企業も存在します。また、夏とは違う内容をプログラムに入れる企業もあるため、参加することで新たなことを学べる機会にもなるでしょう。
夏冬の長期休み期間のインターンだけでなく、秋インターンにも注目しておくことが重要です。

秋インターンへ参加する際の注意点

秋インターンに参加することは多くのメリットが得られますが、参加する際にはいくつかの注意すべき点があります。ここからは、秋インターンに参加する際の注意点を5つご紹介します。

募集の締め切りが早い傾向にある

秋インターンの募集は、夏インターン開催中に始まるため、募集締め切りが早い傾向にあります。締め切り日までにエントリーできないと、インターンに参加できなくなりますので、期日の確認は重要です。
また、夏休みが明けて授業が始まる時期でもあるため、期日に慌てたり授業に支障が出たりが無いようにスケジュール管理をしましょう。

学業との両立が必須になる

夏休みが明けて授業が始まる時期とスケジュールは重なるため、インターンの選考や日程によっては授業を休む必要があります。学業をおろそかにしないよう注意が必要です。

インターンを理由とした欠席は、担当教授に伝えることで公休や振替で対応してもらえる可能性があります。無断欠席で単位を落としたり、留年したりしてはインターン参加の意味がありません。担当教授への連絡は必須です。

秋インターンの選考は入念な対策が重要になる

秋インターンは内定につながる可能性が高いため、自己PRやガクチカ、志望動機・理由などの選考準備に入念な対策が必要です。効果的なアピールには、徹底した自己分析と、面接やグループディスカッションなどの事前練習がよい結果につながります。
一人で対策をすることが難しい場合は、大学で相談してみたり面接セミナーへ参加したり、他にはディスカッション形式の授業へ参加するなども効果的です。

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志望企業が秋インターンを行っているとは限らない

秋インターンは、すべての企業が開催するわけではありません。気になる企業や志望企業が定まっている場合は、企業のインターン情報を確認して見逃さないようにすることが大切です。
また、企業によっては突然秋インターンを開催したり、秋冬でまとめてインターンを開催したりする場合があるため、最新の情報を仕入れて必要なインターンへ参加するための努力が必要です。

「服装自由」であっても派手・ラフすぎるのはNG！

インターン参加の詳細で、「服装自由」「私服」と企業から指定される場合があります。この理由は学生の素の姿を見たいからであって、何を着てもいいというわけではありません。派手すぎたりラフすぎたりと、オフィスにそぐわない服装はNGです。オフィスカジュアルが基本と認識しましょう。
ネット検索し自分に合うスタイルを確認したり、自信が持てないときは、服飾店で相談してみたりがおすすめです。

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まとめ

秋インターンは9〜11月頃に集中しており、大手からベンチャーまでさまざまな企業が開催しています。応募者数が少ない傾向にあり選考倍率が低く、早期内定のチャンスが高くなります。
秋インターンのスケジュールは募集締め切りが早いため、参加する場合は志望企業の情報を見逃さないことが大切です。
また、開催時期は授業が始まっているため、担当教授にインターン参加の旨を伝え、学業との両立に注意しましょう。

企業のリアルな話が聞けるOGOB訪問は、数ある企業のなかから自分にぴったりな企業を洗い出していくのに非常に有効な手段です。しかし、いざOGOB訪問をしてみようとしても、どのようなやり方や流れで進めていくのがよいのか分からないこともあるでしょう。本記事では、OGOB訪問をするにあたりそのやり方から流れを解説しています。訪問までに必ず押さえておきたいマナーや注意点も解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。

OGOB訪問とは

OGOB訪問とは、実際に企業で働いている同じ大学の先輩や知り合いの先輩から、直接企業についての話を伺うことです。また、就活のイベントで知り合った社員の方や、大学の先輩からの紹介でもOGOB訪問の機会が得られるでしょう。

OGOB訪問のメリット・デメリット

OGOB訪問にもメリット・デメリットがあります。メリット・デメリットを押さえた上でOGOB訪問を行いましょう。

OGOB訪問のメリット

OGOB訪問のメリットは以下の通りです。

• 現社員のリアルな声が聞ける
• 業界・企業研究の役に立つ
• 企業の雰囲気を掴みやすい

実際に働いている先輩社員の方からの話を聞くと、企業のリアルな雰囲気を掴みやすいです。ホームページや就活イベントでは、到底知ることができない内容を実際に聞いて自分がイメージしていた企業と比べることで、入社後のミスマッチも防ぐことができます。また、詳しくその企業についても学べるので業界・企業研究にも役立ち、企業選択の視野が広がります。OGOB訪問をすることで、その企業の選考に進んだ際に面接官と話題にすることができますし、就活に対して自分の本気度を表すことができるため周りと差がつけられるでしょう。

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OGOB訪問のデメリット

OGOB訪問にはデメリットもあります。デメリットは以下の通りです。

• 事前準備に時間がかかる
• 期待していた情報が得られない可能性もある
• 訪問時のマナーが悪いと選考に響く

OGOB訪問には、実際に先輩方に会いお話を聞くまでに事前準備が必要です。お互いの日程調節や先輩に何を聞くのか質問をまとめるなど、事前にすることは多くあります。しかし、せっかく事前準備をして訪問をしても期待していた情報が得られないこともあります。ですがOGOB訪問でなにを先輩から聞きたいのか質問を事前にしっかりとまとめておけば防ぐことができるので、自分が一番何を聞きたいのか具体的に洗い出しておきましょう。
これだけは防ぎたいこととして、OGOB訪問時につい気が緩んでしまい企業を訪問させてもらう立場としてのマナーが悪かった場合は、実際にその企業を受けた際に選考に響いてしまう恐れもあります。そのため、マナーは押さえてOGOB訪問に挑みましょう。

OGOB訪問の流れ・やり方とは

それではOGOB訪問のやり方や、流れを解説していきます。OGOB訪問は、実際に訪問するまでにいくつか事前準備があります。全体の流れを押さえてスムーズに進められるようにしておきましょう。

1　OGOB訪問の目的を明確にする

まずOGOB訪問をなぜ自分は行うのか、その目的を明確にしておきましょう。目的が定まらないままOGOB訪問をしても、時間を割いてくださった先輩方に失礼にあたります。そうならない為に、先輩に質問するリストを作成しておくとよいでしょう。しかし、企業のホームページに載っていて調べれば誰でも分かる内容を質問するのはNGです。また、時間内にすべて聞けるかは分からない為、質問リストには優先順位を付けておきましょう。

2　OGOB訪問する企業・社員選定

目標や質問事項を明確にしたら、実際に訪問する企業と先輩社員を決定しましょう。自身の大学でキャリアセンターに行き、その名簿から探すという方法があります。また先輩からの人脈を辿り、自分が気になる企業に勤めている先輩を紹介してもらうという方法もあります。

3　依頼メールを送信する

依頼メールの例は以下の通りです。例文を参考にして、依頼メールを作成してみましょう。注意点として、オンライン訪問なのか実際に会って訪問を行うのかも忘れず明記しておきましょう。そして、OGOB訪問の日程提示は３日ほど候補を挙げておくとよいです。

4　前日にリマインドメールを送る

OGOB訪問の前日には、必ずリマインドメールを送りましょう。その際には、再度日時と場所を明記しておくとお互い安心です。また、依頼メールと同じくメールが埋もれてしまうのを防ぐために、件名はOGOB訪問のメールだとすぐに分かるような内容にしましょう。

5　OGOB訪問当日

OGOB訪問当日では、待ち合わせ場所の５分前には到着しておくと安心です。待ち合わせ場所は、OG/OBが勤めている企業や最寄りの喫茶店などさまざまです。自分が先に待ち合わせ場所についていて、OGOBが後に到着したら席を立ち挨拶をしましょう。反対に先にOGOBが到着していたら、まだ待ち合わせ時間前で遅刻はしていなくてもお待たせしたことを一言謝るのがマナーです。そして、手土産も用意しているのだとしたなら挨拶のタイミングで渡しておきましょう。
まとめてきた質問リストを見ながらOGOBと会話をするように話を広げていきましょう。すべて聞きたいあまり、一方的に質問攻めしてしまのはNGです。楽しく話しやすい雰囲気で会話を広げていくというイメージを持って臨みましょう。

6　お礼メールはすぐに送る

OGOB訪問が終了したら、お礼メールをすぐに送りましょう。OGOB訪問が終わったその当日中に送るのがマナーです。しかし、OGOB訪問をした時間帯が夜遅くの場合は、翌日にお礼メールを送った方がよいでしょう。社会人マナーとして時間帯に配慮しながら、お礼メールを送るようにしましょう。

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OGOB訪問で覚えておきたいマナーや注意点

OGOB訪問で覚えておきたいマナーや、注意点はいくつかあります。実際のOGOB訪問までにしっかりと押さえておくと安心です。これから社会人になっても役立つものばかりですので、ぜひ参考にして万全な状態で挑みましょう。

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具体的な質問を考えておく

OGOB訪問で使用する質問リストは、具体的な内容を心がけましょう。何が知りたいポイントなのか伝わるようにしっかりと整理しておくことが重要です。上記でも述べたように企業のホームページを見ればすぐに分かる質問内容だと、有意義な訪問にはならないので、OGOB訪問をする企業の業界・企業研究は事前に念入りに行っておきましょう。

清潔感のある身だしなみ

就活の一環であるOGOB訪問では、社会人マナーとしての清潔感はしっかりと保ちながら挑みましょう。知り合いの先輩でも気が緩んでしまわないように、今は就活中だと自覚し、身だしなみを整えて挑みましょう。

話はメモを取りながら聞く

OGOB訪問中でつい会話がはずみ、メモを取り忘れていると帰宅後先輩が話していた大切な内容を忘れてしまっている場合があります。そのような後悔をしないために、しっかりとメモを取りながら会話することをおすすめします。しかし、メモばかりにならないように会話をしつつ、メモを取るのがポイントです。

名刺は両手で受け取る

OGOB訪問では、先輩方から名刺をいただくこともあるでしょう。名刺をいただいたら両手で受け取り「ちょうだいいたします。」と一言添えて、OGOB訪問中は自分の机の左上に置いておくのがマナーです。

まとめ

今回は、OGOB訪問のやり方から流れ、そしてマナーや注意点を解説してきました。OGOB訪問は事前に準備することが多く、希望しているOGOBになかなか出会えなかったりと大変なことも多いです。しかし、OGOB訪問をすることで就活イベントやホームページだけでは知ることができなかった、企業の雰囲気やリアルな声を聞くことができます。就職前にOGOB訪問を経験すると、入社後のミスマッチ防止や企業選択の視野が広がるでしょう。解説したマナーや注意点には気をつけて、有意義なOGOB訪問にしましょう。

世の中の企業には必ず「社風」というものが存在します。就職して働くうえで「社風に合う/合わない」は非常に大きな意味があります。しっかり社風について事前調査し、早々に退職・転職をする可能性が発生しない対策をしておきましょう。

社風とは

社風とは何でしょうか。英語ではCompany cultureとなり、「その企業のもつ独特な雰囲気」を意味します。言い換えれば「会社の体質」「会社の気質」というものです。その企業の歴史・価値観など複数の要素で構成され、関わる人が感じるその会社の雰囲気や慣習のことです。

企業規模や業種によって変わるのか？

社風は「経営者の考え方」「会社の沿革」などの要素で構成されることが多く、企業規模や業種で分類するのは難しいです。同じ製造業でも作っているものは違い、一括りに判断することはできません。大規模に全国展開する様な企業であっても勤める地域によっての特色や雰囲気が大きく違います。
企業全体に共通しているものはあるかもしれませんが、業種や企業規模というよりも部署や支店など組織単位で判断する方が良いかもしれません。

誰にとっても良い社風とは？

誰にとっても良い社風、というものはありません。そもそも「社風」は良い・悪いで判断するものではなく、自分に合う・合わないで語るべきものです。誰かにとって「良い社風」だったとしても、自分にとっては「悪い社風」となる可能性も普通に考えられます。同じ社風であっても、人によって受け取り方はさまざまでしょう。

社風の調べ方

次では就職志望企業の雰囲気（いわゆる社風）を実際に感じるための方法について、個別に解説していきますので見て行きましょう。

1.求人情報や企業サイトからの印象

会社の雰囲気を感じるには、企業サイトや求人情報企業を分析するという方法があります。
企業サイトの「社長からのメッセージ・プロフィール」を確認しましょう。その企業トップの考え・人柄・来歴、は社風に大きな影響を与えているはずです。
また、求人情報を見ることで自然と「求人において、その企業が何をアピールしたいのか」がわかります。会社として社員の働くモチベーションをどこに持たせたいのかがはっきりするでしょう。

2.クチコミサイトを参考にする

企業の雰囲気を感じる有効な手段として、企業側が公式に発信している情報とは別のクチコミサイトが参考になることもあります。
ただ利用時に注意してほしいポイントは、書いてある情報がすべて真実とは限らない、ということです。クチコミサイトのリスクを意識しておく必要もありますが、企業の実情・雰囲気を感じるためには非常に有効です。

3.自分で行動してみる

ここまでは「他者の発信している情報を確認する」というものでした。次では自分で行動して能動的に情報を得る方法について見て行きましょう。

3-1　インターンシップに参加

企業の雰囲気を感じることができる手段としてひとつ目として「インターンシップに参加する」という方法があります。求職者が志望企業でおためしに一定期間働いてみる、という職業体験制度です。「長期」と「短期」があり、短期インターンの場合は、3日以内で終了する場合が多いです。

インターンシップとは？今さら聞けない内容/メリットなど解説、新卒採用インターンシップで内定直結（成果を出すポイント）こちらの記事ではインターンシップの詳細を解説しています、ご一読ください。

3-2　会社説明会への参加・質問

企業の雰囲気を感じることができる手段のふたつ目として、会社説明会に参加するして質問することも有効です。
説明会の内容からは、どのような社風があるのかをダイレクトに感じ取れるでしょう。また、そういった説明会にはたいてい質疑応答の時間があります。知りたい情報についてどんどん質問しましょう。

3-3　OB・OG訪問

企業の雰囲気を感じることができる手段の3つ目としては「OB・OG訪問」があります。実際に志望企業で働いている先輩社員を訪問して生の声を聞くことができます。
ネットで見る情報と、企業で実際に働いている人から聞く話では、内容や感じ方が異なるかもしれません。自分自身が生の情報に触れ、理解・判断する材料にできます。

社風が合わないと感じたら？

とはいうものの、いくら事前に情報を集めても社風に「合う・合わない」といったミスマッチは発生する可能性があります。もし就職後にそういった事態となってしまったらどうしたらいいのでしょうか？　対処方法を解説します。

部署などの異動を願い出る

「自分に合わない」と思っていることが、企業の雰囲気なのか？　企業内制度なのか？　会社理念なのか？　そこのところを分析してみてください。
もし個別の問題であれば「現職で改善ができないものか」を考えてみましょう。環境を変えることで解決できることであれば部署や支社・支店の移動を願い出ることも一つの手です。同じ企業内でも環境次第で社風がまったく異なってくることは珍しくありません。

「合わない社風」の企業で働くと心身に多大なストレスがかかります。少しでも軽減する方法をストレスで仕事を辞めたい！ストレスに敏感な人の特徴とすぐにできる解消法、ストレスを上手に受け流すスルースキルの身につけ方6選で解説しているのでぜひ参考にしてください。

それでも解決できない時は？

以上のことを検討したうえで「どうしてもこの会社には合わない」という結論に至った場合は、転職を検討することも一つの手です。ストレスのかかっている状況で無理をしてしまうと、心身ともに疲弊します。自分が快適に働ける環境への転身を考えましょう。

入社後のミスマッチを避けるには？

入社後のミスマッチを避けるにはどうすればいいのでしょうか。
就職活動の中で企業情報を集める際に、RJP（Realistic Job Preview）という採用段階で、企業の良い面と悪い面を開示する方針をとっている会社を率先してチェックするのも手です。こちらは「公式」ですので、真偽不明なクチコミサイト以上に有用です。

自分に合った社風とは？

ではどうすれば「自分に合う会社」を見つけることができるのでしょうか。そのために必要なのは自己分析です。
何よりもまず、就職することで「やりたいこと」「かなえたいこと」を明確にしましょう。それに加えて「自分には我慢できない」と思っている点を洗い出しましょう。未来への希望だけではなく、実際に働く自分をイメージすることが重要です。合わないことを我慢しているとストレスが溜まってしまいます。「やりたいこと」「かなえたいこと」が実現可能で「自分には我慢できないこと」のない（あるいは少ない）企業を選ぶことが重要です。

こちらの記事内定につながる自己分析のやり方。誰でも無料で簡単にできる効率的方法に自己分析の詳細を解説しています。自己分析について具体的に知りたいと思った方にオススメです。

まとめ

この記事では「社風とは？しっかり調べて志望企業とのミスマッチを防止！」というテーマで解説してきました。

社風とは「企業のもつ雰囲気」を意味します。企業の規模や職種によって分類することは難しく、また誰にとっても「良い社風」というものはありません。人によって「合う・合わない」という性質のものです。

社風を調べる方法としては　1.求人情報や企業サイトを閲覧する2.クチコミサイトを参考にする3.自分で行動してみる、というものでした。受動的な方法と能動的な方法があり、両方を活用する必要がありました。

「合わない会社」で働いていると、ストレスがたまってしまったり居心地が悪くなってしまったりなど、勤務に支障をきたしてしまう可能性があります。就職後に疑念を抱いてしまったら、まず部署・支店の異動を考え、それでも解決できない場合には思い切って転職することを考えてもいいかもしれません。また、企業とのミスマッチを避ける方法のひとつとしては、就活の際に率先して「RJP」で会社情報を発信している企業からチェックするというものがありました。

就職活動のはじめに「自己分析」をしっかり行って「社風に合わない」問題が発生しないようにしておくことがベストです。

近年ではSNSが利用して就職活動を行う就活生が増えています。SNSで就職活動を行うとどのようなメリットがあるのか、メリットを更に生かすためのSNS有効活用法の紹介です。就活生だけでなく人事の人もSNSをチェックしています。どこをチェックされるか、SNSを使うときの注意点も紹介します。

就活でSNSを使う人の増加

就職活動において、情報収集を行う手段はさまざまあります。インターネットの普及とともにインターネット利用での就職活動を行う人も増えました。近年ではSNSの利用をする人や企業が増え、さまざまなSNSを賢く使い、企業の情報を手に入れる就活生が増えています。

企業の情報収集が気になる方は、企業を知るにはまず業界研究から始めよ！【やり方や選び方】でより詳しくご紹介しています。あわせてご確認ください。

SNS就活のメリット

SNS就活におけるメリットをご紹介します。

• 同一検索キーワードで同時に複数企業の情報を得ることができる
• 企業が公開しているSNSを見ることで企業の雰囲気や仕事内容がわかる
• 個人名を登録することで企業にどのような人かアピールすることができる
• コミュニケーションが取れるSNSでは企業の人と直接交流を取ることができる
• 公開されているSNSでは他の就活生がどのような活動をしているのか情報交換がしやすい
• 動画のSNSでは就活におけるマナーの実践編を見ることができる

SNS就活有効活用方法

SNSを就活へ便利に使うのはどうしたらよいでしょうか。就活でSNSをどのように駆使したら有効活用できるのか紹介します。自分が欲しい情報にうまくたどり着くにはどの方法がよいのか照らし合わせて利用していきましょう。

匿名SNS

匿名SNSの有効活用方法です。

• 同じキーワードや気になる文言で一斉に検索をかけて、企業ごとにどのような雰囲気で行っているかを見比べる
• 不特定多数の顧客に対して、どのようなPRや言葉を出しているのかを見る
• 企業が求人や他の企業に対してどのように発信しているか見る
• 企業の写真から企業や社内の人たちの雰囲気を見る

個人名登録SNS

個人名登録をするSNSの有効活用方法です。

• 企業の人とつながり、社内での働き方を理解する
• 企業の人とつながることで、企業はどのような人材が欲しいか研究をする
• 自分のポートフォリオや自己プロモーションにつながる画像や動画を投稿し、さまざまな企業の人に見てもらう
• 動きのあるフォロワーを増やすことで、影響力のある人物という印象付けを行う

コミュニケーション（チャット）SNS

コミュニケーション（チャット）SNSの有効活用方法です。

• 就活や企業に関する連絡は自らメッセージを投げる
• 企業や担当の人からくるメッセージは早めに返信をする
• 就活や企業に関する質問は積極的にする
• 就活イベントや企業からのイベント案内には積極的に参加する
• 就活生同士のグループでは日頃の就活についての相談や情報交換をまめに行う

つぶやきのあるSNS

つぶやきのあるSNS有効活用方法です。

• 企業や採用担当者が公に向けてどのようなつぶやきをしているかチェックする
• 企業や採用担当者が出しているコメントや画像から社内の雰囲気をチェックする
• 他の就活生とつぶやきのやり取りや相互フォローをし、情報交換を行う
• どのような情報が拡散されているのかを知り、拡散されているイベントや説明会に行く

動画配信SNS

動画配信のSNS有効活用方法です。

• 短めの配信動画にも社内の雰囲気や就活の実際の様子を確認する
• 就活のマナーのまとめが動画になっていることがあるのでマナーの復習をする
• 面接をはじめとした実践的な内容の取り組み動画で予習をする
• 就活における髪型やメイクについてのマナーを見て理解を深める

動画配信SNSでの実践編が気になる方は、【ITエンジニア志望必見！】現役採用担当によるガチ面接を受けてみた！～新卒編～【模擬面接/新卒採用】でより詳しくご紹介しています。あわせてご確認ください。

人事によるSNSチェック

就活生が就職活動にSNSを活用しているのと同じように、企業も就活生の利用しているSNSをチェックしています。企業のSNSは外部に向けた情報発信だけでなく、自社を受ける就活生の個人のSNSもチェックしています。

応募職種に見合っているか

職種によってはSNSを駆使する仕事内容があります。広報やマーケティングといったSNSを使用した職種に志望する場合、個人のSNSを使いこなせているか確認される可能性があります。インフルエンサー枠がある企業もありますので、普段の投稿や動きのあるフォローが何人いるかといった影響力も見られることがあるでしょう。

人柄

SNSは昨今では、他人と交流をする場です。就活用・趣味用・プライベート用とアカウントを分けていらっしゃる方もいるでしょう。アカウントの趣味・趣向を知ることで普段どのようなものに興味があるか、交流のある人の中に問題はないか、トラブルになりそうな原因は無いか、交わしている会話に問題は無いかが見られるポイントです。

志望動機は高いか

企業の人が就活生のアカウントをチェックする際は発言を見ます。どの業種や企業に興味があるのか、業界研究や企業研究は行っているのか確認するでしょう。企業は就活生の発言を見て、志望動機が高いか確認します。ひとつの企業についてばかり書いていると、書いていない企業の担当者に見られたときよい印象を持たれにくいので注意が必要です。

SNSを利用した就活の注意点

SNSを利用した就活には注意点もあります。気を付けるポイントの紹介をします。

• SNSは誰かに見られている限り交流の場なので、傷つける発言をしない・TPOの順守といった発言内容には気を付ける
• 実名で発信することは企業や業界への自己アピールになるが、個人情報の垂れ流しにもなりかねないのでプライベートの内容を出すときには十分に考えてから出す
• SNSに書かれていることは間違っている情報も存在するので、更なる情報収集を行い、自分の頭で判断をすることが必要

インターネットを使う時の注意点が気になる方は、メディアリテラシーとは？意味から身につける方法まで解説でより詳しくご紹介しています。あわせてご確認ください。

まとめ

冒頭にも書きましたが、インターネット利用での就職活動を行う人が増えました。SNSの普及とともにSNSでの就職活動に取り入れる人が増加しています。SNSを取り入れて、メリットを最大限生かせるよう活用していきましょう。人事の人がチェックするポイントや、SNSを利用する際の注意点にも気を付けて、よりよい就職活動を行えるようにしていきましょう。

最後のチェックポイント

• さまざまなSNSツールがある現代では機能や使う人によってメリットが違う
• 匿名SNSは自分の正体を明かさないがその分多数の企業情報を一気に調べることができる
• 個人名登録SNSは自分の名前を明かすのでポートフォリオや自己アピールが出しやすい
• 人事の人がチェックするのは発言内容やSNSの影響力・どのくらい使いこなせているかといった部分
• SNSは自己アピールの場にもなるが、個人情報を悪用する人もいるので公開する情報は十分に考えてから出す

今やビジネスの現場に欠かせないものとなったマーケティングですが、種類や方法は数えきれないほどあります。3C分析は中でも基本と言えるものです。この記事では3C分析の意味や目的、やり方などを解説していきます。

3C分析とは？わかりやすく解説

3C分析とはフレームワーク・マーケティングのひとつです。フレームワークとは「考えるための枠組み」のことで、3C分析の場合より明確なターゲティング（対象を絞ったマーケティング戦略）が可能になります。企業が経済活動をおこなう際、やみくもに商品開発をしたり販売促進をしたりするのは効率的ではありません。3C分析をおこなうことで効果的にサービスや商品を提供するための戦略を構築し、事業を成功に導くことを目指します。
3C分析は日本を代表する経営コンサルタント大前研一氏が提唱した枠組みで、以下の3つの言葉の頭文字を取ったものです。

• Company（自社）
• Customer（顧客）
• Competitor（競合）

以下は、3つの C の関係性を表したものです。

3C分析の詳しい仕組みややり方については以下でわかりやすく説明します。

マーケティングの基礎を簡単におさらい

そもそもマーケティングとは何を意味するのでしょうか。経済活動における「商品やサービスを売るための仕組みづくり」を指します。リサーチ、ターゲティング、戦術策定、実施と検証という基本サイクルプロセスを繰り返して正解を探し出す作業です。3C分析はこの中のリサーチにあたります。

3つの視点に限定するメリット

3C分析が顧客・競合他社・自社という3つの視点にしぼって考えるのはいったい何故でしょう。マーケティングにはさまざまな理論や手法があり、全部参考にすると混乱してしまいます。だからと言って何も調べたり考えたりせず漫然とモノやサービスを売ろうとしてもうまくはいきません。分析範囲がやみくもに広がってしまったり視点がズレてしまったりすることを防止しながらマーケティングの基本サイクルを回していくためには、3C分析の3つの視点に立って考えることが効率的かつ効果的なのです。どうしたら売れるのか、集客できるのか、迷ったときに役立つのが3C分析だと言えるでしょう。

テンプレートを使うとわかりやすい

3C分析をおこなう際は、web上で配布されているテンプレートを使うのがおすすめです。種類も豊富ですので各業種、企業、商品のフォーマットに適したレイアウトを選ぶといいでしょう。テンプレートを使い、基準となる形式を設けることで、分析の精度を安定させることができます。マーケティングの基本サイクルを回し続けていくなかで軸となる視点を見失わない効果もあります。また、社内でテンプレートを共有することで情報伝達のスピードが速くなり、共通認識を広く持てるようになるでしょう。

3C分析の目的

3C分析をおこなう意味は、マーケティングの基本サイクルプロセスの中のターゲティングを行う際に重要な、客観的事実を明確にすることです。3つのCの状況をしっかり把握して、さらにそれらの関係性を分析します。そして3C分析をしてそれで終わりにするのではなく、そこから事業を成功に導く鍵を導き出し、事業の方向性、戦略の軸とするのが肝要です。そのためにはまずそれぞれの「C」の意味や目的、そこからわかることを理解しておくのが重要になります。以下で詳しく解説しましょう。

Company：自社　分析でわかること

自社の強み・弱みを再認識することが大きな目的です。そのためには「自社の企業理念やビジョン」、「自社製品・サービスの特徴、現状の売上やシェア」、「資本力や投資能力」、「人・モノ・カネ・情報のリソース」等について現状と強み・弱みを把握することが必要です。自社が何をどうしたいかという意志がはっきりしていないことにはビジネスは始まらないのでしっかり分析しましょう。

また、より深く自社を分析したいときは企業ブランディングという観点も役に立つかもしれません。詳しくはこちらの記事ブランディングとは？意味と必要性から効果と手法を分かりやすく解説！を参考にしてみてください。

Customer：市場・顧客　分析でわかること

顧客データからはどういった市場があるかが見えてきます。顧客が購買へと動く理由・タイミング・目的が何かなど、顧客情報なしに事業戦略は建てられません。必要な情報としては「顧客のニーズ・消費行動」、「市場の規模と将来性」等が挙げられます。市場・顧客分析はターゲティングとダイレクトに結びつくものなので後述の分析方法を駆使して正確なデータを入手する必要があります。

Competitor：競合　分析でわかること

市場・顧客のニーズに対して競合企業がどう対応しているかを把握します。「競合各社の特徴と現状（シェア・推移）」、「新規参入や代替品などの脅威」、「自社と似た商品展開をしている要注意企業の特徴」などを把握する必要があります。競合他社が狙っているターゲットに対する動向（価格帯・年齢層・目的）などを知るためです。

3つの関係性から導き出すKSF

今見てきた3つのCの関係性から見えてくるのがKSF（Key Success Factor：重要成功要因）です。KSFは事業戦略を達成するために必要な要因のことです。明確なKSFがあれば事業計画も建てやすく、新規ビジネスであってもうまくいく可能性が高いと言えます。

またマーケティングの基本サイクルプロセスの中で3C分析の結果も日々変化していくため、KSFもまた変化していきます。そして事業計画はKSFの変化に常に対応していくことが求められるのです。それにより企業はめまぐるしく変化する市場に対応することが可能になります。

3C分析のやり方

3C分析の目的を見てきたところで、実際のやり方を解説します。数多くあるフレームワーク・マーケティングのなかでも3C分析はシンプルでわかりやすいのが特徴です。ビジネスのさまざまな場面で3C分析を活用することで事業戦略が有効かつ説得力のあるものになるでしょう。また、3C分析を社内で共有し、結果を共通認識として持つことで自社がどういう方向性でビジネスをしているか理解しやすくなります。

Company：自社の分析方法

自社の商品やサービスをどのように工夫して利益を得るのかを考えるために３C分析を利用しましょう。第一段階として自社の分析が重要です。自社の特徴をしっかりと捉えて初めてターゲットとすべき顧客の姿も見えて来ますし、競合との違いもはっきりします。3C分析において自社分析が重要な理由はそこにあります。

自社分析を客観的に行うために有効なフレームワークとしてVRIO分析というものがあります。

• Value（経済的な価値）
• Rareness（希少性）
• Imitability（模倣可能性）
• Organization（組織）

経済的価値とはリスクやチャンスが訪れた際に対応できているかを評価します。希少性とは競合の中で自社の技術や設備がどれだけ差別化を図れているかを評価します。模倣可能性とは競合が自社製品を簡単に真似できるのかを評価します。そして組織とは社員やスタッフに焦点を当て企業文化が浸透しているか、意思決定のスピードなどを評価します。このような分析を行い、自社の強みと弱み、市場における優位性などを明らかにします。

Customer：市場・顧客の分析方法

市場や顧客を知ることなく事業戦略を建てるのは無謀とも言えます。市場・顧客の分析はマクロ分析、ミクロ分析、そして顧客分析の3つの分析によって成り立ちます。以下にこの3つの分析について説明します。

マクロ分析

マクロ分析では消費や景気の動向・社会の志向の変化・流行の動きなど、自社の力では左右できない社会的外部要素を見つけることができます。マクロ分析でよく用いられるのがPEST分析です。

• Politics（政治）
• Economy（経済）
• Society（社会）
• Technology（技術）

PEST分析では外部環境から自社が受ける影響を把握できます。自社にとってのチャンスやリスクとなる要因をいち早く発見することが目的です。

ミクロ分析

ミクロ分析では特定の業界が自社のビジネスにどんな影響を与えているか、関係性を分析します。このとき役に立つのが5フォース（5つの脅威）分析です。

• 既存競合他社
• 新規参入の脅威
• 代替品の脅威
• 売り手の交渉力
• 買い手の交渉力

これら自社を取り巻く5つの要素を分析します。5フォース分析により自社の置かれている状況がわかるだけでなく、新たなニッチ（すき間）市場が見つかることもあります。ニッチ市場を発見してビジネスチャンスとすることもできるのが5フォース分析なのです。

顧客分析

顧客分析では、マクロ分析やミクロ分析の結果が、顧客のニーズや購買動向にどれくらい影響を与えているのかを調べます。商品やサービスについての一般的な顧客の反応を分析して、具体的な消費行動を把握しましょう。ここで有効な手段のひとつがアンケート調査です。顧客・消費者の生の声を集めて自社の戦略立案に活かしましょう。

Competitor：競合の分析方法

競合の分析をする際は、自社と同じ項目をリサーチすると比較しやすくなります。また、競合分析においては、競合企業が市場や顧客の変化にどう対応しているのかを把握することが目的となります。そのためには「競合企業のビジネス結果」、「その結果が出た要因」の2つの視点で分析するといいでしょう。ビジネス結果を見るときの注意点ですが、売上そのものだけでなくそこにかかったリソース（資本）も見る必要があります。利益率や広告宣伝費等の把握です。次にその結果が出た要因を調べます。競合企業の売上や利益率を高めている要因を探り、良いものは自社のビジネスにも取り入れていきましょう。

3C分析をおこなう際の注意点

3C分析はシンプルでわかりやすいものですが、あらゆるビジネス戦略の基本となる大事な分析です。焦点や方向性がずれてしまわないように以下のことに注意しながら実施しましょう。

事実に忠実に

リサーチの基本はファクトとリアリティーです。正確な結果を出すためには事実を忠実に求め続けることが必要です。分析のもととなるデータは正しいか、最新のものかを常にチェックしながら進めていきましょう。また、経営方針にも影響するような重要な場面や、社運を賭けた一大プロジェクトなどでは対価を支払ってでも専門の調査会社にデータ収集を依頼する必要性も出てくるかもしれません。

戦略的リアリティーの追求

自社商品やサービスを購入・利用してくれる人の姿をより明確に捉えるために、顧客のライフスタイル全般や興味・関心を持っているものが何かなどを明らかにする必要があります。例えば提供する商品が食品の場合、食生活だけでなく購買者が何の仕事をしているか、何時に起きて何時に寝るのか、家族構成はどうなっているか、趣味は何かまで調べることで購買の背景が見えてきます。

BtoB企業は顧客企業の3Cも分析

BtoBとは「Business to Business」の略で、卸売業者と小売業者など、一般消費者ではなく企業と企業が取引をするケースを指しています。この場合3C分析の「顧客」は企業です。顧客企業を相手に3C分析する際は、自社分析と同じ項目で分析、すなわち顧客企業の3C分析もする必要があります。これにより比較対照がしやすくなるというメリットがあります。自社業界の3C分析＋顧客業界の3C分析で6C分析とも呼ばれます。

その後の解釈はSWOT分析と組み合わせて行う

3C分析（事実）で集めた情報をもとに4つの視点からSWOT分析（戦略分析）で解釈を行います。

• Strengths（自社のもつ強み）
• Weaknesses（自社のもつ弱み）
• Opportunities（機会）
• Threats（脅威）

もとになるデータとしての3C分析が正確でないとSWOT分析も間違った解釈になってしまうので注意が必要です。また3C分析では解釈は行わず事実のみを挙げていくこと、解釈はSWOT分析で行うことを再確認してください。

3C分析やSWOT分析を身につけた方は次のステップとしてデジタルマーケティングを勉強するのもいいかもしれません。デジタルマーケティングとは基礎から解説！注目の背景や必要なスキル資格勉強方法までに詳しく説明されているのでぜひ参考にしてみてください。

3C分析の具体例

実際に行われた3C分析の例をご紹介します。皆さんご存じの人気コーヒーショップチェーン、スターバックスコーヒーの事例です。テンプレートの使い方、まとめ方やコツなど、参考にしてみてください。

スターバックスコーヒーの日本上陸に向けた3C分析

スターバックスコーヒーの3C分析

3C分析にもとづいたSWOT分析

まとめ

3C分析では自社を知り、顧客を知り、競合を知るという作業を行います。これはコミュニケーションの基本とも重なってはいないでしょうか。円滑なコミュニケーションの結果お客様に好かれる=モノやサービスが売れる、と考えると3C分析も身近なものとして感じられるかもしれません。コミュニケーションは自分が何を話すかが重要です。自分＝自社がどんな意志を持って相手=顧客に何を訴えかけたいのかをはっきりさせるのが3C分析だと言えます。ビジネスを成功に導くために活かしたい手法です。

最後のチェックポイント

• 3C分析はフレームワーク・マーケティングのひとつ
• 3CはCompany（自社）、Customer（顧客）、Competitor（競合）の頭文字
• 3C分析はマーケティングの基本サイクルの「リサーチ」に該当する
• 3C分析でKSF（重要成功要因）を導き出す
• 3C分析でわかるのは客観的事実のみで解釈は行わない

財務諸表を読むことは、経営陣や経理関係者に限らず社会人にとっても重要な意味があります。それは就職活動においても同様で、志望企業が安心して働ける状況にあるのかを知ることができるからです。

財務諸表と聞いただけで難しそうと思う方も多いでしょうが、基本的な用語を理解することで、読み解けることも多いのです。企業研究にも役立つ基本を解説します。

財務諸表からわかること

財務諸表とは決算書類の中で、企業の財政状況・経営成績・お金の流れがわかる3つの諸表を指します。

• 財政状況とは、どのように資金を調達して、調達した資金をどのように利用・運用しているかがわかります。
• 経営成績とは、どのように収益を上げているかがわかり利益の把握ができます。
• お金の流れでは、営業活動によるお金の増減や、固定資産や有価証券等の売買によるお金の収支、資金調達や借入金の返済などによるお金の収支などがわかります。

この3つを見比べながら読むことで、企業分析ができる最も重要な意義を持つ諸表と言えるでしょう。

企業研究は就活の基本

企業研究は、就職した企業が、自分がやりたいことやなりたい自分を実現できるための、体力（経営状態）がある企業かを見極めるための重要な役割があります。
ホームページや口コミを見たり、株価の動きを確認したりといくつかの方法はありますが、どれもその企業の一面しか見ることができません。比べて、財務諸表を読み解くことは、その企業を多角的に分析することができます。極めれば、経営陣の思考や自社への思いまでも読み解くことができるのです。
財務諸表の理解は、企業研究のバイブルとも言えるでしょう。

企業研究について詳しく知りたいときは、企業研究のやり方（就職・転職活動での具体的な方法、どこまで？意味ない？の疑問に答えます）こちらの記事もおすすめです。

財務諸表の見方

財務諸表が企業研究に役立つことがわかったところで、その財務諸表を見るための方法です。
上場企業であれば、金融商品取引法により内閣総理大臣への提出義務と開示義務があるため金融庁のサイトから閲覧することができます。また、それ以外の企業も銀行や取引先に開示するためホームページなどで公開しているところも多いです。「有価証券報告書」の中にありますので検索してみましょう。
参考：金融庁｜有価証券報告書等の開示書類を閲覧するサイト

財務諸表の役割

財務諸表は企業が1年間に行った企業活動とその収支を報告するために作成する書類です。慣れない用語や数字が多く難しいと感じるかもしれませんが、まずは基本をしっかり理解しましょう。

財務諸表はなぜ必要？決算書との違いは？

一般的に呼ばれる決算書の中で、上場企業が作成するものを財務諸表と言い、会社法の対象となるすべての会社が作成するものを計算書と言います。財務諸表や計算書は、専門的には分けて表現されますが、決算書と同義と考えても良いでしょう。

財務諸表は、決算報告書の一部であり先にも述べた通り公開の義務があります。また、会計年度末に作成した決算書類は一式を税務署へ提出し申告をしなくてはなりません。そのため、企業は毎年決算報告書を作成する義務があります。

財務三表の解説と重要性

財務諸表は「貸借対照表」「損益計算書」「キャッシュフロー計算書」の3つからなり、これらを指し「財務三表」とも呼ばれています。決算書類には多くの指標がありますが、特にこの３つの書類を分析することで経営状況を知ることができる主表となるものです。

株主や銀行・債権者、関係取引先などは、財務諸表を分析して経営状況を把握し、今後の取引の判断材料とします。
自社では、反省点や改善点を把握し次期の営業戦略や企業方針を決める重要な役割を持つ書類となります。

貸借対照表

貸借対照表は企業の財務状況を見る書類です。左右の合計金額が同じになることからバランスシートとも呼ばれます。企業の決算日時点でどのくらいの資産を持っているか、逆にどのくらいの負債を抱えているかがわかります。詳しく見ていきましょう。

貸借対照表の用語を理解しょう

ここからは実際の諸表の記載例を見ながら、用語について詳しく解説します。

• １）流動資産：現金・預金・売掛金・受取手形・有価証券・商品（在庫）など、
  短期間に現金化できる資産
• ２）固定資産：
  有形固定資産……建物・土地・機器・工具・備品など、
  形のあるモノで現存するモノ
  無形固定資産……営業権・ソフトウエア・商標権・特許権など、
  形が無くても長期にわたり利益を生む権利
  投資その他の資産……投資目的の有価証券など、
  長期にわたって保有するもの
• ３）流動負債：短期借入金・未払金・支払手形など1年以内に返済が必要な負債
• ４）固定負債：長期借入金・社債・転換社債など1年を超える返済期間のある負債
• ５）純資産(資本)：資本金・資本準備金・利益剰余金など企業が貯めてきた利益の総額

安全性の指標となるチェックしたい項目

安全性の指標とは、資金の調達方法や調達した資金の運用方法を分析することで、支払い能力の有無を知るためのものです。一遍だけを見るのは危険ですが、例えば、３）流動資産 が減り、４）固定負債 も同じように減っていたら、売り上げで長期借り入れを確実に返済できている。などが見て取れます。以下ではチェックしたい代表的な項目を紹介します。
※ 記載例中のNo,「 １）……」と本文中のNo,が同じ項目を示します。

• 自己資本比率：経営の健全性を示す比率です。５）純資産 の比率が多いほど良好で安全だと言えます。
  （目安：50％以上は優良　10％未満は危険水準）
• 自己資本比率（％）＝５）純資産 ÷ ６）総資本 ×100
• 流動比率：短期のうちに現金化できる資産がどれだけあるかを示す比率です。
  １）流動資産 が ３）流動負債 よりも少ない時は、近々のうちに資金繰りが厳しくなる可能性が見て取れます。
• 流動比率（％）＝１）流動資産 ÷ ３）流動負債 ×100

損益計算書

損益計算書は企業の経営成績を見る書類です。1年間の営業活動において、どれだけ売り上げどのくらいの利益を出せたかを知ることができます。とかくこの中の純利益だけを見て良し悪しを判断しがちですが、それでは実際の経営状況をつかむことはできません。最低でもここに上げた財務三表は見比べてみてください。

損益計算書の用語を理解しょう。

損益計算書に記載される用語について、詳しく解説します。

• １）売上高：通常の営業活動で得られた収入
• ２）売上原価：売上高に要した仕入原価や製造原価
• ３）売上総利益：売上高－売上原価　粗利ともいわれる。
• ４）販売費及び一般管理費：
  売上高に対して支出した経費
  販売費……宣伝広告費など
  一般管理費……人件費・地代家賃・通信交通費など
• ５）営業利益：売上高－売上原価－販売費及び一般管理費　経営成果を表します。
• ６）営業外収益：受取利息・有価証券売却益など、営業活動以外で生じた収益
• ７）営業外費用：支払利息・有価証券売却損など、営業活動以外で生じた損益
• ８）経常利益：
  営業利益＋営業外利益－営業外費用
  業績を判断するために最も重要な経営成果を表します。
• ９）特別利益：固定資産売却益など　臨時的に生じた利益
• 10）特別損失：固定資産売却損など、臨時的に生じた損失
• 11）税引き前当期純利益：経常利益＋特別利益－特別損失
• 12）法人税等・税金：法人税・住民税・事業税など、支払うべき税金の総計
• 13）当期純利益：税引き前当期純利益－法人税等・税金＋法人税等調整額
  最終的に純粋な企業の利益、ここがマイナスなら赤字と言う。

成長性の指標となるチェックしたい項目

成長性の指標とは、利益を把握し、企業がどのような方法で収益を上げているかを分析することで、本来の営業活動で経営成果を上げているかを判断します。本来の営業活動が順調に推移していることは、成長していることの証となります。チェックしたい代表的な項目を紹介します。
※ 記載例中のNo,「 １）……」と本文中のNo,が同じ項目を示します。

• 売上高純利益率：１）売上高 に占める ３）売上総利益 の比率です。２）売上原価 を低く抑えている企業ほど比率が高く、収益性の高い商品やサービスを提供していると判断できます。安売りや在庫管理ができていないなどでも比率は下がります。
  （目安　製造業で20～25％程度　飲食業で50～70％程度）
• 売上高純利益率（％）＝３）売上総利益 ÷ １）売上高 ×100
• 売上高営業利益比率：１）売上高 に占める ５）営業利益 の比率です。高ければ本業で利益を生んでいると判断できます。
  （目安　業種により異なるが10％超は優良）
• 売上高営業利益比率（％）＝５）営業利益 ÷ １）売上高 ×100
• 売上高経常利益比率：１）売上高 に占める ８）経常利益 の比率です。５）営業利益 と６）営業外収益（資産運用など）のバランスのとれた経営状態であるかが見て取れます。
• 売上高経常利益比率（％）＝８）経常利益÷１）売上高×100

上記2つの比率を比べ、売上高経常利益比率＞売上高営業利益比率 の場合は、営業外損失が大きいことが見てとれ、借入金利息などの負担が大きいことが推察できます。

キャッシュフロー計算書

「営業活動」「投資活動」「財務活動」の３つの視点からお金の動きを見る書類です。具体的な資金繰りを確認することができます。それぞれについて詳しく解説します。

営業活動キャッシュフロー

その企業の主な営業活動によるお金の流れ（増減）を表します。商品やサービスの仕入れや販売によってどれだけのお金を稼ぐことができたかを知ることができます。

指標となるチェックしたい項目

営業活動キャッシュフローでは、現金の余剰があり、仕入れと売り上げのバランスが良く、必要以上の在庫を抱えていないなどで、経営状態が良好であるかを分析します。チェックしたい項目（記載例の赤字）について詳しく解説します。

• 営業活動によるキャッシュフロー（１）
  この数字がプラスであれば、現金の余剰が多いと分析できます。手持ちの現金は多ければ多いほど、経営状況は良好と判断することができます。
• 売上債権債務の増減額（２）
  売上債権の増減額が多い場合は、売掛金の未回収分が多く、手持ちの現金は減少します。貸倒引当金が増加に転じた場合は、資金ショートを起こす可能性も見て取れます。
• 仕入債務の増減額（４）
  仕入債務の増減額が多い場合は仕入れ代金の未払いが多いことがわかります。手持ちの現金は増えますが、後々支払わなければならないので、営業活動によるキャッシュフローの金額とのバランスも見なくてはなりません。
• 棚卸資産の増減額（３）
  棚卸資産が多い場合は手持ちの現金は減少します。多すぎる在庫を抱えていないかが見て取れます。在庫は流動資産に分類されるため利益として計上されますが、現金から見ると在庫が減少すれば手持ちの現金が増加するという関係性にあります。

投資活動キャッシュフロー

投資活動キャッシュフローは、固定資産や有価証券などの売買による収支を表したものです。設備投資などで固定資産を取得したり、株式や社債などの有価証券を売買したりといった投資活動によるお金の流れが見て取れます。

指標となるチェックしたい項目

指投資活動に伴う現金の流れがわかるため、設備投資や先行投資など積極的な投資活動を行った場合マイナスに振れる傾向があります。また、プラスの場合でも、固定資産や有価証券を売却したものを、現金に振り替えていることもあります。チェックしたい項目（記載例の赤字）について解説します。

• 投資活動キャッシュフロー（１）
  この金額のマイナスが、営業活動によるキャッシュフロー（１）の金額内であれば、積極的もしくは適度な投資活動を行っていると判断することができます。
• 有価証券の取得による支出（２）・有形固定資産の取得による支出（３）
  1期のみでは判断が難しいですが、数年にわたる動向を見ることで、将来に向けた計画的な投資活動が行われているかを知ることができます。

財務活動キャッシュフロー

財務活動キャッシュフローでは、資金調達のための借入や株式発行による収入と、借入金の返済や配当金の支払いなどの財務活動における収支を表しています。営業活動や投資活動を維持するための資金の増減を示したものになります。

指標となるチェックしたい項目

財務活動キャッシュフローでは、資金調達の方法や支払い理由などが見て取れます。プラスの場合は融資を受けたなどが、マイナスの場合は借入金の返済をしたなどがわかり、融資は短期なのか長期なのか、もしくは株式を発行したのかなどの方法も見て取れるのです。チェックしたい項目（記載例の赤字）について解説します。

• 財務活動キャッシュフロー
  プラスの場合も、積極的に事業拡大を行うための資金調達と、資金ショートを補うための資金調達の場合があります。他の諸表と見比べて経営状況を把握する必要があります。

3つのキャッシュフローからわかること（分析方法）

3つのキャッシュフローはそれぞれを見比べて分析することで、真実のお金の流れが把握できます。一概にプラスだから良いというものでもありません。ここが難解といわれるところだと思うので、いくつか例をあげて解説していきます。

会社の状態（経営状況など）

営業活動によるキャッシュフロー（１）：プラス　この資金が株主配当に支出される。
投資活動キャッシュフロー（１）：マイナス
財務活動キャッシュフロー：マイナス

この状況を推察すると、手持ち資金で株主配当が行えることは大変に力のある企業であることがうかがえます。
また、投資活動キャッシュフローのマイナスは営業活動によるキャッシュフローのプラスの範囲内であれば、積極的あるいは適度の投資活動を行っていると判断されるため、ここで問題はないでしょう。さらに、財務活動キャッシュフローは、配当金の支払いが生じていることからもマイナスになってしかりと言えます。
以上のことから、経営状況も良好で、株主への配慮も十分に行える企業であると分析することができます。

会社の戦略（設備投資など）

営業活動によるキャッシュフロー（１）：プラス
投資活動キャッシュフロー（１）：マイナス
財務活動キャッシュフロー：プラス

この状況を推察すると、営業活動で得た資金と銀行からの融資で得た資金を使い設備投資を行ったことがうかがえます。着目点は、投資活動キャッシュフローのマイナスは有形固定資産取得による支出が生じたためであり、財務活動キャッシュフローのプラスは短期もしくは長期借入による収入が増えたことにあります。
さらに、営業活動によるキャッシュフローがプラスであることは、自己資金となる現金を確保していることがうかがえます。ここから、戦略に則った積極的な投資が可能な企業であると言えるでしょう。

倒産リスク

営業活動によるキャッシュフロー（１）：マイナス
投資活動キャッシュフロー（１）：プラス
財務活動キャッシュフロー：プラス

ここから推察できることは、手持ちの自己資金が不足しているため、何らかの資産を売却して現金化した可能性です。そもそも営業活動によるキャッシュフローがマイナスとなるには、経営成績が思わしくないか、何らかのトラブルが発生したためそこへ資金投入する必要があったなどが考えられます。資産の売却で短期に解消できるものなら問題はありませんが、根本的に経営成績の不振が続くようでは不安になります。

売上高純利益率や売上高営業利益比率などを確認したり、過去の経営成績を確認したりと更なる分析が必要となります。

まとめ

財務諸表を読み解くことは、疑問の原因や要因の追及から、対応策や解決のための方向までを分析できる優れものです。はじめは慣れない用語や数字の羅列に苦慮されるかもしれませんが、見極めるための数式がいくつもありますので、それに数字をあてはめながら大筋だけでも読み解けるようになれば、企業研究におおいに役立てることができます。

また、仕事をしていく上でも取引先の経営状況を確認する必要が生じることも起こるでしょう。自社の決算書類を確認し安心できることもあるでしょう。財務諸表を読むことは社会人の基本スキルのひとつと言っても過言ではありません。これを機会に財務諸表を読むことに挑戦してみてください。

最後のチェックポイント

• 財務諸表からは、企業の財政状況・経営成績・お金の流れがわかる。
• 企業を多角的に分析することができ、企業研究のバイブルとなる。
• 財務諸表は決算書類の一部である。
• 「貸借対照表」「損益計算書」「キャッシュフロー計算書」を「財務三表」と呼ぶ
• 用語を理解して、数式を使って分析する。
• 財務諸表を読むことは社会人の基本スキルのひとつ

就職活動において欠かせないプロセスとして業界研究があります。業界研究をすると様々な分野の企業についてその一端を知ることができます。業界研究は「ぜひ働きたい」と思える企業を探すためだけでなく、経済情勢や動向の流れをイメージとしてつかむためにも有益です。

業界研究をするにはまずなにから始めればいいのでしょう。この記事では業界研究のやり方、業界の選び方について解説しています。使いやすいツールについても具体的に紹介していますので、就職活動の参考にしてください。

業界研究とは

就職活動における業界研究は、まず広く業界ごとの特徴や傾向を把握し、そこから少しずつ興味のある業種を絞り込んでいきます。自分の目指す将来像に合う企業を見つけることが目的ですから、業界研究は自己分析とも重なります。

すでに何かの理由で憧れている業界や特定の企業がある場合でも、他の業界の特徴を知ることは無駄になりません。自分の就職活動の一環として業界研究をしてみるといいでしょう。強く興味を感じられるものだけでなく、避けたいと思うものにも自分を知るヒントがあります。業界研究は自分の特性を理解するためにも役立ちます。

業界研究イコール企業研究？

就職活動では「業界研究」と並んで「企業研究」も必要です。この2つには、業界研究は全体を見渡すように、浅くてもよいのでまずは広く眺め、企業研究では、特定の企業に焦点をしぼり深く調べていくという違いがあります。日本全体の地図からズームしていき、1つの建物を見つけるようなイメージで捉えるとわかりやすいでしょう。

なぜ必要？業界研究の目的とは

日本には実に264万社以上の法人があり、東証プライム上場企業だけでも2022年3月末現在2,176社あります。
そのなかで会社名を聞いたことがある、もしくは何かで見たことがあって知っているという企業はいくつあるでしょう。私たちの周囲にある物やサービスは、それを提供してくれている企業や組織によって成り立っていますが、企業名をはっきり答えられる人は少ないでしょう。

就職活動のスタート時点でも何となくイメージできる業界もあるでしょうが、それはその業界のある一面でしかないことが多いものです。業界研究を通してできるだけ多面的に業界調べを行い、最終面接に至るまでに情報を集める必要があるのです。

どの業界が向いているかを知る

業界研究のスタートは、どんな業界があるのかを調べることから始まります。「メーカーに行きたい」など、「向いている」と思っている業界や職種も、今見えている範囲内でのベストかもしれません。業界研究でこれまで興味のなかった業界にも範囲を広げると、今の時点でのベストよりさらに自分に向いている仕事が見えてくることが多いものです。

自分がやりたい職種が見つかり、職種を最優先に応募先を探したいと考える場合においても業界研究は必要です。「営業職」を例にとると、同じ営業という職種でもその業務内容や求められている人物像などには業界ごとに違った傾向が見られるからです。業界研究で自分に向いている職種も探せます。

志望動機や自己PRで強みをつくる

採用面接の場で「なぜ弊社を志望されるのですか」という質問に明確な動機を自分の言葉として語ることができれば、それは高いモチベーションを感じさせる「強み」となります。

応募する会社について「ぜひ御社の一員として」と志望するなら、その企業の情報だけでなく業界の中での位置づけ、業界全体の情勢と今後予想される展開などについての見方など、できるだけ多くの情報を調べたうえで面接にのぞみましょう。仕事に対する姿勢や意欲の高さに期待できる人材として、自己PRにも業界研究の成果が活かせます。

業界の視野が広がる

業界研究をすることで、様々な分野の事業を知ることができ視野が広がります。業界研究で身近にあるものがどのようにして生産されているのかを知ることで、暮らしを支えている企業の存在に気づくこともあるでしょう。

私たちは全く知らないものに憧れを抱くことは少ないでしょう。「ここで働きたい」と思える企業に出会うためには、まずその存在を知ることが重要です。業界研究で知った業界の中でさらに興味を感じる業種について詳しく見ていくと、スムーズに企業選びへとステップがつながります。

内定後や入社後のミスマッチ防止

入社後に実際の業務内容が企業選びの際に思い描いていたイメージと違うと感じて悩むことがあります。そのイメージとの差があまりに大き過ぎると、仕事へのモチベーションが保てず、離職にもつながりやすいのです。なかには内定後すぐに自分の希望との違いを感じ、内定辞退してしまったというケースもあります。

就職という自分の将来を左右する決定を、漠然としたイメージで進めることは後々、後悔を生むこともあります。採用する側・採用される側のどちらにとっても、最も避けたいのはこうしたミスマッチです。できるだけ実際の仕事内容の情報に触れ、イメージと内定・入社後のギャップをなくすためにもしっかりと業界研究・企業研究をして企業選びをしましょう。

業界研究のやり方と企業選び

業界研究の目的と重要性がわかったところで、なにから始めればいいのでしょう。やり方としては、まずは企業を大きなくくりで分けた「業界」について調べ、次に興味のある業種について検討していくという流れで把握していくのがよいでしょう。

「業界」と「業種」については、例として「製造業」という大きな業界区分の中に「食料品」「精密機器」という「業種」ごとの区分があると捉えます。「営業職」や「技術職」という「職種」から自分にあった仕事を探したい場合でも、業界研究を経て企業選びに入るといいでしょう。続いて具体的なやり方手順のステップや企業選びの方法について解説します。

やり方手順の５ステップ

業界研究で何をすればいいのか、その具体的なやり方について5つのステップに分けて手順を紹介します。それぞれのステップにかける時間はその業界への興味ごとに違ってきますが、最終的に「ここで働きたい」と興味を持った業界や、応募を決めた企業の分析に重点を置くとよいでしょう。

企業研究についてはこちらの企業研究のやり方（就職・転職活動での具体的な方法、どこまで？意味ない？の疑問に答えます）についての記事でも紹介していますので、以下のやり方手順と併せて参考にしてみてください。

1.業界を分析し、企業を絞る

まずは視野を広く持ち、このあと紹介する企業一覧も参考に、どんな業種があるのか確認から始めます。今まであまり興味がなかった分野も含めて、どんな事業内容の企業があるのか網羅的に見ておきましょう。

そこから興味のある業界を選んで分析していくのですが、自分がどんなところに興味を感じたのかも含めて分析するようにします。自分がある業種で魅力を感じた要素がわかると、同じ要素がある他の業種も候補となり得るため、企業における選択肢の幅が広がります。業界研究は自己分析のひとつであるというのは、このように研究と選択を通して、自分が求めているものをはっきりさせていく過程が含まれているからなのです。

2.２W1Hに基づき、ビジネスモデルへの理解

興味を感じる企業が見つかったら、ビジネスモデルを調べてみましょう。例をあげると「ある会社が海外から商品を仕入れ、それを加工して日本国内で販売し利益を得ている」という思考を簡単に図式化することで理解を深め、より詳細な流れを把握できるように調べていきます。

Why(なぜ) ＋ What(何を) ＋ How(どのように) という3つの観点から考える「２W1H」の思考法を取り入れ「なぜこの仕事をしたいのか」「この会社で何をしたいのか」「どのような働き方をしたいのか」を意識しながら企業のビジネスモデルを見ていくと、自分の希望との一致点・相違点が分かりやすくなります。

3.業界の動向、流れの把握

どの会社も景気の動向、消費者のニーズ、新たな環境基準など、あらゆる変化に対応して事業を行っています。そうした各企業の動向は、業界全体の流れとして見ると理解しやすく、今後の見通しもしやすくなります。

日本国内の企業も、国際情勢に対応したかじ取りをしています。情勢の変化で拠点の移転が続く時期や、新たな規制に対応するために業界全体が大きくシフトする時期などもあり、将来性を見定めるためにも業界研究が必須です。

4.それぞれの業界との比較

同じ職種でも業界ごとに比べることで特徴が鮮明になり、自分にとって働きやすい会社の条件が探しやすくなります。また同じ業界の中でも業種によって特徴があり、求められている人物像にも差がわかることもあるでしょう。

業界研究で、最初は視野を広く網羅的に見ていくことで会社選びをすすめ、他の業界との比較、同業界内での比較という2つの軸で、希望する会社を評価できます。

5.志望企業に受かるための選考対策

どの企業においても、求めているのは「入社後に貢献してくれる人材」です。新卒者に限らず、転職者にとっても採用は率先力も含むポテンシャルを見込んでの選考ですから「将来的に会社にとって良い影響を与えてくれる人材だ」と認めてもらえるような自己PRをする必要があります。

自己PRで大切なことは、企業と自分の目指すものとが一致しているという点を伝えきることです。自己分析で見えてきた自分とのマッチングが業界研究・企業研究のゴールであり、選考対策です。

企業選びのポイント

業界研究の中で興味のある企業が見つかったら、次にかならず確認しておくべき企業選びのポイントについて紹介します。入社後の『職場環境』は大変重要となる要素です。業界や職種を問わずできるだけ情報を集め、複数の企業を比較し、慎重に検討しましょう。

1.業界の特徴/企業規模

業界研究を通じて業界ごとの特徴を把握するなかで、企業規模にも着目してみましょう。いくつかの大企業とその関連企業でシェアを占めている業界もあれば、比較的小規模の企業が多い業界もあります。

通常期と繁忙期との業務量の差にも業界ごとの傾向があります。売上高、従業員数など公表されている情報は漏れなく確認し、興味のある企業の社員の男女比、年齢構成なども調べ、比較的転勤の多い業界や海外勤務の可能性も高い業界など、勤務地にも着目し検討しましょう。

2.社風/福利厚生

企業にはそれぞれ社風があります。「会社のカラー・カルチャー」と言い表されることもあり、同業種の企業でも違う社風を感じ、どちらかの企業によって魅力の差を感じることもあるでしょう。入社後に実感するものではありますが、OB・OG訪問の機会なども積極的に利用し、自分にとって働きやすいと感じられる社風の企業を見つけるようにします。

職場環境という点では、企業の福利厚生についても研究しましょう。住宅補助に代表される各種手当や企業独自の休暇制度、スキルアップにつながる研修への参加制度などについて確認します。給与以外にも充実した福利厚生を実施している企業の定着率は高いことが多く、職場環境を知る目安になります。

3.待遇/働き方

給与をはじめとする待遇は絶対に外せない条件です。給与体系は企業ごとに違い、初任給は高くないものの昇給が望める企業や、反対に初任給は高いが勤続年数ごとの昇給率は低い企業などさまざまです。また賞与（ボーナス）の実績も確認しておきましょう。ボーナスに法的な決まりはなく、企業それぞれの基準で支給されているため、ボーナスの制度がない企業もあります。

給与以上に働き方について考える人も多いでしょう。各地に拠点がある企業では、どのくらい転勤があるのか、社内での育休取得率はどのくらいなのかなど、職場の環境を知る要素ともなりますので、自分にとっての優先順位を明確にして確認することがポイントです。

ブラック企業の見分け方は、ブラック企業の特徴｜入社しないために見分ける方法【失敗しない会社選び】についての記事で詳しく解説しています。絶対に避けたいブラック企業の特徴を知ることも企業選びの参考となるでしょう。

企業一覧を確認しよう

ここで企業一覧を確認しましょう。
「日本標準産業分類」では企業を産業別に20の大分類で分類し、この大分類の下に99の中分類、さらに小分類530……というように細分化されています。
以下では就職活動のスタートで広く分野別の企業の概略がつかめるように、この分類によらず、業界別にカテゴリー分けをして紹介しています。日本標準産業分類の詳細はこちらです。

まずは全体を眺めて、興味を感じる分野から業界研究を始めましょう。

1.メーカー

メーカーとは原材料から何らかの製品を生産している製造業の総称で、日本の主要産業の1つです。鉄鋼のように原料から生産にあたる企業や、各メーカーから調達した部品を使い製品化する企業など生産工程はさまざまで、医薬品の開発・製造から飲料、衣料品、人工衛星まで生産品の種類は多岐にわたります。たとえば半導体の製造には基材となるシリコンを製造する素材メーカーなど多くの企業の製品が不可欠で、メーカー間の取引も多いのが特徴です。

2.商社

商社は、商品を仕入れ、客先企業に販売することで企業間の取引の仲介をする企業です。特定の商品を取り扱う「専門商社」とそれ以外の「総合商社」とに分類され、小売業で販売している商品や、メーカーが製造に使う特定の原材料は、その調達の多くを商社に依頼しています。海外から調達するものも多く、為替の変動や国際情勢の変化にも対応が必要です。

3.小売業

消費者に直接商品を販売する小売業は、スーパー、百貨店をはじめ、食品、書籍、衣服、化粧品、眼鏡など身近に接する機会の多い業種です。最近ではコンビニエンスストアで一部、販売されている医薬品や、ドラッグストアで生鮮品を販売するなど、販売品目の区分けも変わりつつあり、実店舗だけでなくインターネットを利用した無店舗の小売りも増加しています。

4.金融

銀行をはじめ証券会社、保険会社なども金融機関にあたります。銀行は基本的に預金者から集めた資金を貸し出すことで利息を得ます。また、証券会社は証券売買の仲介手数料で利益を得るといった仕組みになっています。保険会社は生命保険と損害保険に分類され、『相互扶助』の精神によって運営されています。金融のグローバル化が進みつつあり、金融業界の中でもそれぞれの業種についての詳細な業界研究が必須です。

5.サービス

飲食・ホテル・観光・教育・人材・運輸・介護福祉サービスなど、あらゆる「かたちのない」サービスを提供している企業がサービス業です。対面でのコミュニケーションが基本のビジネスモデルですが、スムーズな運営のためのシステム作りなど幅広い職種が求められています。

6.マスコミ・広告

放送局・新聞社・広告代理店などの業界です。ニュースや広告もかつては主流だった新聞・書籍といった紙媒体での発信からインターネット媒体を主体としたものにシフトしつつありますが、『情報の伝達』という本質は変わっていません。Web広告でのマーケティング業務なども成長が見込まれています。

7.IT関連ソフトウェア・通信

ソフトウェアや通信に関する業務を主とし、企業の情報処理システムを構築するなどのサービスを提供している企業のことです。IT系の企業は専門的な知識を必要とする業種ですが、基本的な知識があれば企業によっては、入社後の研修を経て採用しているところもあります。

8.官公庁・公社・団体

国と各県・市などの地方公共団体に属する機関では営利を目的とした民間企業では行うことのできない公的な業務を主に行っています。これには国会や裁判所、日本銀行をはじめ、各地方の自治体、住宅供給公社、道路公社などが含まれます。こうした機関で働く人の身分は一般的に公務員または団体職員です。

業界研究に必要なツール

業界研究の目的とメリット、着目すべきポイントが分かったところで、効率的なやり方と利用できるツールについて紹介します。自分にとってのベストを探すために、できるだけ多くの選択肢から選べるとよいのですが、ともすると情報の海の中から目指す企業を見つけるような感覚におそわれるかもしれません。役立つツールを上手に活用しましょう。

業界研究シート/ノートの活用

業界研究ノートを作成し、情報を整理しましょう。いくつか興味のある業界ごとに研究ノートを用意すると、業界内での検討がしやすくなります。就職活動用に、項目を記入することで業界研究シートができるフォーマット作成サイトや無料で使えるテンプレートもありますので、使いやすいものを選んで記入してみるところから始めましょう。志望する企業が絞りこまれてきたら、項目を増やしてより詳細に情報を集めます。充実させたノートは、志望動機書類の作成に使えるなどの利点があります。

業界研究EXPO説明会/就活セミナーの受講

就職活動においては慣れない場所に行き、初対面の人とも顔を合わせる機会も増えていきますが、そうしたことに苦手意識を感じることもあるでしょう。就職活動の流れを肌で感じるという意味合いでは、就活に関するイベントには積極的に足を運びたいものです。

企業の合同説明会であるマイナビ転職主催の業界研究EXPOなどでは、会場に各企業のブースで直接企業の担当者から説明を受ける機会も設けられています。就活セミナーでは業界の動向や成長分野についての講演などもあります。最近ではオンラインで参加できるイベントもあるので、直接会場に行けない場合でも機会を活かしましょう。

就職/転職情報サイトで研究

就職活動のための情報サイトは必ず目を通すようにしましょう。就職・転職に関する情報が集約されており、業界の分類なども一覧として紹介されていますので、効率的に学べます。コンテンツ内で気になった情報はメモしておき、さらに調べることで知識がより補完されていきます。

経験者を対象とした同業種内での転職サイトなどからもわかることがあるので、特に志望している業界に関しては参考になるでしょう。

業界本などの書籍

インターネットでの情報収集と併せて、書籍も重要な情報源です。企業に関する書籍で特に有名なものとして『会社四季報』と『業界地図』が主な例です。業界本には専門的な内容もありますが、就職後にもつながる知識が得られます。

年に4回発行されている『四季報』は国内の全ての上場企業のプロフィールを見ることのできる書籍です。各企業の特色が紹介されているほか財務指標、株主比率、さらに「3年後離職率」まで多くの項目があり、2期先の業績予想まで掲載されています。

『業界地図』は業界ごとに企業の規模や売上高、業界内での各製品の順位などがより詳細に記された書籍です。グラフなどで図式化され、各企業の特徴と業界の流れを視覚的に知ることができるのが特徴です。

新聞/ニュースの活用

年々、社会の変化に応じて業界の情勢や動向も移り変わります。視野を広げるためにも日頃から新聞やテレビなど媒体を問わずニュースに目を通し、自分なりの感想や意見をメモ程度でいいので書き出すことを続けてみましょう。知っていることでも自分の言葉で話すことはなかなか難しいものですが、続けていると、面接で尋ねられたときにも落ち着いてしっかりと答えられるようになるなどのメリットがあります。

まとめ

業界研究は業界を研究しながら、自分自身を掘り下げて分析する過程です。こうした就職活動での試行錯誤はそのまま就職後の仕事に活きてくるでしょう。業界研究での優先順位を再確認し、共通する要素を探し、必要な情報を集めるということは実際の業務の中でも行われます。就活支援に関連するツールも積極的に活用して就職活動を成功させましょう。

最後のチェックポイント

• 業界研究は就職や転職活動に必須
• 業界研究は自己分析の1つでもある
• 業界研究は面接対策や選考対策にもなる
• 就活イベントやツールは積極的に活用しよう
• 就職サイトや書籍でも情報を集めよう

SIer（エスアイヤー）という言葉をご存知でしょうか？　本記事ではSIerの読み方や意味、仕事内容や間違われやすいSESとの違い、必要なスキルや将来性・キャリアパスについて解説します。IT業界・エンジニア職に興味のある方はぜひ参考にしてみてください。

SIerとは何か？

SIerとは一体どのような業態なのでしょうか。読み方や意味、仕事内容やSESとの違い、メーカー系・ユーザー系・独立系・外資系といった種別にも触れながら見ていきましょう。

SIerの読み方や意味

SIerは「エスアイヤー」と読みます。SIにerをつけた「〜をする人」という意味の言葉でシステムインテグレーターを指します。主にクライアントのシステム開発に関わる全ての業務を請け負う企業になります。

SEやSESとの違い

SIerとは顧客の課題解決のためのシステムを企画・構築し、その運用保守を請け負う企業を言います。社内にはSE(システムエンジニア)・PG(プログラマー)が数多く在籍し受注案件を開発します。SEは主に要件定義や設計業務を行い、PGはシステムの詳細設計をもとに、実際に開発を行います。システムの納品後は運用保守で利益を上げていきます。
一方よく間違われる業態としてSESがあります。SESとはシステムエンジニアリングサービスの略称です。システムの開発や運用保守を担う点は同様ですが、そうした業務のために委託契約で技術者を派遣するサービスになります。そのためSES企業に所属するエンジニアは契約先の顧客企業に赴いて働くことになります。

SIerの主な仕事内容は？

企業内ではさまざまなシステムが日々稼働しています。人事情報や経理財務管理などの社内システムをはじめ、CRM(カスタマー・リレーションシップ・マネジメント)やSFA(セールス・フォース・オートメーション)といった営業系のシステムなどが代表的なものと言えるでしょう。SIとはシステムインテグレーション(System Integration)の略ですので、SIerの仕事の中核はシステムの構築になります。実際はこれに加え、顧客の課題解決に向け業務を分析し企画提案・要件定義を行う上流工程、システム構築後の運用保守までがSIerの業務範囲と言えるでしょう。

SIerの種類

SIerにもいくつかの種類があります。以下ではSIerの種類を挙げ個別に解説していきます。

メーカー系

パソコンやネットワークなどIT関連の機器を製造販売しているメーカーの系列にあたるSIerです。情報システム部門やソフトウェア開発部門の規模が大きくなり、親会社から独立して別会社となるケースで散見されます。商流は親会社からのものが多く、メーカーのハードウェアやソフトウェアを提案に組み合わせたシステム開発が主体となります。公共事業がらみの大規模なプロジェクトに携わることができるなどのメリットはありますが、要件定義などの上流工程は親会社が主体となるため、物足りなさを感じるかもしれません。日立ソリューションズ、NECネッツエスアイなどが代表的なメーカー系SIerです。

ユーザー系

ハードウェアメーカー以外の一般企業がその母体である場合がユーザー系SIerです。商社や金融系の企業がユーザー系SIerの代表格です。メーカー系と同様に親会社から受注するケースが多いですが、親会社経由の業務で培ったノウハウをベースにそれ以外の会社からの仕事をどんどん拡大していくユーザー系SIerもあります。特に商社系列のユーザー系SIerでは、多様な業界とのつながりを持つ親会社のルートを活用し、メーカーをはじめ金融・証券・建設など幅広い業界に業務を展開しています。NTTデータ、伊藤忠テクノソリューションズなどが代表的なユーザー系SIerです。

独立系

独立系のSIerは名前のとおり、メーカー系・ユーザー系と異なり親会社を持ちません。一般の方にはあまり聞きなれない社名の企業が多いですが、自社のハードウェア・親会社といったしがらみがないため、顧客の要望に合わせてハードウェアの選定やソフトウェアの開発を行える点が強みです。
独立系SIerはシステム開発をメインの業務としている会社が多く、開発スキルを磨きたい場合には適した環境と言えます。その一方で直請け案件よりも下請けや孫請けが多い傾向にあるため、設計・要件定義などの上流工程に関わる機会は少ないでしょう。大塚商会、オービックなどが代表的な独立系SIerです。

外資系

外国資本のSIerも存在します。海外の大手企業の日本法人など広く世界的に事業を展開しているSIerです。コンサルティングに強い企業が多く、グローバルなプロジェクトもあり給与水準も高いことからSIerのなかでも人気です。一方で日系のSIerとは企業文化が異なります。年齢など関係ない自由闊達な成果主義の世界ですので、人により合う合わないが分かれます。日本オラクル、アクセンチュアなどが代表的な外資系SIerです。

SIer辛い/つまらない！と言われてしまう理由

SIerについて実際に働いている人の意見や感想を見ると、つまらない・辛いという声が散見されます。どうしてそのような思いを抱いてしまうのでしょうか？　その背景や理由に何があるのか見ていきましょう。

技術スキルが上がらない割に激務

SIerが携わる案件は企業の基幹システムなど革新的な機能よりも安定性が求められるものが多い傾向にあります。そのため開発の現場でもITベンチャーのような最新の開発手法や流行りの言語ではなく、こなれたレガシーなものを使うケースが一般的です。そのことがSIerにいると技術スキルが上がらないという声を生む一端となっているように思われます。また納期的に厳しい案件も少なくなく、日々の仕事に追われスキルアップの時間が取れないことも不満を助長しているものと考えられます。

開発・プログラミングの機会が少ない

社内外との調整業務や資料作成、進捗管理、開発メンバーのマネジメントなど、開発以外の仕事に忙殺されることが多いのもSIerの特徴です。プロジェクトマネージャなど管理的な仕事を目指している人には良いでしょうが、プログラムを書くことが好きで入社したようなケースではそうした状況がつまらない・辛いという気持ちを際立たせているように感じます。

新しい刺激的なチャレンジがない

BtoCのサービスを展開している企業では、サービスの革新性やスピーディな対応が求められます。ユーザーの反応を見ながら機能を増やしたり、場合によってはサービスをクローズしたりすることも珍しくありません。一方SIerが扱う案件ではそういった要素はあまりありません。特に保守運用フェーズに入ったあとは基本的に同じ作業の繰り返しとなります。新しい刺激がほとんどなくつまらないと感じてしまうのも致し方ないところではあります。

SIerのやりがい/魅力/楽しさはなに？

SIerは辛い・つまらないという声の理由を見てきましたが、それでは反対にSIerのやりがい・魅力・楽しさには何があるのでしょうか。

規模の大きなプロジェクトに参加できる

一般的に国や地方公共団体の大型案件、あるいはグローバルなプロジェクトに参加する機会を得られることは非常に稀です。エンジニア職を長く続けている人でも一度あるかないかといったレベルでしょう。SIerではそうしたレアな体験に出会う可能性が高まります。大規模な仕事に関わることは大きなやりがいを感じることにつながるでしょう。

様々な技術に触れられる

SIerでの所属はプロジェクト単位です。プロジェクトにアサインされ終了すればまた別のプロジェクトにアサインされるという具合です。さまざまな業界の顧客を抱えるSIerであればプロジェクトによって使用する技術も異なります。クラウドが使用されている場合でも、前回はAWS(Amazon Web Services)だったが今回はMicrosoft Azureといったケースもあることでしょう。多様な技術に触れることができる機会がある点はSIerの魅力のひとつと言えそうです。

IT以外のスキルも習得可能

SIerの場合、顧客の課題解決がシステム開発の主眼ですのでその業務を深く理解することは不可欠です。そのためには経営層・マネージャーから現場の担当者に至るまで多様な関係者から話を聞くことになります。ヒアリング以外にも要件定義などの折衝業務も多く発生します。どのようなビジネスにおいてもコミュニケーション能力は一番と言って良いほど大切なスキルです。業務を通じて能力の向上が図られることは極めて幸甚です。

SIerで働くために必要なスキルとあると役立つ資格

SIerで働くために必要なスキルは何があるのでしょうか？ 役立つ資格とともに見ていきましょう。

必要なスキル

まず必要な3つのスキルについて、システムに関するスキル、論理的思考、プロジェクトマネジメントスキルの順にご紹介していきます。

システムに関するスキル

第一に必要とされるのはIT全般に関する基礎知識です。顧客の抱える課題についてITを使って解決することがSIerには求められます。どのようなシステムがソリューションとなりえるのか、世の中のさまざまなITシステムに関する知見があってはじめて提案する内容が見えてきます。プログラマーなどでなければ技術面に関する事細かな内容までは求められませんが、どんな技術がありどのようなことができるかは一通り押さえておく必要があると言えるでしょう。

論理的思考

論理的思考力とは「物事を体系的に整理し、矛盾や飛躍のない筋道を立てる能力」のことを指します。問題解決には不可欠なスキルです。要件定義・設計工程において論理的に破綻した仕様書を書いてしまうと、後々の工程に大きな支障をきたします。延いては欠陥品をつくることになってしまいます。一見生まれ持った頭の良さに左右されるように感じますが、論理的思考力は鍛えることが可能です。書籍なども多数出版されていますのでスキルアップに努めましょう。

プロジェクトマネジメントスキル

プロジェクトにはいつまでに終了させるという納期が必ずあるものです。予定通りサービスを納品するためにはプロジェクトマネジメントスキルは欠かせません。スケジュールに基づき、マイルストーンどおりに進行しているか、遅延が生じている場合でもリカバリー可能かなどを常にウォッチする責務があります。人員などのリソース管理も大切です。そのためにはメンバーとの円滑なコミュニケーションが肝となります。プロジェクトマネジメントスキルを発揮するにはコミュニケーション能力ももちろん必要というわけです。

あると役立つ資格

SIerで働くために必須の資格はありません。とは言え上述したようなITに関する基礎知識を習得したり、後述する転職の場面で自身のスキルを証明したりするための材料としては役立ちます。以下では、あると役立つ資格を4つご案内します。

ITパスポート

独立行政法人情報処理推進機構(IPA)が主催する情報処理技術者試験1～4のレベルの一番下、レベル1にあたる国家試験です。ITに関する基礎的な知識を網羅的に問われる試験になります。自身の知識レベルがどの程度か把握したいという場合はまずはこの試験をおすすめします。初歩的な内容ですので取得した後はより上位の基本情報・応用情報技術者を目指しましょう。
ITパスポートの受験方法などについては、ITパスポート試験とは（試験日や難易度/勉強時間など）で解説しています。

基本情報技術者

IPAの情報技術者試験におけるエンジニア向け資格のなかでまず取得すべき資格です。エンジニアに必要な基本的知識を幅広く問われる内容となっています。難易度はITパスポートのひとつ上のレベル2ですが、エンジニアを対象とした登竜門の試験のため難易度は一挙に上がります。IT業界でエンジニアとしてキャリアを積んでいきたい場合はぜひ取得しておきたい資格です。

応用情報技術者

基本情報処理技術者試験の上のレベルに位置するのが応用情報技術者試験です。難易度は中級です。基本情報処理技術者試験に合格し次の資格を考える際に、まず一番に取得すべき資格と言えるでしょう。この試験に合格することにより、さらに上のレベルである高度区分試験の午前Ⅰ試験が合格から1年間免除になります。プロジェクトマネージャ試験・ITサービスマネージャ試験などマネジメント系の資格を狙いたいのであれば取得しておきたい資格です。

マイクロソフトオフィススペシャリスト（MOS）

Word、Excel、PowerPoint、Access、Outlookなどのマイクロソフトオフィス製品に関する資格です。グローバルな資格試験であり合格認定は世界で適用されます。開発業務に直結する資格ではありませんが、多くの企業でマイクロソフトオフィス製品は利用されていますので、取得しておくことはプラスに働くでしょう。

SIerは将来性ゼロって本当？そう言われる理由

SIerの将来性についてはあまり良い話が聞こえてきません。将来性はゼロという声もあったりしますが本当なのでしょうか。将来性がないと言われてしまう原因について見ていきましょう。

クラウドサービスの普及が影響

日本のSIerが最も得意としてきた開発は「独自仕様のスクラッチ開発」です。「スクラッチ開発」というのは「パッケージ開発」の対義語として使われる言葉で、開発において元となる既存のシステム（パッケージ）を使用せず、ゼロから新たに作り上げる手法を言います。個々の企業の要望を拾い事細かく対応するには適した開発手法でしたが、昨今では採用されなくなっています。クラウドサービスが普及しSaaS(Software as a Service)といったソフトウェアサービスを利用する形態が増加しているのがその理由です。ゼロベースでのスクラッチ開発を選択する理由が無い時代に突入しようとしているいま、SIerの市場は需要が減少し続けていると考えられます。

深刻な人材不足

IT人材の不足が常態化しているなか、業界の人材はより条件の良い環境へ移っていく流れが顕著となっています。売り上げを伸ばすため案件の獲得を図りたいが仮に受注できても人がいない、そればかりかその分既存社員の負担が増えさらに人が流出するという悪循環に陥っているのが現況です。

下請け構造の常態化

SIerはIT業界のなかでも日本的な慣習が色濃い傾向にあります。その最たるものは多重下請けです。親会社が受託した業務を子会社にさらに孫会社へと委託し中間マージンを抜くような構造です。そのため下請けになるほど実入りは少なくなります。一方で顧客からの要望や納期は厳しいため、定着率はどうしても低くなってしまいます。下請け構造の常態化は上述した人手不足の大きな要因にもなっていると言えます。

2025年の崖問題

「2025年の崖問題」とは平成30年9月に経済産業省のDXレポートで登場した言葉です。その意味するところは以下のとおりです。

• 2025年に21年以上稼働している基幹システムが6割以上になる
• その多くがレガシーシステムと呼ばれる老朽化・肥大化・複雑化・ブラックボックス化したシステムである
• そうした基幹系システムのサポートが可能なベテランIT人材が2025年までに順次引退していく
• 関連するサポートも停止する可能性がある

レガシーシステムを得意とするSIerはまさにその渦中の存在です。古い技術から脱却しDXの波に乗ることができるか、この後数年の動きが試金石となります。
2025年の崖について詳しくは2025年の崖とは？ DX本格化によるITインフラエンジニアの将来性を解説をご覧ください。

SIerで長く活躍するには

SIerの将来性について暗い話題が続きましたが、ではSIerで長く活躍できる、将来性のある人材になるにはどうすればいいのでしょうか。以下スキルという観点で解説します。

専門のスキルを身に付ける

レガシーな技術ではなくIT業界で主流・トレンドな技術を身につけることがまずは大切でしょう。暮らしや社会のあらゆるシーンで不可欠な技術となっているIoTやAI技術などが狙い目です。日々業務の合間をみて学習を進め、チャンスがあればうまく乗れるように備えておくことが肝要です。

上流/管理のスキルを身に付ける

収入という観点ではプロジェクトマネージャやプロジェクトリーダーを目指すのが得策です。より高いコミュニケーションスキルやマネジメントスキルが求められますが、活躍できるようになると業務の幅も格段に広がり報酬もアップします。

SIerのキャリアパスは？

SIerのキャリアパスは一体何があるのでしょうか？ 現在の会社のままいるケースから、転職・フリーランスといったケースまでそれぞれ見ていきましょう。

現在の会社で商流を上げる

現在の会社に在籍し続ける場合のキャリアパスは、自身の希望する業務・案件にアサインされるよう日頃から働きかけておくことがポイントでしょう。
より上流の仕事に携わりたい、クラウドサービスを使った案件を手掛けたいなど上司に共有しておくことから始めましょう。当然そのためのスキルアップは欠かせませんが、チャンスを逃さないように努めることが何より重要です。

条件の良いSIerへ転職

SIerは同じ業種でも会社の規模によって待遇には差があります。一般的に独立系のSIerよりもメーカー系・ユーザー系の方が給料や福利厚生面は期待できます。また外資系であれば年齢に関係なく高収入につながる可能性もあります。現在の待遇に不満を感じている場合は転職エージェントなどで自身の市場価値を把握し、今よりも条件の高いSIerへ転職を図るのも良いでしょう。

ITコンサルタント

システム開発の上流工程であるヒアリングや課題を見出し解決する作業にやりがいを感じた場合は、ITコンサルタントへ進む道も考えられます。一見難関の職種に思えますが、ITコンサルタントはITを利用して顧客企業の抱える課題の解決を行うコンサルタントを指します。つまりSIerがシステム開発の前段で行っている企画や要件定義と似通ったことを専門職としているわけです。ITコンサルの場合、経営層など上位層とのやりとりが主体となるため、求められる知見も高くはなりますが、チャレンジしてみる価値は十分にあるでしょう。
ITコンサルタントについて詳しくは、ITコンサルタントとは？ 仕事内容・必要なスキル・資格・役割や将来性まで徹底解説をチェックしてみてください。

フリーランスとして独立

プログラマーのようなエンジニア寄りの技能があればフリーランスとして独立するのもひとつの選択肢となります。SIerでは上からプロジェクトにアサインされる立場でしたが、フリーランスであれば自分のやりたい分野の案件を受託することができます。責任は重くなり、スキルを自らブラッシュアップしていくことも必要ですが、良い顧客・案件に巡り合えれば収入アップの可能性も大いにあります。

未経験からSIerに入社するには

IT未経験者はSIerからキャリアを始めるのがおすすめです。プログラマーのような専門性の高い職種と異なり大手SIerであれば、顧客先との折衝やプロジェクトの管理がメイン業務となります。そのため営業スキルやマネジメントスキルが実は重宝されます。持ち合わせているスキルを駆使しながら、徐々にIT分野の専門スキルを磨いていくというのが流れとしては望ましいでしょう。

その他にも比較的早く活躍ができるようになる職種に初級ITエンジニアがあります。未経験からのキャリアチェンジにおすすめです。詳しくはこちらの記事をご覧ください。

IT系の資格を取得してみる

ITの知識がない・未経験という人は、まずは上記で述べたようなIT系の資格を取得し基礎力をつけてみることをおすすめします。ある程度知識を持ち合わせている場合も、転職する際のアピールポイントになりますのでぜひ検討してみましょう。

営業/マネジメントの経験があると尚有利

上述の通りSIerでは折衝や管理といった仕事が相応にあります。そのため営業・マネジメント経験があると転職する際のアピールポイントになります。業界は違ってもそういったスキルは活きるものだからです。営業としての売り上げ実績やマネージャーとして管理をしていた部下の規模などは経歴書にきちっと記載しておくようにしましょう。

他にも営業や店舗マネジメントの経験を活かせるIT業界の職種でITコンサルタントがあります。
営業経験がありSFAやCRMに興味のある方は、こちらの記事をご覧ください。
店舗マネジメント経験がありERPパッケージに興味のある方は、こちらの記事をご覧ください。

まとめ

つまらない・辛いという声もあるSIerですが、その理由を認識したうえで、やりがい・魅力・楽しさなどプラスの面も知ることで理解は深まったのではないでしょうか。営業・マネジメントの経験が活かせることもあり、IT未経験者にとってSIerからキャリアを始めるのは悪くない選択肢でしょう。

最後のチェックポイント

• SIerとは顧客の課題解決のためのシステムを企画・構築し、その運用保守を請け負う企業
• SESはシステム開発や運用保守のための技術者を派遣するサービス
• 同じSIerでもメーカー系/ユーザー系/独立系/外資系と種類がある
• レガシーな開発形態から面白みがないという声もある
• 大きなプロジェクトに参加できるなど魅力も多い
• 営業/マネジメントの経験があれば重宝される場合もある

就職・転職活動をする上で、企業研究は大切なプロセスの一つです。しかし、どのように企業研究をすればいいのか迷ってしまう方も多いでしょう。

この記事では企業研究の第一歩から情報の選び方、具体的な方法まで詳しく解説していきます。就職・転職活動にとって意味ある企業研究にするために、ぜひ参考にしてください。

企業研究が「意味ない」「必要ない」は本当？

就職・転職活動をする上で、企業研究の必要性に疑問を感じ「意味ない」「必要ない」と言う人もいます。しかし果たして本当にそうでしょうか？ 納得できる企業を選び、最終的に内定が欲しいと望む企業から内定を勝ち取るためには次の2つの理由から必要と言えるでしょう。

業界・企業を理解するために必須

就職・転職活動を始めた頃は、業界や企業に関する知識がなくても仕方ありません。しかし、相手を知らずに選考を突破することは難しいでしょう。なぜなら面接の場では、業界・企業への理解を前提に、具体的な質問をされるからです。

また、企業研究は自分の本当に働きたい企業を探し出すのにも役立ちます。業界や企業に関する特徴を整理し正しく理解することで、視野が広がり、内定後のミスマッチも防げます。

企業研究を通して自己分析がすすむ

企業研究は、企業への理解だけではなく、実は自分に対する理解も進むというメリットがあります。興味のある業界・企業を詳しく調べる中で、自分の志向に合うかどうかが浮き彫りになるからです。「どこに興味を持ったのか」「何を重視したいのか」などを考えるきっかけになるでしょう。

志望動機を考える際にも、企業への理解があってこそ説得力のあるアピールができます。「なぜその企業なのか」「どう貢献できるのか」などを具体的に示すためには、企業研究を通じた自己分析が必要です。

企業研究とは?最初の一歩はここから！

企業研究とは、興味のある企業について様々な角度から調べ、理解を深めることです。その方法は多岐に渡りますが、やみくもに情報を集めればいいわけではありません。企業のビジネスモデルや業界内での立ち位置を理解し、また働き方や社風などの企業文化を知ることで、自分の志向にマッチするかを探ることが大切です。

そして企業研究の大きな目的は、自分が本当に働きたいと思う企業の内定に結びつけることです。この点を念頭に置いた上で取り組んでみてください。

志望動機をはっきりさせるために

企業研究の最初の一歩は、気になる企業に対してどうして興味を持ったのか、つまり志望動機を明らかにしていくプロセスでもあります。

その会社でやりたいこと

企業研究をすることで、入社してから何をしたいのかが明確になります。業界を知り具体的な企業の姿が見えてくれば、自分がそこで「どんなことに挑戦したいのかがイメージしやすくなるでしょう。

就職・転職活動でありがちな失敗としては、ぼんやりしたイメージや浅い理解のまま選考に臨んでしまうことです。企業側からすれば、入社後のビジョンを具体的に描いている方が好感を持たれやすいです。企業を知り、働くイメージを付けた上で志望してもらった方が入社後のマッチ度や活躍イメージもつくためです。

その会社で何ができるか

企業研究を通じて「何をしたいのか」だけではなく「何ができるのか」という面も見えてきます。つまり自分が企業に対してどう貢献できるのかという点です。

志望動機においては、自分が感じた企業の魅力ややりたいことを語るのも大切ですが、一方で、企業にとって自分を採用するメリットも提示しなければなりません。企業理念やビジネスモデルなどをきちんと理解していれば、的確に自分の価値を示すことができます。

その会社を選択する理由

興味ある業界の中で、多数の企業からその企業を選ぶ理由が必ずあるはずです。業界における立ち位置を知ることで、他社との違いも明確になります。企業規模や資本、ターゲット、社風など、自分が魅力的に感じた部分を確認することも、就職・転職活動のブレない軸を作る重要なプロセスです。

企業研究のやり方とは？必要な情報はどこまで？

では、企業研究においてどんな情報を集めればいいのでしょうか。多角的な情報収集は大切ですが、むやみやたらに調べるばかりでは時間がいくらあっても足りません。ポイントを押さえて、就職・転職活動に活きる企業研究を行いましょう。

企業の特徴をつかむ

企業研究とは、企業の特徴をつかむことです。そのために、基本的な以下4つの情報は必ず押さえておきましょう。

企業の情報

まず企業の基本情報を調べることから始まります。具体的には次のような内容が挙げられます。

• 企業の正式名称
• 代表の名前
• 設立年
• 従業員数
• 資本金
• 売上高
• 事業拠点
• 企業の沿革
• 企業理念

こうした情報は調べやすく、それでいて企業の全体像が見えてくる大切な要素です。働きたい企業として条件が合うかどうか、判断の手掛かりにもなります。歴史ある企業か、ベンチャー企業か、全国展開か単一拠点かなど、自分の志向と照らし合わせて絞り込むことができるでしょう。

事業の内容

次に押さえておきたいのは、企業の事業内容です。以下の切り口をヒントに把握していきましょう。

• 商品・サービスの詳細（何を）
• 顧客（誰に）
• 業態（どうやって）

具体的に調べてみることで、企業のビジネスモデルや強みを理解することができます。漠然としたイメージしか持っていなかった企業に対してもビジネスの流れがわかることでどのように企業運営をし、利益を出しているのかがつかめてくるでしょう。採用では企業の利益に貢献できる人材が求められているので、どの視点から自己アピールをすると効果的かを知ることにもつながります。

社内の制度

実際に入社した場合の働き方を知ることも、ミスマッチを防ぐためには欠かせません。次のような社内制度については事前に確認したいところです。

• 休暇・休業制度
• 教育・研修制度
• 評価・昇給制度
• 手当制度
• 福利厚生制度

社内制度にはその企業の考え方が表れます。例えば独自の休暇制度があればワークライフバランスを重視していることが、教育制度が充実していれば社員育成に注力していることが分かります。働き方の制度を調べることは、企業の方針や社風への理解につながるでしょう。

採用情報

今の採用状況を調べることは当然ですが、応募に際して最もダイレクトに影響する内容であり、一つひとつ丁寧に確認しておくことが大切です。

• 募集職種
• 初任給
• 勤務地
• 採用人数
• 選考の流れ

これらの情報は、自分の条件や志向と合う企業を絞り込むのに役立ちます。また、企業研究の大きな目的は希望する企業で内定を獲得することであり、そのためには採用人数や選考の流れを押さえて対策をすることも必要です。

具体的な企業研究の方法とは？

企業研究の方法には、本を読んだりホームページを見たりなど、色々なやり方があります。一つの情報源だけに頼らず、多角的に情報収集することで、偏った理解や間違った認識を防ぐことが可能です。次に企業研究の方法について見ていきましょう。

本を読んで情報を集める

まずおすすめしたいのは、本を読むことです。例えば「四季報」や「業界地図」といった本なら、企業・業界の情報が統一されたフォーマットでまとまっているため、多くの企業について、それぞれ比較しながら知ることができます。自分の知らなかった企業に触れ、選択肢が広がるかもしれません。あるいは、ビジネス雑誌でも最新の情報を得ることが可能です。

志望企業のHPをじっくり分析する

気になる企業がある程度絞り込めたら、そのホームページは必ずチェックしましょう。基礎的な企業情報はもちろん、その企業が掲げるビジョンや代表のメッセージなどが掲載されています。何より志望企業に関する一次情報ですので、隅々まで分析して、企業の雰囲気や求める人材を知るヒントにしてください。

就職情報サイトの利用

「マイナビ」や「リクナビ」のような就職支援サイトも重要な情報源となります。多くの企業について知ることができ、本と同様にフォーマットが統一されているため、簡単に比較できます。また、スマートフォンも気軽に情報収集ができ、条件検索からの絞り込み、応募までができる点も便利です。

サービスや製品について調べる

企業の商品から得られる情報もあります。サービスや製品について調べることで、価格帯やターゲット、広告、販路など、その企業のビジネスモデルを具体的に知ることができるからです。可能であれば、サービスや製品を自分で使用してみることをおすすめします。実感を伴ったエピソードは選考において有利に働くでしょう。

会社/OB・OGへの訪問

現場の声や雰囲気を、自ら仕入れに行くことも大切です。会社訪問やOB・OG訪問では、文字情報だけでは決して得られない貴重な情報が得られます。そこで働く社員の姿は、未来の自分の姿かもしれません。自分に合うかどうかを体感する貴重な機会になるはずです。また、気になる点を直接質問することもできるでしょう。

他社との違いをはっきりさせる

集めた情報から、業界における志望企業の立ち位置を知ることは大切です。その企業の強みは何なのか、競合企業はどこなのか、どういった戦略の違いがあるのか、そうした他社との違いを明確に押さえることは欠かせません。他社との比較については面接で聞かれることも多く、必ず押さえておきたいポイントです。

志望動機とのすり合わせをする

他社との違いを明らかにする中で、自分がその企業に惹かれる理由も浮き彫りになります。なぜ他社ではなくその企業を選ぶのか、志望動機とのすり合わせも大切なプロセスです。それが具体的で説得力があるほど、選考での自己アピールとして有効といえるでしょう。こうして自分と向き合うことは、就職・転職活動を進める上で大切な軸にもなります。

企業研究を活用する方法とタイミング

最後に、企業研究の実践的な使い方を見ていきましょう。まずは企業研究で収集した情報のまとめ方を紹介し、3つの場面での活用法をお伝えします。上手に活用してこそ意味があるので、「いつ」「どのように」使うのかをあらかじめ知っておくことが大切です。

企業研究シート・ノートの作成

企業研究で集めた情報は、ノートやシートに書き出していくことで可視化できます。企業研究用のテンプレートやフォーマットは、検索すれば色々な種類のものがダウンロードできますし、具体的な方法も解説されています。自分が分かりやすいように整理してみましょう。

情報を眺めるだけでは分かったつもりになりがちです。きちんと可視化しておくことで、企業ごとの比較もしやすく、以降の活用場面で大いに役立ちます。

企業研究レポート作成の資料として活用

集めた情報をもとにレポートを作成すると、既存の物より分かりやすく情報やデータを整理できます。企業研究シートでは一定のフォーマットに要点を記入していきますが、志望度の高い企業に関しては、さらに深掘りした情報をまとめておくことをおすすめします。

エントリーシート（ES）を記入するタイミングで活用

ESを記入する際には、企業研究をした情報が非常に役に立ちます。きちんと下調べしていることで熱意が伝わりますし、具体的なアイデアやエピソードを交えることで志望動機に説得力を持たせることが可能です。また、事前に企業が求める人物像を把握することができるので、より適切に自己アピールができるでしょう。

面接を受けるタイミングで活用

面接を受ける場面でも、企業研究で得た情報を活用したいところです。ESと同じく、自分の熱意や説得力ある志望動機を伝えてください。企業研究ノートを面接前に見返せば、内容の再確認ができて良い対策になります。企業に関する情報を整理し、必ず伝えたいポイントを整理して面接に臨みましょう。

まとめ

就職・転職活動をする上で、企業研究はやはり欠かせないものです。自分の働きたい企業で内定を獲得するためには、しっかりと事前準備に取り組む必要があります。

企業研究においては、やみくもに情報を集めるのではなく、ポイントを押さえて調べることが大切です。情報を取捨選択し、実際の選考に活用できるかが勝負ともいえます。企業研究自体が目的にならないよう、実りある就職・転職活動につなげていきましょう。

最後のチェックポイント

• 企業研究は、業界・企業理解と自己分析のために必要
• 企業研究を通じて志望動機をはっきりさせることが就職・転職活動の第一歩
• 基本情報、事業内容、社内制度、採用情報から企業の特徴をつかむ
• 企業研究の方法は本、HPや就職情報サイトOB・OG訪問などがある
• 企業研究の結果をまとめ、ESや面接などで活用することが大事