IT業界とは？

IT業界とは、IT（Information Technology（インフォメーション・テクノロジー、情報技術）を活用してさまざまなサービスや製品を提供している企業で構成されている業界を指します。
IT業界には、私たちの生活に欠かせないコンピューターやスマートフォンを製造する企業から、インターネットサービスを提供する企業まで、多数の企業群があります。多くの人々が多種多様な仕事を協力して担い、私たちの便利な生活インフラを維持しています。

IT業界の魅力

IT業界は技術革新が速い業界であるため、学習やキャリアアップの機会が豊富な点が大きな魅力です。その一方で、常にIT業界の技術トレンドを追い、新しい知識やスキルを吸収・活用していく能動的な姿勢が求められるともいえます。IT人材は高度な専門性を要求されるため、慢性的な人材不足が課題となっており、高度なITスキルをもつ人材は即戦力として非常に重宝されます。
ITスキルやビジネススキルが大きく求められる職種ではありますが、テレワーク可能な職種も多く、ワークライフバランスを重視する人にとっても魅力的な業界です。

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最新のIT業界動向

最近のIT業界の技術トレンドは次のとおりです。

• AI技術

  IT業界の最先端の技術トレンドがAI技術といえるでしょう。ChatGPTをはじめとしたAI技術の発展スピードには目を見張るものがあります。今後、AI技術の新発明やビッグデータの解析・利用でAIを取り巻く環境は激変すると予想されます。

• 次世代通信技術（5G）

  近年の通信技術進化により、通信速度が速い5Gのネットワークが整備されました。5GネットワークとIoT（Internet of Things、モノのネットワーク）を組み合わせて、家電や産業用機械におけるリアルタイムのデータ活用や、スマートフォンやスマートシティといったネットワーク技術を駆使したモノ・コトが今までより飛躍的に便利になる時代が到来します。

• コンピューティング技術の向上

  クラウドサービス（ソフトウェア・アプリケーションをインターネット上で提供するサービスのこと）の拡がりや量子コンピューターの開発など、最先端のコンピューティング技術の向上が注目されています。ここに、5GやIoTの技術が重なってくる未来は、IT業界だけでなく、金融、医療、工業などといった別の業界にも大きな影響を与えるでしょう。

• 拡張現実技術（AR・VR）

  AR（拡張現実、スマートフォンなどの製品のカメラや画面などを通して現実に視覚的仮想現実を重ね合わせる技術やサービス）やVR（仮想現実、コンピューター上に作り出された仮想世界を現実の人間が体験する）が、コンピューティング技術の向上により、よりリアリティを増した体験を提供してくれるでしょう。

• デジタルトランスフォーメーション（DX）推進

  デジタルトランスフォーメーション（DX、デジタル技術を駆使して製品・サービス・ビジネスモデル・企業組織などありとあらゆるビジネス活動の新たなる促進・創生を促進すること）の推進はどの企業でも課題となっています。古いシステムでの煩雑な業務プロセスから脱却し、デジタル技術を使った業務最適化や新しいビジネスモデルの創出をねらうのが、産業界全体のトレンドです。

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IT業界は5分野に大別される

多種多様な業種・職種の人々が活躍しているIT業界は、大きく分けると次の5種類の分野があります。

• ソフトウェア業界
• ハードウェア業界
• 情報処理サービス業界（SI業界）
• インターネット・Web業界
• ITインフラ業界

これらの分野をまたいで展開するIT企業も多く存在します。それぞれに多種多様な仕事が存在しますが、そのほとんどはITの高い専門知識・スキルが必要です。IT業界でのスキルがあれば、転職を考えるときにスキルを評価されて有利に動けますし、テレワーク可能な職業が多い業界でもあるため、ワークライフバランスを重視する方にも向いている業界です。

ソフトウェア業界

ソフトウェア業界は、コンピューターやスマートフォンで作業をするために必要なソフトウェアを開発しています。この業界は、日常生活をより便利にするために、利用者のニーズに応じて、さまざまなアプリケーションやシステムを製作しているのです。

ソフトウェア業界の代表的な職種

ソフトウェア業界には、次のような職種があります。

• システムエンジニア（SE）

  ソフトウェアシステムの設計を担当するエンジニア

• ソフトウェアエンジニア・アプリエンジニア

  SEが作成した設計書にしたがってソフトウェアアプリを作成するエンジニア

この業界で活躍するためには、問題解決能力やソフトウェア開発のためのプログラミング技術や知識が必要となるでしょう。能力があれば将来フリーランスで仕事を獲得することも可能な職種が多い業界です。

ハードウェア業界

ハードウェア業界はコンピューターやスマートフォン、さらにはテレビや冷蔵庫などの家電製品に使用される部品や機器などを製造する分野です。この業界はITのみならず自動車や医療機器など、多岐にわたる産業にも関与しています。たとえば、音声で操作できる家電製品やドローン、3Dプリンターなどロボット技術やスマートデバイスの分野で、ハードウェア業界によって製造された部品が利用されています。

ハードウェア業界の代表的な職種

ハードウェア業界には、次のような職種があります。

• ハードウェアエンジニア

  ハードウェアの設計・開発をおこなうエンジニア。電子回路設計や電子機器全体の設計を担う。

• 組み込みエンジニア

  ハードウェアに組み込まれる電子回路などに使われる制御ソフトウェアの設計・作成をおこなうエンジニア。電子回路設計や制御部分を担う。

• セールスエンジニア・サービスエンジニア

  ハードウェア製品の営業を担当するエンジニア。技術知識をつかった営業をおこなう専門職。サービスエンジニアは、納品・リリース後のハードウェアの修理やサポートを担う。

この業界で活躍するためには、電子工学や電気工学、機械工学などの分野での知識が必要になるでしょう。

情報処理サービス業界（SI業界)

情報処理サービス業界は、パソコンやスマートフォンのようなデバイスが上手に働くために、支援をしています。この業界に関わる人は、デバイスがうまく動くようなプランの提案や設計、保守などをして技術的な問題解決を行うのです。
また、IT技術を駆使して顧客企業の課題を一貫して解決するコンサルティング企業であるシステムインテグレーター（System Integrator、SIer（“エスアイヤー”とも）も、情報処理サービス業界に属します。

情報処理サービス業界（SI業界)の代表的な職種

情報処理サービス業界（SI業界)には、次のような職種があります。

• ITコンサルタント

  システムを設計・開発するシステムエンジニア（SE）や、企業全体の課題をヒアリングし、アドバイスをする専門家。

• システムエンジニア（SE）

  SIerが顧客企業の技術的解決を請け負う場合、業務システムなどの大規模プロジェクトを丸ごと担うことがあり、SIer所属のシステムエンジニアが業務システムソフトウェアの設計を担当します。

この業界で活躍するためには、パソコンを使うスキルのみならず、プロジェクト管理やコンサルティングスキルについての知識が重要になるでしょう。

インターネット・Web業界

インターネット・Web業界は、インターネットを使っていろいろなWebサイトの開発やアプリ開発、デジタルサービスや製品を提供しています。パソコンやスマートフォンが普及し、日常的にWebサイトやアプリを使う人が増えたため、インターネット・Web業界も成長しました。

インターネット・Web業界の代表的な職種

インターネット・Web業界には、次のような職種があります。

• WEBプロデューサー

  WebサイトやWebサービスの制作プロジェクト全体を統括する。

• Webディレクター

  WebサイトやWebサイトのディレクションを担当する。

• Webエンジニア

  Webサイトやサービスの開発全般をおこなうエンジニア。

この業界で活躍するためには、Webサイトの立ち上げや運用の経験が重要になるでしょう。また、デザイン・コーディングなど制作の実務経験も有利に働くでしょう。

ITインフラ業界

ITインフラ業界は、コンピューターやインターネットを支える基盤技術の設計、構築、運用を行っています。ITインフラは、個人や企業・組織がコンピューターおよびインターネットを利用する際の基盤になる非常に重要な分野です。したがって、この業界は、ハードウェアと呼ばれる手で触れる物理的な機械と、ソフトウェアと呼ばれるコンピューターの中で動いているプログラムの2分野に関わっています。

ITインフラ業界の代表的な職種

ITインフラ業界には、次のような職種があります。

• ネットワークエンジニア

  企業のネットワークインフラの設計や構築などをおこなうエンジニア。

• セキュリティエンジニア

  企業の業務システムや電子機器のセキュリティ対策を手掛けるエンジニア。

ITインフラ業界で活躍するためには、問題解決能力やソフトウェアとハードウェアの高い知識が必要になるでしょう。また、チームで協力して働くことが多いITインフラ業界では、コミュニケーション能力も求められます。

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IT業界に向いている人とは

IT業界は、常に変化し、新しい技術が生まれるため、柔軟性と学習意欲が高い人には最適な環境といえます。以下にIT業界で有利に働く特性の一部を紹介します。

• 論理的思考能力

  IT業界ではコンピューターを使って、難解な問題に対応する場面が多いでしょう。タスクを論理的に考える力が必要とされる可能性が高いです。

• 問題解決能力

  障害や不具合が発生した際に、大きな問題を小さい問題に切り分けて一つ一つ解決する能力です。迅速かつ効果的に問題を診断し、処理する能力は、この業界で必要になる場面が多いでしょう。

• コミュニケーション能力

  チームで一緒に問題に対応する場面も多いです。そのため、チームメンバーとよく話し、一緒に仕事を遂行する力は重要です。

IT業界ではITスキルに加えて、これらのスキルを持ち合わせている人は、IT業界に向いている可能性が高いでしょう。

まとめ

IT業界は現代社会の最前線で進化し続ける分野です。この業界で活躍するためには、継続的な学習が不可欠です。また、IT業界で働く際は、さまざまな職種が存在するため、自分の興味やスキルに合った仕事を見極めましょう。最終的に、どの会社で働くかを選ぶ際には、自分の価値観やキャリア目標に合致するかどうかを考慮しましょう。

新卒や中途という言葉には 聞き慣れていても、いざ「第二新卒とは？」と聞かれたときにその意味についてピンと来ず、すぐ答えられない人もいるのではないでしょうか？ 昨今では少子高齢化問題が進み、企業間での新卒者採用が激化している背景から 、第二新卒という人材を新たに採用する取り組みに力を入れています。本記事では、第二新卒における年齢や、企業側がなぜ第二新卒を取り入れるようになったのか？その理由とメリット・デメリットについて解説していきます。

第二新卒とは？

第二新卒とは高校・大学などを卒業し、「新卒で入社後に3年以内で退職した者」と定義づけられています。社会経験があるものの短期間（1～3年以内）で退職し、再就職活動をするビジネスパーソンのことを指しているということです。2005年頃に就職氷河期が一旦終結したものの、2001年から2014年にかけて起きたITバブル崩壊によってリーマンショックが起きました。それがきっかけで企業側では就職困難を解消すべく、人員確保のために第二新卒の若手層を対象に採用を始めるようになったのです。

既卒・中途との違い

似たような言葉に「既卒」「中途」がありますが、「第二新卒」とはどのような違いがあるのでしょうか。それぞれ違いについて、下記の図を用いて説明します。

まず「既卒」とは、高校・専門・大学などの学業を卒業して3年以内までに社会人として経験がない人のことを指します。いわゆる「就職浪人」と呼ばれており、卒業後、就職活動をしている人もしくはアルバイトなどのフリーターを対象としています。

続いて、「中途」とは高校・専門・大学などの学業を卒業してから期間に関係なく、社会人を経験したものの退職した人のことを指します。事業拡大などで即戦力を必要とし、スキルや知識ノウハウを取り入れたいなどの目的があります。

どちらが転職に有利なのか

前述の既卒・中途との違いについて話しましたが、第二新卒・既卒とどちらが転職に有利なのだろうか？ と疑問を抱く人がいるのではないでしょうか。結論から言えば、同じ条件で企業側が求人を出した場合、断然、第二新卒が有利です。なぜなら、既卒よりも社会経験が豊富である「第二新卒」を第一優先とし、企業側にとって即戦力となってもらいたいという大きな理由があるからなのです。各企業の情勢や動向など内部事情によって、第二新卒を積極的に取り入れているところが増えています。

 第二新卒という市場がうまれた背景とは

第二新卒という市場がうまれたのには新卒者を採用する際に、人員計画のミスマッチやキャリアパスに対する意識の高さが原因としている背景があります。卒業する一年前から就職活動を開始するため、企業側が新卒採用するとして4月入社の時期までに、企業における情勢や動向がどうなるかわからないといった不安が問題視されています。こうした問題から４月からの新卒者を取るよりも、採用における育成のコストやリスクの削減ができるという視点を重視しているため、積極的に第二新卒を採用する傾向にあるようです。

年齢はいつからいつまで

たとえば4年制の専門学校・大学などを卒業後、23歳で就職した場合は26～27歳までが第二新卒として扱われます。また、高校を卒業した場合は21～22歳までが第二新卒という見方です。おおむね、学業を卒業して3年以内と考えるのが一般的と言えます。しかし、各企業によって第二新卒における定義が異なる場合もあり、一概には言えないでしょう。就職活動の際に、求人票の年齢制限をしっかり確認しておく必要があります。

参考：厚生労働省｜若年者雇用を取り巻く現状

なぜ第二新卒が企業側に注目されるのか？

年々、少子高齢化により人手不足が深刻化しています。退職して社会人経験がまだ少ないうちであれば、柔軟に働き方や企業理念に対して理解を得られる傾向にあります。なおかつ社風になじみやすいという点では、第二新卒ならではの良いところだと言えるでしょう。では、なぜ新卒よりも第二新卒の採用が注目を集めているのか？ 第二新卒の魅力とは何なのか？ という疑問とともに、企業側が得られるメリットとそれに対するデメリットについて以下より見ていきましょう。

メリット

３年以内で退職した第二新卒であれば、業務でもより柔軟に知識を吸収しやすく、成長における意欲の高さが即戦力となる可能性を秘めています。以下では企業側が得られる3つのメリットにわけて説明します。

1.新人教育などのコストがかからない

多くの新卒者が受けるべき新人教育にかかる時間やコストを抑えられるというメリットがあります。すでに第二新卒は前職での新人教育を受けているため、基本的な社会人としてのマナーや知識を習得しているという点では新卒との違いであるということです。また同じ業種からの転職であれば尚更でしょう。企業側にとって一刻も早く現場などの実務に就いてほしいといった理由から、第二新卒採用に力を入れているのです。

2.定員割れによる人員不足解消

少子化問題の影響から新卒採用の状況が厳しくなっており、予想以上に採用人数が満たずに定員割れが起こることがあります。しかし、第二新卒採用は企業側が一年を通して、都合のいいタイミングで採用時期を設定できます。そういった理由から企業では柔軟に第二新卒採用を取り入れているのです。面接から入社までのプロセスの流れなど、新卒と比較しても実に短期間で完結できるという点では大きなメリットのひとつでしょう。

3.すでに備わっているスキルが企業戦力につながりやすい

新卒とは違い、第二新卒はすでに前職で新人研修を終えている人が多く、ビジネススキルが備わっているため、企業側にとってすぐ戦力が欲しい場合に有利です。一度、前職で培った勤務経験から、次こそはと高い意欲とチャレンジ精神のもとで業務にあたってくれるはずだと企業側は評価しているのです。なおかつ、新卒・既卒と比較しても柔軟性と適応力が劣らない点では、第二新卒は将来性においても期待されています。

デメリット

前段で採用時期や入社時期のタイミングを自由自在に決められるというメリットについて話しました。では、企業側にとって第二新卒を採用する際のデメリットは何であるのか？ について下記の2つに分けて解説していきます。

1.前職と比較されやすい

新卒採用の場合、まっさらな気持ちで働く意欲があるため、比較対象とする企業がありません。それに対し、第二新卒の場合は一度社会人を経験しているため、前職の社風や勤務内容など転職先と比較しがちな面があります。最初のうちは前職よりも転職先に対して、良い印象を持っていても、転職先で仕事していくうちに不満が生まれてしまうと、どうしても前職と比較する傾向にあるようです。そのため、転職先で万が一、不満が生まれてしまった際にどのように対処して適応できるかを企業は懸念しているのです。

2.即戦力を発揮するのに時間がかかる

これまで社会経験をしたとしても、異業種の場合はまた一から覚えていかなければならないことが多く、すぐには即戦力を発揮できないことがあります。企業によってはこうしたデメリットに対してポテンシャル採用など配慮しますが、中途採用者同様のスキルや能力は第二新卒と比べて、習熟度合いに差が出ているのです。そのため、即戦力を必要とする募集は第二新卒の活用が難しい傾向である点ではデメリットのひとつでしょう。

転職市場が求められているのは何と言っても「即戦力」です。新たな環境で柔軟に適応できる能力が求められています。こちらの即戦力とは？必要なスキルを紹介｜転職活動で使える例文付きの記事でくわしく解説していますので、ぜひ転職活動に役立ててください。

未経験でも第二新卒に向いている職業

未経験でも第二新卒の人を採用している企業は年々増えており、転職者の中には未経験業界に挑戦する人が実は多いのです。たとえ、前職とは違う異業種であっても、柔軟に物事を取り組みやすいところは第二新卒ならではの強みとも言えるでしょう。しかし、「有名な企業だから」という理由だけで転職先を決めてしまっては、後々後悔を生むかもしれません。第二新卒として転職を成功させるために、まずは企業研究や自己分析をすることが大切です。では、未経験でも第二新卒に向いている職種について以下の３つを見ていきましょう。

企業側にとって、第二新卒が入社後に即戦力となってくれるかどうかを面接官は注意深く見極めています。未経験採用や面接でよくある質問、回答例についてこちら面接対策！完全マニュアルの記事でくわしく解説していますので、参考にしてください。

1.IT関連

「IT関連企業」と聞くとエンジニアの仕事は自分には難しい……と不安に感じられますが、実は現在、IT業界では第二新卒採用に積極的なのです。理由のひとつとして、まず、IT業界においてAIやIoTなどのIT技術の変化が著しくなり、2030年にはおおよそ79万人もの人材が不足すると言われているためです。今後もIT業界やIT市場は急成長を続け、さらにIT人材の需要は高まる予想であることから未経験でも挑戦しやすい業種と言えます。

2.製造業（メーカー）

食品や建設、金属、自動車などといったモノづくりの仕事に分類される製造業いわゆるメーカーは、第二新卒採用に力を入れている業界のひとつでもあります。日本ではモノづくりに関しては高い技術を誇っており、世界中でも称賛を浴びているのです。とくにメーカーは大手企業が多く、基礎から応用までしっかりと学べる教育体制が整っています。納期などスケジュール管理が身につき、将来的にも安定しやすい業種とも言えるでしょう。

3.外資系

外資系の企業は日本における知名度の低さが原因で人材不足が叫ばれています。海外では、「転職」とはキャリアアップへの切符を手に入れるチャンスだとポジティブに考える傾向にあります。つまり、第二新卒は年齢的にも体力ややる気があるため、企業にとって新風をもたらせてくれると考える企業が増えつつあるのです。外資系と言ってもその業種は豊富であり、業種ごとに求められるスキルも違います。外資系IT企業は高いプログラミングスキル、外資系コンサルタントでは常に顧客を抱えるため、強いリーダーシップを重視しています。どの業種も責任感を問われるため、就活前にきちんと対策をしておく必要があるでしょう。

まとめ

第二新卒の年齢やメリット・デメリットについて理解できたでしょうか。中途と似ていますが、第二新卒はビジネススキルが浅いながらもどの職種も社風にも柔軟に対応できる点では大きな違いと言えます。なんとなくスキルに自信がない人でも新卒同様にポテンシャル評価してもらえることがあるため、第二新卒枠で求人しているところをチェックしておくと良いでしょう。業界研究や自己分析を取り入れるなど、面接事前対策をしっかり行うことで面接成功へと道につながるはずです。

最後のチェックポイント

• 第二新卒とは「新卒で入社し、3年以内に退職した者」と定義づけられている
• 企業の多くでは第二新卒が転職に有利である
• 大学4年制で卒業した場合26～27歳までが第二新卒扱いである
• すでにビジネススキルが備わっている点では第二新卒ならではの強みである
• 第二新卒を採用する理由のひとつとして人員計画のミスマッチ防止が目的でもある

規則や時間に縛られないフリーターを続けていくうちに、気付けばもう30代を過ぎてしまい、「どうしよう」と焦り始める人もいるのではないでしょうか。何から手をつけていいのかが分からず、将来への漠然とした不安を抱くケースも少なくありません。
本記事では、20代でフリーターから脱出するため、現在の情勢や就活対策についてわかりやすく紹介しています。

脱フリーターとは？

フリーター（正式名称：フリーアルバイター）とは正社員以外、いわゆるアルバイトやパートタイム、派遣社員、契約社員などといった雇用形態で働く15～34歳の若者のことです。働く意思がある無職の人もフリーターに含まれます。

「脱フリーター」とはそのような状況から抜け出し、正社員として安定したキャリアを築くことを意味しています。フリーターの定義や分類、フリーランスやニートとの違いについて見ていきましょう。

フリーターの定義と分類

厚生労働省の「平成24年 雇用政策研究会 第1回資料」によれば、「フリーター」とは15～34歳を対象とし、男女ともに卒業者で未婚の者と定義づけられています。詳細は以下の通りです。

1. 雇用者のうち勤め先における呼称が「パート」又は「アルバイト」である者
2. 完全失業者のうち探している仕事の形態が「パート・アルバイト」の者
3. 非労働力人口のうち希望する仕事の形態が「パート・アルバイト」で、家事・通学等していない者

参考：厚生労働省｜平成24年 雇用政策研究会 第1回資料

また、フリーターは4つに分類されます。

1. 夢追求型

   芸能・職人・フリーランスなど、職種に明確な夢や目標を持ちとことん追求するタイプ

2. やむを得ず型

   労働市場の経営悪化や看病など家庭の事情によりフリーターを選択せざるを得ないタイプ

3. ステップアップ型

   資格を取得するため、アルバイトやパートなどのフリーターを続けるタイプ

4. モラトリアム型

   〇〈離学モラトリアム型〉

   将来、何になりたいのかを明確にせず、高校や大学・専門学校を中退・卒業後、フリーターに移行するタイプ

   〇〈離職モラトリアム型〉

   学校を卒業後、企業に正社員として就くが、人間関係や心身の不調などの理由から離職しそのまま次の目標が定まらないタイプ

さまざまな理由や背景から、フリーター人生を選択するケースがあるようです。

参考：厚生労働省｜若年キャリア支援研究会報告書

フリーランス・ニートとの違い

似たような言葉に「フリーランス」「ニート」がありますが、どちらもフリーターとは意味が大きく違います。
まず、「フリーランス」は企業や組織といった環境に属さず、個人で仕事を請け負う働き方を指します。つまり、フリーターの「非正規雇用」という視点では同じですが、どの企業にも雇用されない「個人事業主」であるということです。
また、「ニート」は15～34歳までの引きこもりや就学・就労していない者、もしくは職業訓練を受けていない若を指し、就活するための活動を全くしていない人のことを言います。

日本におけるフリーターの割合

総務省統計局　労働力調査のデータによれば、日本における総人口の約1％がフリーターとされています。2022年時点でフリーター数は132万人、つまり、約100人に1人がフリーターという計算です。また、年齢別に見ていくと、20～24歳のフリーターは19.9％、25～29歳のフリーターは24.2％となっています。
また、前年のフリーター数138万人と比較すると約6万人減少しており、若年層を取り巻く雇用環境には変化が見られます。背景には、人手不足を受けて多くの企業が若年層の採用を強化していることが挙げられます。こうした状況から、20代のうちに就職活動へ積極的に取り組むことで、正社員として就職できるチャンスを高められるでしょう。

参考：厚生労働省｜労働力調査（詳細集計）2022年（令和4年）
参考：厚生労働省｜令和５年若年者雇用実態調査の概況

20代フリーターが定職に就かない理由

中途採用では即戦力を求める傾向が強いため、30歳を過ぎてから未経験の分野で正社員を目指す場合は、新卒時と比べて就職活動が難しくなる傾向があります。実際、フリーターのまま年齢を重ねることで、正社員としての就職の機会が狭まってしまうことが懸念されています。そのため、国もフリーターの高齢化に警鐘を鳴らしているのです。

では、なぜ若者があえてフリーターという働き方を選び、継続するのでしょうか。現代における主な理由を、以下の5つに分けて説明していきます。

参考：厚生労働省｜正社員？フリーター？何が違うの？～将来の進路について悩んでいる方へ

1.目標とする将来の夢が見つからないから

学生時代に将来何になりたいか目標が定まらないといったパターンです。
学生時代に「○○の仕事に就いてみたい」「将来は〇〇になりたい」といった将来の夢や憧れがなく、そのまま卒業してしまうことも少なくありません。自分の人生プランがないまま、就職できたとしても「なにか違う」と仕事もうまく長続きせず、退職するケースがあるようです。
このタイプは「モラトリアム型」に当てはまり、方向性や目標が明確に確立できていない人に多く見られます。

2.不採用が続く就職難にはまってしまったから

就活を続けても内定が得られず、やむを得ずフリーターを続けるケースです。
コロナ禍では企業の採用抑制や経営不振により、新卒採用の中止・縮小もありました。その影響から「このままフリーターでもいい」と考える人も出ています。このタイプは「やむを得ず型＋モラトリアム型」に当てはまります。
一方で、就職市場は回復傾向にあり、リクルートワークス研究所によれば2024年大卒の有効求人倍率は1.71倍とコロナ前の水準に戻っています。ただし人気業界では競争が依然激しく、オンライン面接やテレワークといった新しい仕組みに対応できない人は不利になることもあります。

参考：リクルートワークス研究所｜【大卒求人倍率1.71倍】コロナ前水準へ 中小の採用意欲も回復

3.ライフスタイルに合った自由な働き方に憧れたから

規則や時間に縛られない自由なライフスタイルを貫き、さまざまな仕事を経験しながら働くパターンです。出社・退社時間などシフトを自由に決められ、プライベートの時間を確保できる点は、フリーターならではのスタイルといえるでしょう。また、将来の目標がない場合にさまざまな仕事を体験するために定職に就かず、フリーターを継続するケースもあるようです。このタイプは「モラトリアム型」に当てはまります。また「夢追求型」の中には、アーティストやミュージャン、芸能活動などを目指してフリーターを選ぶ人もいます。
旅行などで長期の休暇を取りやすいといったメリットもあるため、結果的にフリーター生活が長期化してしまう場合もあります。

4.大きな責任を背負いきれないから

正社員雇用の場合、業務上の責任を担い、プロジェクトや重要な仕事を任されることがあります。そうした責任を負う自信が持てず、比較的気軽に働けるフリーターを選ぶケースです。正社員になってみたもののプレッシャーに耐えられずフリーターを選択してしまう人も少なくないでしょう。
正社員は給与や待遇面でのメリットがある反面、相応の責任や業務量を伴うことを理解しておく必要があります。フリーターを卒業し定職に就くには責任を持ち、すべての業務をこなさなければならないという覚悟が要ることを覚えておきましょう。

5.何らかの影響による理由があるから

介護や看病、育児などの事情により、やむを得ずフリーターを選択するパターンです。
フルタイムで働く正社員になりたいけれど生活スタイルと就業時間の折り合いがつかない、介護や育児との両立が難しいなどの理由から、正社員を諦めてしまうなどの例が挙げられます。このタイプは「やむを得ず型」に当てはまるでしょう。
また、上記以外にも国家資格の取得や海外留学など、将来に向けた準備期間としてアルバイトで生計を立てるケースもあります。これは「ステップアップ型」に当てはまり、キャリア形成を目的として一時的にフリーターを選ぶものです。

やばい？フリーター人生の末路を見てみよう

20代のうちにフリーターを卒業しなければ、将来、どのようなフリーター人生の末路が待っているのでしょうか？ 20代を過ぎてから、「やばい！ どうしよう？ こんなはずじゃなかった……」などと頭を抱えることがないよう、まずはフリーター人生の末路について見ていき、今後の将来について一緒に考えていきましょう。

1.貯蓄ができず人生プランを立てられない

結婚して家族を持ったり子どもが生まれたりと、人生におけるイベントには、ときには大きな出費を伴います。毎月決められた給料やボーナスをもらえる正社員に対し、フリーターの生涯年収では貯蓄も難しく、人生プランを立てにくい傾向にあります。フリーターは正社員と違って昇給がないため、まとまった貯蓄がしづらく人生プランの選択肢も狭まってしまいます。
厚生労働省の「令和元年賃金構造基本統計調査」によれば、正社員に対しフリーターを含む正社員以外との年収の差が100万円以上とされています。おおよそ20代後半から年齢を重ねるにつれて収入の差も大きく開いていくでしょう。

参考：厚生労働省｜令和６年賃金構造基本統計調査　結果の概況｜雇用形態別

2.生涯年収が周りと比較して少ない

フリーターの年収は地域と業種によって異なりますが、東京都の最低平均時給額1,226円（令和7年10月3日～）で昇給・ボーナスがない場合、60歳までの生涯年収はおおよそ6,000万円とされています。
それに対し、正社員の多くは月給制いわゆる固定給で、毎年の査定によって昇給する機会があるため、平均月収はピンからキリまで差があるものの、正社員の生涯年収は60歳まででおおよそ、2億5000万円以上という計算です。
つまり、フリーターと正社員との生涯年収の差が約2億円と大きく開いてしまいます。30代を過ぎてから周りと比較して生涯年収が少ないことを痛感するでしょう。

参考：厚生労働省｜令和7年度地域別最低賃金改定状況

3.フリーター歴が長いほど就活が難しくなる

フリーターの期間が長ければ長いほど、年齢制限などで求人の選択肢の幅が狭まり、就活が難しくなる可能性が考えられます。いくつかアルバイトの職歴があるとしても、面接では職歴として認められず評価されにくい側面があるのです。したがって、20代のうちに脱フリーターを考えておかないと、段階的に就活も厳しくなっていくのが実情と言えます。

4.将来もらう老後の年金額が少ない

フリーターとして国民年金を支払う場合、将来の年金受給金額は約6万5千円程度になります。一方、正社員や公務員で厚生年金に加入している人は、標準的に月額14万6千円を受給するデータがあります。制度上、加入区分によって将来の受給額に差が生じるため、長期的な生活設計を考えるうえで就業形態は重要な要素といえるでしょう。

参考：ナビナビ保険｜私は年金いくらもらえる？平均年金受給額や種類別の計算方法、今からできる老後資金の積み立て方法

5.年下の上司や同僚に差をつけられる

30代以降で正社員として働き始めると、自分よりも年下の上司や同僚と仕事を進める場面も出てきます。また、係長以上のクラスに昇格されるなど立ち位置を越されたり、スキル面や報酬面でも大きく差をつけられたりと劣等感を抱くケースがあります。結婚や出産などでまわりに後れを取り、なおかつ話題にもついていけないなど、職場でも仕事がやりづらくなる場合もあるでしょう。

脱フリーターを目指すための対策方法

早い段階で脱フリーターを目指したいけど、どういうふうに行動を起こしたらいいのか思い悩む人も少なくないでしょう。就活に向けて正しい情報を得て、フリーターから脱出するための対策方法について理解しておきましょう。

自己発見ノートの活用

就活を始める際にまず必要なのは「自己分析」です。面接では「何ができるか」「どのような人材なのか」を判断されるため、必須の準備となります。自分自身のことをノートにアウトプット(書き出す)することで、自分自身の隠れていた欲求や別の新たな思考などの発見につながります。
自分の長所や短所を発見するだけでなく、これまでの自身のエピソードを具体的に述べられるようにすると効果的でしょう。上記の方法で自己発見ができると、自分の描かれる将来のビジョンを見出すことが可能になり企業選びの指標にもできるのです。

自己実現とは？マズローの欲求5段階説の活用法

心理学者マズローが提唱する、「マズローの欲求5段階説」。どのように活用すれば自己実現が可能となるの…

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就活プランをしっかり立てよう

自己発見ノートの活用で自己分析した後は、就活を始めるにあたってどのようにプランを立てていくのかについて理解する必要があります。「とりあえず応募してみる」といった無計画な進め方では、本来自分がやりたい方向を見失ってしまうでしょう。
履歴書の作成や面接対策も含め、段階的に取り組むことが大切です。

1.就活のスケジュールを立てる

いつまでにフリーターから脱出するのか目標を定め、逆算して準備期間を設定しましょう。履歴書や職務経歴書などは、作成する時間を多くとるため、あらかじめ決めておいた期限から逆算すれば、就活の計画も立てやすくなります。無計画では就活もうまく行かず、やる気を下げてしまいかねません。就活のスケジュールを立てることはモチベーション低下を防ぐ効果もあります。

2.自己分析で自己PRを考える

面接時の応募書類に必要な自己PRの作成には「自己分析」が必要不可欠です。自己分析に役立つ自己発見ノートに加え、「SWOT分析」も有効です。SWOT分析による自己分析ではまず、自身のこれまでのエピソードをもとに、興味があることや得意・不得意なことなどを見つめ直すことから始めてみましょう。自身の強み・弱み・機会・脅威になる要因を把握することで、同時に将来のビジョンを描き、希望する企業でどうなっていたいかを考える機会にできるでしょう。自己分析は効率よく就活を進められ、かつ就活成功率の効果を高められるのです。

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3.企業/業界研究で分析する

まず、企業一覧表や会社四季報などでどのような業界に興味があるのかを確認することから始めましょう。次に2W1Hの思考法を取り入れ、興味を持った企業になぜ入りたいのか、どのような働き方をしたいかなど、ビジネスモデルを考えていきます。そうすれば、自分が求めるビジョンの一致・相違点が明確に見えていくでしょう。企業研究や業界研究で分析を行うことによって志望動機や自己PRなどの強みを作れるだけでなく、将来就きたい業界の視野が広がるのです。また企業の景気などの動向を把握できるだけでなく、内定後や入社後のミスマッチ防止にもつながります。

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4.基本的な面接マナーをマスターする

面接官は履歴書や職務経歴書の内容だけでなく、社会人にとって必要不可欠なビジネスマナーが身についているかどうかを判断します。面接におけるビジネスマナーは一朝一夕で身につけられるものでなく、日ごろから面接マナーの対策や練習を重ねてこそ身につき、かつ自然体で面接に臨めます。就活成功率を高めるには、早い段階から服装のマナーや面接の流れなどしっかりマスターすることが肝要です。

資格取得でキャリアを広げる

資格取得は必須ではありませんが、応募企業の業務に関連する資格があれば「うちに必要な人材だ」と好印象を与えられる可能性があります。志望業界に直結する資格を優先しましょう。資格は努力や学習意欲の証明にもなり、面接での説得力を高めます。就職活動の武器として計画的に取り入れましょう。

正社員登用があるアルバイトからはじめてみる

アルバイトから正社員登用を目指す道もあります。実際の職場環境を体験しながら、働きぶりを評価してもらえるため、内定につながりやすい方法といえるでしょう。実際に働いてみて社風や職場環境を知ることで、入社後ギャップによる早期離職を防げるメリットもあります。ただし、登用実績が少ない企業もあるため、情報収集を入念に行いましょう。登用制度を足がかりにすれば、スムーズに正社員へのキャリア転換ができる可能性が高まります。

ハローワークや就職エージェントの活用

就職活動にはハローワーク（公共職業安定所）や就職エージェントの利用をおすすめします。厚生労働省が設置しているハローワークは全国を拠点とし、中小企業の求人が豊富です。窓口では求人案内のほか、応募書類の添削や面接対策のサポートも受けられます。
就職エージェントは専任アドバイザーが付き、模擬面接など就活対策全般をプロの視点で支援してくれるサービスです。非公開求人を紹介してくれる場合もあります。両方を活用することで効率的に就職活動を進められるでしょう。

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正社員に登用されやすい業種

年々、日本における少子高齢化が20代の若手人材不足を引き起こしています。現在多くの企業が「第二新卒」や「既卒」を中心に、正社員登用制度や正規雇用の求人を出している状況です。つまり、正社員になれるチャンスはまだ残されており、受け入れ体制の対象はフリーターにとっても例外ではないと言うことなのです。
では、実際にフリーター歴の長い人でも正社員に登用されやすい業種について、以下の2つに分けて見ていきましょう。

介護関連業界

介護業界は人手不足で深刻な問題を抱えています。公益財団法人介護労働安定センターによる従業員の過不足についての調査では、人手不足とする事業所の割合は65.2％でした。少子高齢化問題という背景があり、多くの介護関連業界では若手人材を中心に求人を出しているところが増えているのです。
主に「人をサポートすることが好き」もしくは「人とのコミュニケーションを取るのが得意」という人材が求められており、未経験からスタートして働きながら資格取得を推進しているところもあります。フリーターでも未経験から経験を積めば、晴れて正社員登用される可能性があり、脱フリーターも夢ではありません。

参考：公益財団法人介護労働安定センター｜令和6年度「介護労働実態調査」結果の概要について

IT関連業界

2030年にはIT人材が79万人不足すると予想されています。今後、IT全般におけるエンジニアの需要も高まっていくため、正社員に登用されやすい傾向にあります。未経験からでもスタートができる職種としてその求人数は実に豊富です。また、IT技術に対する知識を少しでも持っていれば、IT業界の職種などの選択肢が幅広くなります。IT関連業界は常にアップデートしていき、かつ進化されていくため、新しい変化を取り込みたい人にこそ向いていると言えます。働きながら資格取得できる企業が増えていることから、未経験者歓迎の求人を探してみると良いでしょう。

参考：経済産業省｜ＩＴ分野について

まとめ

フリーターは日本で約100人に1人存在します。年齢を重ねるにつれ正社員就職は難しくなるため、20代のうちに脱フリーターを目指して就活準備を始めることが重要です。自己発見ノートで自分の強みや価値観を整理し、就活プランを立て、必要に応じて資格取得や登用制度を活用しましょう。安定したキャリアを築くために、できることから始めてみましょう。

インターンシップの際はメールマナーを守ろう

インターンシップを申し込んだ後には企業と日程調整のやりとりをメールで行うのが一般的です。インターンシップ時の対応が面接や選考などに影響を及ぼすことはありませんが、印象を悪くしないためにもメールマナーは守りましょう。
今回は、どのように書けばいいか不安な方に向けて、インターンシップで使えるメールの例文やメールを送るときの注意点などをご紹介します。

メールの基本的な構成とは

一般的にビジネスメールは、「宛先（メールアドレス）」「件名」「宛名」「本文」「署名」の5つで構成されています。以下からは、各項目のポイントを押さえつつ解説していきます。

宛先・件名

メールアドレスの宛先は「To」、「Cc」、「Bcc」を使い分けましょう。「To」は確実にメールを届けたい相手や代表者に送るときに、「Cc」はTo以外の人にメールを共有したいときに、「Bcc」は他の受信者に知られたくない相手にもメールを共有するときに使います。
件名はメールの開封前に相手が要件を把握できるようわかりやすく記載します。件名の文字数の目安は30字以内が理想です。また、重要ワードをカッコでくくったり学校名や名前、日時などの情報を入れたりすると担当者が後からメールを探しやすくなります。

宛名

宛名には「企業名＋部署名＋担当者の氏名（様）」の順番で書き、送信相手が複数名いる場合は5～6名まで連名で記載します。役職名が判明している場合は、担当者名の前に記載して役職順に並べましょう。宛名は3名以内であれば縦に、4名以上であれば横に並べると見やすいです。担当者名がわからない場合は、「採用ご担当者様」としても構いません。
宛先や担当者名は間違えると大変失礼ですので、企業から送られてきたものをコピー＆ペーストするのがオススメです。以下に間違えやすい苗字の漢字をまとめました。送信する際はチェックを怠らず、十分に確認することが大切です。

本文

メールの本文は適度に改行したり行間を空けたりして読みやすくしましょう。一段落は3～5行以内、一行あたりは30文字程度が理想です。本文のはじめには「挨拶」と、「自己紹介」を記載して、その後に続ける要件はできるだけ簡潔にまとめます。
最初の挨拶では、「はじめてメールをお送りいたします」や「突然のご連絡失礼いたします」などと書きますが、2回目以降の挨拶では「お世話になっております」と現在進行形に変更しましょう。挨拶のあとには、学校名・学部名に続けてフルネームで名乗ります。氏名や学校名の漢字が難しい場合は、読み方も記載しておきましょう。

署名

署名は「大学名」「学部・学科・学年」「氏名（フルネーム）」「住所」「電話番号」「メールアドレス」の6項目から構成されています。ただし、インターンシップ関連のメールでは企業から郵便物が届く場合を除き、住所を記載しなくても問題ありません。
署名にデコレーションは不要ですので、派手な記号や顔文字を使用せずにシンプルで読みやすいレイアウトを意識しましょう。また、企業と連絡を取る頻度も多いため、作成した署名は自動追加されるように、メールソフト側で設定しておくと便利です。

インターンシップのメールに返信する際の注意点

メールを送るときは毎回チェックを欠かさないようにしましょう。また、送信時間帯にも配慮する必要があります。以下からは具体的にミスを減らすコツや送信の際の工夫をご紹介していきます。

ミスへの対策をしよう

メールが完成してもすぐに送信せず、複数回チェックを行いましょう。メール本文を声に出して読んだりプリントアウトしたりすることで、冗長表現や重複表現、誤字脱字などに気づきやすくなります。
また、重要なメールに目印を付けられる「フラグ機能」の活用もオススメです。応募先の企業ごとや「面接」、「インターンシップ」などのカテゴリ別にフォルダ分けするのもいいでしょう。

メールの返信は24時間以内・営業時間内にする

メールの返信時間にも注意が必要です。原則は24時間以内に返信するのが望ましいとされていますが、企業の営業時間外に送るのもマナー違反とされています。
やむを得ない事情で当日に返信ができない場合は、翌日の午前中には送りましょう。メールソフト側でメールの送信時間を予約しておくと設定した時間に自動的に送信してくれるので、返信を忘れるリスクも減ります。

以下の記事では面接の日程調整の際に知っておいた方がいいメールのマナーをご紹介しています。インターンシップ時にも活用できますのでご参考ください。
【例文10選】面接日程メールの返信マナーや書き方のポイント

インターンシップ時のやりとりで使えるメール例文

ここからはインターンシップの際に使えるメールの例文を7つご紹介します。メールは書き言葉ですので、相手企業の呼び方には「貴社」を用いましょう。

インターンシップへの申し込みメール

• 申し込みの際には参加の意思とともに、参加したい理由を付け加える

学生が夏休み期間を利用してインターンシップに参加することを「サマーインターン」といいます。参加するメリットや準備しておくことなどを記載していますのでぜひ、あわせてチェックしてみてください。
サマーインターンとは？参加するメリットや準備しておくこと

インターンシップへの参加の意向を伝えるメール

• インターンシップ採用へのお礼や意気込みを述べる

インターンシップの日程調整打診メール

インターンシップに申し込んだものの、企業から掲示された日程では都合がつかない場合や、参加できるかどうか見通しが立たないときもあるでしょう。以下からは、「提示された日時に参加できない」ケースと「すぐに返答ができない」ケースの例文を2つご紹介します。

提示された日時に参加できないとき

• スケジュールが合わないため日程変更してもらいたい旨を簡潔に説明する
• 都合のつく日程を3つほど掲示する

スケジュールの見通しが立たず返事を保留にしたいとき

• 返答を保留にする場合はいつまでに返事ができるか明確な期日を掲示する

インターンシップへの参加辞退メール

やむを得ない事情でどうしてもインターンシップを辞退する場合は、できるだけ早めに連絡することが大切です。以下、「インターンシップへの参加辞退メール」の例文をご紹介します。

• 辞退する際は詳細な理由を書いた方が望ましい
• 他社の行事とかぶった場合は理由を「先約がある」とぼかしてもOK
• 辞退することになった謝罪を忘れないようにする

最近は、学生だけでなく社会人向けのインターンシップも存在します。社会人インターンシップとは？意味と目的や探し方についてでも探し方やメリットなどをご紹介していますのでチェックしてください。

インターンシップに関する質問・問い合わせメール

インターンシップの内容や持ち物などで、疑問点があれば確認しておきましょう。以下から問い合わせの際に使える例文をご紹介します。

• 何についての質問かがわかるように簡潔に記載する

インターンシップ後のお礼メールについて

インターンシップ後には企業へお礼メールを送りましょう。また、企業からお礼メールの返信を受け取った場合は、状況にあわせて対応することが必要です。以下からは、「インターンシップ後のお礼メールの例文」と、「お礼メールに対する返信があった場合の対応」をご紹介します。

インターンシップ後のお礼メールの例文

• インターンシップに参加させていただいたことへの感謝を述べる
• インターンシップを通してどのようなことを学んだか詳しく書く
• 参加前と比べてどのように心境が変化したかを記載する

インターンシップのお礼状を手紙やハガキで書く場合は、以下記事形式別の例文を役立ててください。
インターンシップ後のお礼状は必須？例文と書き方のポイント

メールの返信が不要なケースはある？

インターンシップのお礼メールを送ったあとに企業から返信が来た場合は、さらにメールを送るべきかどうか迷う方も多いでしょう。ビジネスシーンでは簡潔なやりとりが望ましいとされているため、基本的にお礼メールの返信へ返す必要はありません。以下から、具体的に解説していきます。

ケース1：「自動送信」と記載されている

自動送信メールへの返信は不要です。自動送信とは、同じタイミングで複数の宛先に同じメールを自動で配信するシステムです。企業側は多くの学生と連絡を取り合っているため、お礼メールの返信も自動送信の可能性があります。
また、送信専用のアドレスから自動送信を行う場合もありますので、受信には対応していないケースもあります。その場合は、企業側が読むこともないので返信は不要です。

ケース2：「返信不要」と記載されている

ビジネスシーンでは簡潔なやりとりが望ましいとされているため、「返信不要」と書かれている場合は従いましょう。ただし、伝え忘れたことや疑問点などがある場合は返信しても構いません。また、どちらか迷った場合も返信して大丈夫ですが、できるだけ相手の手間を取らせないように配慮する必要があります。

選考通過メールへの返信の仕方は？書き方と注意点｜例文付きでもお礼メールの必要性が詳しく記載されていますのでご参考ください。

まとめ

インターンシップに限らず、ビジネスシーン全般においてメールのマナーは必要です。メールの返信の仕方によっては、自分の評価を落としたり担当者の心象を悪くしたりすることも考えられますので注意しましょう。企業側に「ぜひ、会いたい」と思われるように丁寧な対応を心がけてください。

さまざまな理由によりニートの生活が続くなか、就職をしたいと考えていても、どのように行動すればいいのか見えてこない人もいるでしょう。脱ニートとし、就職活動を進めるための仕事探しのコツや、ポイントを紹介します。

ニートは就職できない？

結論からいうと、ニート生活を送ってこられた人でも就職することは可能です。しかし新卒で就職活動する人と同じようにしていては、うまくいかない可能性があることも事実です。就職活動を行う前に、まずは年代別、ニートの就職状況を確認していきましょう。

20代ニートの就職

20代の場合、将来性や体力面などが評価されやすい傾向にあります。若さを存分に武器にして、転職エージェントを活発に利用しながら、転職活動を行うといいでしょう。

転職エージェントの場合、ご自身のスキルや希望に配慮した仕事選びなどのサポートが受けられます。就職実績や資格・スキルがないニートの人にもオススメです。転職エージェントによってサポート内容が少しずつ異なりますが、社会人経験が薄い人のための「ビジネスマナー講座」や履歴書・職務経歴書作成のアドバイスなど、かゆいところに手の届くサポートがしてもらえるでしょう。

30代ニートの就職

30代のニートの場合、転職エージェントの利用もいいのですが、あくまでもサポート的な形で利用するほうがいいでしょう。30代の場合は、ハローワークの利用を主軸とした就職活動がメインとなっていきます。

転職エージェントなどは、20代がターゲット層に定められているところが多く、30代を超えると門前払いされてしまうケースもあります。登録はできても音沙汰なしになることもしばしば。

そのような点から、30代以上でも市場が広がるハローワークを積極的に利用していくことをオススメします。

40代ニートの就職

40代以上のニートの転職は、30代の人たち同様に、ハローワークを積極的に利用していきましょう。その上で40代以上に特化した転職就職支援の利用をオススメします。

40代ともなると求人数も減少する傾向にあり、ニートでなくても資格や実務経験、スキルなどがないと転職活動は困難を極めるでしょう。しかし逆を言えば、40代に特化した就職・転職支援やエージェントがあるのは、40代までであればまだチャンスはあるとも考えられますので、諦めずに活動していきましょう。

ニートの就職はムリじゃない！今からできることは？

やり方次第で、ニートの人でも就職することはムリな話ではありません。以下にあげる4つのポイントに注目してみましょう。

• 規則正しい生活習慣を心掛ける
• 身だしなみを整える
• アルバイトをしてみる
• 職業訓練をする

今日からできるニートの人が就職するための4つのアクション。できることから少しずつやってみましょう。

規則正しい生活習慣を心掛ける

ニートの人の場合、決まった日中のルーティンがないケースも多いため、生活が昼夜逆転になってしまっていることも珍しくないでしょう。必要に駆られなければ1日中家に居て外出をすることがない、運動もろくにしていないなどから、働きだした途端、体調を崩しやすい可能性もあります。

そこで最初に注目し行動してほしいことは、規則正しい生活習慣を心がけることです。夜になったら寝て朝になったら起きる。この程度のレベルからはじめて、徐々に希望する職種に応じた起床・就寝時間を目指していきましょう。

身だしなみを整える

社会の一員として働くには相応のTPOが求められます。一見汚れていないように見えても、社会人としてはだらしない印象を与えてしまうこともあります。見た目は非常に重要な部分なため、不採用の原因になってしまうことも。

社会人として適切な服装、靴、カバン。そして清潔感のある髪型を意識していきましょう。ヒゲやメイク、爪なども、常に清潔感のある状態が維持できるよう努めてください。

流行りを追う必要はありませんし、高級なもので揃える必要もありません。服装の場合はサイズがあっていることも意識してください。あとは華美なものでないシンプルなものを揃えれば、就職後も長く使えそうですね。

アルバイトをしてみる

ニートの場合、長らく仕事をしていない、まったく仕事をしたことがないというケースも珍しくありませんよね。そこで少しずつ働くことに慣れるために、アルバイトをしてみることもオススメします。

短時間・短期間などのアルバイトでも構いません。働くことで人と人との関わり方を学んだり、規則正しい生活を身につけていくこともできます。アルバイトをするなかで、得意分野や苦手なことが見えてくることもありますので、それらは就職活動にも生かせるでしょう。

職業訓練をする

仕事経験が少ない・もしくは無いニートの場合、職業訓練もオススメです。アルバイトとは少し異なり、職業訓練を受けながら実務経験を積んでいきます。なかには訓練を受けながら資格取得をサポートしてもらえるケースも珍しくありません。

訓練を受けることでできることが増え、就職活動の際にアピールできることが増えます。その上決められた手当ももらえます。働くための訓練をしながら生活リズムを整えていけば、就職後の生活のイメージもしやすくなるでしょう。

ニートの仕事探しのコツ

ニートが就職活動するには

• 就職サイト
• 就職エージェント

この2つを駆使して仕事探しをしていきましょう。もちろん、ハローワークなどを交えることもオススメです。選択肢は多ければ多いほど可能性が広がるでしょう。

また仕事探しをする際に押さえておきたいポイントとして

• 就職に有利になる資格の取得
• 人手不足の職種を選ぶ

これら2つについてもご紹介します。

就職サイトで求人を探す

就職サイトとは、就活サイトとも呼ばれており、主に就職活動に役立つ企業の情報や、就職活動をおこなうためのバックアップをおこなっています。就職活動をする人向けのサイトで、就職活動を行う場合の情報源となりますので、積極的に利用していきましょう。

就職サイトへは個人情報以外にご自身の希望条件も登録でき、その希望に沿った求人を探せます。脱ニートとして就職を目指すのであれば、できるだけ長く働き続けられる、条件の合う仕事を探せるよう情報収集に努めてください。

情報収集後はご自身の力でエントリーし、進めていかなくてはなりません。しかし就職サイトにしかない情報などもありますので、はじめての就職活動を行うひとにはオススメです。

就職エージェントに相談してみる

ニートの場合、就職活動がはじめてな人や、不慣れな人も多いでしょう。そうなると、たくさんある情報のどの部分を読み取るのかを判断することも難しいかもしれません。そのような場合、誰にも頼れず1人で悩んでしまい、身動きが取れなくなることもあるでしょう。

そこでオススメしたいのは就職エージェントです。就職エージェントは就職サイトのように、就職活動をする人のための情報収集ができるだけではなく、もう一歩踏み込んで、企業と就職活動をする人との仲介役までおこないます。

転職エージェントをうまく利用すれば、専門的な知識と経験をもつスタッフにアドバイスを貰いながら、就職活動が行えます。

就職に有利になる資格の取得を考える

ニートでもそうでなくても、希望する職種によって、資格があると就職活動が有利に運ぶことがあります。ニートだからこの資格を取得しておこうというオススメの資格はとくにありませんが、もし就職活動をはじめるまでに余裕があったり、好きな分野の資格が役立ちそうだったりするのであれば、ぜひ資格取得も検討してみてください。

ただし資格を持っているからと言って、必ず就職活動が有利に働くとは限りません。資格を持っているだけではなく、実務経験を必要とする職種・企業もありますので、やみくもに資格取得に時間を割くのはやめておきましょう。

理想は就職活動をしながら取得可能な資格で、希望する職種で役立ちそうなものであることです。まずはどのような仕事をしたいのか、そこで役立つ資格は何があるかを調べてみましょう。

人手不足の職種を選ぶ

どこで働きたいか、どのような仕事がしたいか。これらがはっきりと見えていない時期は、人手不足の職種を選ぶこともオススメです。

たとえばプログラミング関連の業種などは、業界全体で慢性的な人材不足が常に囁かれています。もしパソコン関係に明るい人や、プログラミングに興味がある人は、挑戦してみる価値はあるでしょう。

他にも営業職や飲食・販売などの接客業、介護や配送、警備関係なども人材不足が慢性的におこっている業種です。これらの業種は採用人数が多い傾向にあり、採用人数も多くなります。優先的に検討してみてはいかがでしょう。

ニートにオススメの就職先【業界・職種】

ニートが就職するのであれば、どのような職種・業界がオススメか。

• 工場
• 建設
• 事務
• 警備員

今回は以上の4つの職種・業界についてまとめてみました。これら4つの職種ではどのような働き方をするかなど、チェックしてみてください。

工場

ニートにオススメの就職先として工場があげられるのは、未経験者を積極的に採用しているためです。工場の規模によっては多くの労働力を必要とするため、採用数も多い傾向にあります。

人と人との関わりもあまりなく、業務も複雑でないケースが多いため、働いた経験が無く、働くことがはじめてのニートにはオススメしたい職種です。

製造
材料、もしくは部品を加工したり、組み立てたりする作業が主となります。自動車メーカーや、医療機器メーカーなどに始まり、食品メーカーや衣料品など、さまざまな分野の業種があります。

ピッキング
倉庫や工場などに保管されている出荷前の商品を、指定された伝票などを元にピックアップ（集める）作業をおこないます。

検品
物流業や製造業に多く見られる職種で、業種は多岐にわたります。取り扱う商品によって検品方法は異なり、不良品を仕分けたり、異物が混入していないかをチェックしたりします。家電や自動車などでは、動作チェックなども業務に含まれてくるでしょう。

梱包
製造されたものや検品されたものを、工場内でダンボールなどに詰めたり包装紙で包んだり、袋に入れるなどの作業をおこないます。商品を入れる前に箱を組み立てる作業や、梱包されたものの数をチェックするなどもおこないます。

建設

建設業の場合、資格を持っていないと業務を行えない印象がありますよね。しかし実際に現場で建設に携わる「現場作業員」であれば、資格などがなくても働けます。大きな企業の場合、取り扱う建設物も大規模になるため、ひとりでも多くの人材を欲している可能性も大です。

建設業は、設計や施工管理、現場監督や営業職・事務職など、現場作業員以外にも職種は多岐にわたります。資格や経験がない場合は、現場作業員からのスタートになります。体力に自身があまりないなど不安がある場合は、事務職なども検討してみてもいいでしょう。

現場作業員の場合、仕事内容はあまり難しくないケースが多いため、まったくの未経験者でも採用されることは珍しくありません。ただし体力勝負な現場も多いため、動けることが採用に際し重要視されるでしょう。スタートは現場作業員でも、まじめにコツコツと働いていくことで、現場監督など他の職種に昇進することもあります。

働きながら建築のことを学び、資格取得を目指してみることもオススメです。

事務

事務職には、

• 一般事務
• 営業事務
• 経理事務
• 貿易事務
• 医療事務

……など、いくつかの種類があります。他にも総務や人事なども事務職として扱われます。

一般事務のように書類を作成したり管理をしたり、電話対応や郵便物の仕分けなど、いわゆる事務作業が仕事になっている業務は、事務職の中でも人気が高く募集数も多い傾向にあるようです。

営業事務は営業マンのアシスタント業務が主となり、見積書や請求書の作成、スケジュール管理などをおこないます。

この2つの事務職に関しては、未経験でも採用される確率が高くなり、他の事務職に関しては、資格を持っている方が有利になるなど専門性の高いものが目立ちます。

たとえばパソコンのスキルとして汎用性の高い、「MOS(Microsoft Office Specialist)」を持っているとさまざまな事務職で役立ちます。医療事務も資格がなくても採用されるケースもありますが、専門性が高いため、資格を持っていると有利になるでしょう。貿易事務などでは英検やTOEFL・TOEICなどの資格を持っていれば、外国とのやり取りが可能になるため評価の対象にもなります。

警備員

警備員の仕事には、

• ショッピングセンターや工場などの施設の警備を行う「1号警備」
• 工事現場などで交通整理などを行う「2号警備」
• 貴重品や現金・危険物の輸送を行う「3号警備」
• ボディーガードをおこなう「4号警備」

これら4種類の業務に分類されます。

警備の仕事は、資格が必須なわけではありません。しかしとにかく体力勝負になることが多い仕事です。立ちっぱなし、歩きっぱなしになってしまう業務のときもあるでしょう。

ですが警備業務は常に人材不足な上に、警備をする場所はありとあらゆるところに点在しているため、採用率の高さがニートには魅力的な職業です。

夜間・深夜の業務がある警備会社や、正社員は日勤だけなど、働き方もさまざまです。最初は交通誘導などの簡単な業務から慣れていき、その後は本人の希望や特性に沿った業務が任されるようになるでしょう。

勤務地や勤務内容、働いている人の年齢層なども幅広く、まじめに働いていれば、過剰な詮索をされ誰かになにかを言われる確率も低いでしょう。協力・連携も信頼関係を築く上である程度は必要ですが、過剰な人間関係などもありませんので、その点も気楽かもしれませんね。

押さえておきたい面接対策

ニートが就職活動をする場合、面接ではどのような対策をおこなっておけばいいでしょう。ニートをしていた空白期間や、ニートになった理由など、面接で聞かれそうなことなど、事前に押さえておきたいポイントを紹介します。

なぜニートになったのか

なぜニートになったのかについては、面接の際に必ず聞かれることと覚悟をしておきましょう。ニートになった理由が話しにくい内容だった場合、ありのままを話す必要はありません。ですが嘘をつくことは避けてください。

前職の人間関係や労働状況のせいで働くことが怖くなったとか、やりたいことがあったのでそちらを優先していたとか、家庭の事情など。内容的にネガティブになりそうな回答は、少しでもポジティブな表現に変換させて、できる限り正直に話をしましょう。

ニート期間はなにをしていたのか

ニートでいた「空白期間」に何をしていたかも企業はきっと知りたい情報でしょう。ここでもネガティブな表現を避け、できる限りポジティブな表現に変換した内容で話をしてください。

もちろん空白期間に関しても、見栄や体裁を整えるためなどでウソを付くことは辞めましょう。また話すときは姿勢を正し、まっすぐ相手を見てハキハキと話すことで、前向きさをアピールできるはずです。

なぜ就職しようと思ったのか

面接で聞かれることにウソを付くことはいけませんが、すべてを正直に話す必要はありません。ただしなぜ就職しようと思ったかについては、あまりネガティブな内容になりにくい傾向にありますので、具体的な内容を織り交ぜ、働く意欲が伝えられる回答を考えておきましょう。

漠然とお金がないからとか、将来に不安を感じたからなどが理由でも構いません。ですが答える場合は、具体的な理由を織り交ぜるほうが真実味は増し、評価に繋がりやすくなりそうです。

面接での魅力的な志望動機の話し方と作り方【職種別回答例あり】

就職転職の面接で志望動機について何を話せばよいのか。悩んでいる人もいると思います。ここでは職種別回…

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まとめ

ニートの就職活動は、新卒や既卒などの就職活動と比べると難易度は高くなる可能性があります。もちろん年齢や資格・経験・スキルなどによってさらに難易度は変化していくでしょう。

しかしニートでもきちんと就職活動への対策をおこなっていくことで、就職することは可能です。聞かれたことに嘘をつかず、前向きに働きたいという意欲を表現できればOKです。

まずは置かれている現状をきちんと把握し、できることとできないこと、やりたいことを明確に洗い出してみましょう。そして最初からいきなり実践に向き合うのではなく、少しずつ社会人として生活するリズムを身に着け、徐々に働ける状態を自分のなかに構築していきましょう。

最後のチェックポイント

• ニートの就職活動は難しい部分もあるが、やり方次第で就職はできる
• 年代に応じた仕事探しの方法を知り、自分にあった方法で職を探そう
• 規則正しい生活や身だしなみは、社会人になるための第一段階
• アルバイトや職業訓練で働くことに慣れてみることもオススメ
• 資格はあれば有利に働く可能性はあるが、無資格・未経験でも働ける仕事はある
• 未経験でも採用してもらいやすい業種・職種を優先的にチェックする
• 面接時は常にポジティブに、嘘は決してつかないこと

フリーターは、社会的な立場に関して正社員などとよく比較されます。また、社会的な立場の違いから、日常生活における様々な面で不利となることも少なくありません。では、労働力を提供していることは同様であっても何が大きく違うのでしょうか。

この記事では、フリーターの定義から実情、将来的な年収の違いなどについて詳しく解説していきます。フリーターから社会的な立場を変えるための方法にも触れて行くので、参考にしてみましょう。

フリーターとは（定義）

フリーターとは、若年層でアルバイトによって生計を立てている人々のことを指します。また、場合によっては、アルバイトだけでなくパート、働く意思を持つ無職の人々まで含むこともあるため、フリーターは非正規労働者に分別されます。

総務省統計局の2019年の労働力調査によると日本の労働者は5660万人ほどであり、そのうち2165 万人は非正規の労働者です。その中で、主にパート・アルバイトで生計を立てている人は1519万人ほどとなっています。望んでフリーターとなる人はほぼいないと想定できるものの、以下のような理由でやむなくフリーターとなっている場合が多いといえます。

• 就きたい仕事がない
• 責任を持ちたくない
• 勤務時間や休日があわない
• 正社員での再就職ができなかった

とくにフリーターになった最大の理由は、「就きたい仕事がなく、就職が決まらずフリーターになる」というものです。加えて、フリーターとして生活している場合、正社員などを諦めている方も少なくありません。

しかし、若年層であれば、フリーターとなっても安定した生活環境に変化させたいと思った場合は、対策を行うことで正社員などを目指すことができます。そのため、やむを得ずフリーターとなった場合などには、早めに転職活動などの行動を起こしていくことが重要です。

フリーターと無職/ニート/正社員との違い

社会的立場について、それぞれの違いをみていきましょう。社会的な立場の違いは、生活にも影響を与えます。

働いているかどうかだけでなく、働いている条件や働く意思があるかなどによって名称が異なってきます。

一人暮らしをするフリーターの実情

フリーターで一人暮らしをする場合の実情について詳しくみていきましょう。賃貸やローンの審査など、働いていたとしても正社員とは明確に基準が異なることも少なくありません。

賃貸をする上での注意点

フリーターであっても、社会的信用はあります。例えば、勤続年数が長く、安定した収入を確保できることが分かれば、賃貸物件を借りることが可能です。しかし、安定した収入があったとしても正社員と比較した場合社会的信用はどうしても低く、審査の難易度は高いといえるでしょう。

例えば、年収が同じ程度で信用情報に傷もなかった場合、フリーターと正社員では正社員の方が審査に通りやすいといえます。ちなみに、敷金・礼金などは正社員かどうかで変わることはなく、変わるのは審査の難易度である点は知識として覚えておきましょう。

社会人一人暮らしはきつい？部屋探し・初期費用・節約のコツなど気になる内容をまとめた記事もございます。これから一人暮らしをスタートする方は必読です！是非参考にしてみてください。

一人暮らし前に貯金は必要？

敷金や礼金などは、その物件に設定された費用を支払わなければ、入居することができません。そのため、まとまった金額が必要となります。物件によっては、仲介手数料なども発生する点には注意が必要です。

敷金・礼金が必要/不要に関わらず、退去時に入居時の状態に戻す原状回復義務は発生します。そのため、5万円などのまとまった金額は用意しておきましょう。

加えて、引っ越し費用に関しては、業者で行う場合と自分で行う場合で距離や時間などを換算して比較しなければなりません。例えば、引っ越し業者に依頼した場合、単身では3～5万円もあれば十分に対応できます。(引っ越し前に料金は比較できる)

自分で行う場合は、移動や時間なども自分で設定するため、気付けば引っ越し業者と同等程度の費用がかかることも珍しくありません。加えて、引っ越し後の新居では新しく生活用品も購入すると想定できるため、一人暮らし前には、20～40万円程度のある程度まとまった金額が必要です。

社会人1年目・2年目・3年目の貯金事情！上手にお金を貯める方法についての記事もございます。一人暮らし前に貯金をこれから始めてみよう！という方は是非参考にしてみて下さい。

生活するには給料（手取り収入）はいくら必要？

フリーターの場合、事業所の規模によって、アルバイトの時間は決定されます。例えば、850円のアルバイトを15日、7時間程度で行う場合は、月額で89,000円ほどの収入です。

そして、一人暮らしを行う際に必要な出費には以下のものが含まれます。

• 通信費(スマホ+固定回線だと10,000円～13,000円程度)
• 光熱費(ガス、水道、電気で15,000円程度)
• 食費(30,000円程度)
• 家賃(安価なら40,000円程度、東京では80,000円程度)

全て仮定の金額ではあるものの、合わせると安価な金額でも約10万円ほどとなるため、年収が100万円ほどだった場合は生活できないでしょう。この場合、掛け持ちを行うかさらに時給の高いバイトに変更する方法が考えられるものの、生活は厳しいといえます。また、手取り収入は地方でも余裕をもって15万円は必要です。

フリーターを含む非正規労働者の平均年収で最も多いのは、男女ともに100万円未満です。そこから、年収があがるにつれて人口の割合は少なくなっていきます。フリーターの年収の割合で次に多いのは、200万円未満です。ちなみに、非正規労働者では、年収で300万円以上になる人々は非正規労働者全体の1割未満の人々しかしません。

対して、正社員の年収の割合では、300～500万円の間です。特に、400万円程度が平均年収となっており、フリーターとは賃金に関しては明確な差があるいえます。

フリーターの末路を知ろう

フリーターのままで生活していった場合、どのようなことが考えられるのか詳しく解説していきます。一時的にフリーターとなる場合も考えられるものの、その状態を長く続けることは得策とはいえません。

フリーターの給料は上がりづらい

フリーターの給料は、20代であれば正社員などと大差はありません。例えば、総収入が18万程度で社会保険料などが差し引かれて手取り収入が15万円となることは、フリーターでも正社員でもありがちなパターンといえます。

しかし、30代になった場合、正社員であれば役職などによって給料に差が生じます。そして、年数を重ねるごとにその差は広がっていくことになり、フリーターのままではその差を埋めることは難しいのが実情です。

また、フリーターの生涯年収は、6,000万円から9,000万円が平均的な相場となっています。対して、正社員であれば1億8,000万円ほどが生涯年収の平均値です。2倍以上の差となることから、収入面でもフリーターから正社員を目指す人は多いといえるでしょう。

結婚したくてもしづらい

フリーターの場合、結婚には不利だといえます。社会的立場だけでなく年収的なものも含め、いざというときに家庭を支える力がないと判断されるためです。最終的には正社員になることによって将来的な生活格差を埋める予定があるなど、家族を納得させる必要があります。また、実際に各種ローンの審査や地域に根付いて暮らす場合、世間体なども社会的信用によって判断されるため、フリーターは結婚しづらい就業の形だといえます。

年下の正社員にこき使われる

フリーターである場合、年下の正社員に指示を仰ぐため、場合によってはいいようにこき使われることも少なくありません。特に30代や40代のフリーターの人は、年下の20代の正社員の指示に従うことが多く、その状況をすぐに改善することは困難です。そのため、フリーターを長く続けることは精神的な安定のためにもおすすめはできません。

年齢が上がると仕事が減る

フリーター向けの求人は限られており、特に30代となった場合には、自分の望む仕事に就ける確率は一気に下がります。

フリーターとして生活してきたことから、専門的なスキルはないと判断されるためです。加えて、フリーターで30代のみが応募できる求人はほぼなく、20代と比較した場合、ほとんどの企業は、年齢の若い方を採用すると想定できます。

老後の年金や生活について

正社員であれば、ほとんどの場合、社会保険に加入したうえで、厚生年金を受け取ることが可能です。しかし、フリーターの場合は企業によるものの、国民年金に加入し、健康保険なども全て自費で支払う必要があります。

• 正社員・・・社会保険加入、退職金・ボーナス(なしの場合もある)、収入に余裕があれば確定拠出型年金なども利用しやすい
• フリーター・・・国民年金に加入、社会保険なし(企業による)、金銭的な余裕が少ないため、他の制度や保険を利用しにくい

厚生年金は国民年金の額に上乗せされて支給される年金のことです。社会保険に加入する場合、企業は健康保険・厚生年金・介護保険の費用の半分を負担します。

フリーターの場合、社会保険が適用しにくく、老後に備える資金なども自分で用意する必要があるため、月収などの関係からフリーターでは老後の資金も貯めにくいといえるでしょう。

フリーターから正社員に就職するには

アルバイトの面接では内定がもらえていても、正社員の就活の時には評価ポイントが違うため、何が評価され、どこを見られているのかを把握せずに採用試験を受けるとしらないうちにマイナス評価にされてしまうこともあります。ここでは、正社員として就職するための対策をみていきましょう。

最低限気を付けておきたい身だしなみ

アルバイトの面接では、身だしなみや服装、髪型などに関して細かく規定されていないものもあります。しかし、正社員として就職する場合は、以下の項目を基準としましょう。

• ヒゲは剃る
• 髪型は清潔感のあるものにする
• 服装はスーツを基本とする
• 靴やカバンもスーツに合わせる
• だらしなく見えない所作を身に付ける

とくにワイシャツの着用方法、挨拶の方法などは普段から意識しておきましょう。

職場に求めることの優先順位を決めよう

フリーターから正社員に就職する場合、仕事に求める条件を3つほど決めておきましょう。

例えば、以下のような条件はよく仕事を選ぶ際の基準になります。

• 給料の高さ
• ワークライフバランス
• スキルが活かせる/スキルが獲得できる

どれも、仕事選ぶ際の基準として重要なものであり何を優先するのかは人によって異なります。また、3つ全てを満たすものは難しいため、最優先となる基準を決めておきましょう。

何歳までなら正社員になれる？

30歳になるまでに就職した方が選択肢は多いといえます。年齢や内容を問わない求人であればいくらでも探すことができるものの、ブラック企業であることも多いため、注意しましょう。

また、フリーターから脱出できたとしても長く勤めることが難しい企業では、またフリーターに逆戻りする可能性が高く、若い方が求人数が多く応募できる求人も多いため、慎重に選ぶためにも選択肢の多いうちに早めに正社員を目指す転職活動を行いましょう。

30代の就職で心掛ける点

30代で正社員となる場合は、フリーターから転職しやすい職種を中心に転職活動をしましょう。

例えば、以下のような職種であれば、フリーターから転職することが可能です。

• 営業
• 工場
• 接客、販売
• ITエンジニア

どの職種であっても、未経験で採用することが多く、接客や販売などは、アルバイトの経験を生かすことも可能です。加えて、元々プログラムなどに興味があり、趣味で学習していたなどの場合は、ITエンジニアも選択肢に入ります。

就職支援サービスや転職エージェントは、転職したい人の希望を聞いたうえで適切なサポートを行うことが目的です。そして、相談やスキルトレーニングなどのサポートを通じて正社員を目指しやすくなります。

一人で悩んでしまう前に未経験からIT業界に就職しようと思った場合には、セラクの採用面接を受けてみませんか？セラクの採用面接では今後のキャリアを含めた相談を行うことができます。加えて、セラクなら入社後に資格の取得やビジネスマナーなどもゼロから学ぶことが可能です。全く関係ない職種でフリーターをやっていた先輩も数多く在籍しています。

まとめ

フリーターとは、アルバイトによって生計を立てている若年層の人々のことです。非正規雇用のために立場が弱く、会社の都合で解雇されやすので職が安定しません。生涯年収も正社員よりも数百万円単位で低いことが現実です。

また、フリーターは年齢が上がってしまうと就職が難しくなります。就職先の選択肢が狭まる前に早めの対策かベストだといえます。

正社員を目指す場合は、就職支援サービスや転職エージェントを活用しながら就職を有利にすすめていくと良いでしょう。また、未経験からITエンジニアに挑戦できる会社に就職するのも良い選択です。

最後のチェックポイント

• フリーターとはアルバイトで生計を立てている人のこと
• フリーターと正社員では待遇や社会的信用が異なる
• 正社員を目指す場合は早めに行動しよう

大学を中退している人の就職活動の面接では、必ずと言っていいほど中退した理由を聞かれることでしょう。企業に提出する履歴書にも、大学中退であることをどのように記入すればいいかわからないという声も耳にします。ではどのように中退した理由を説明すればいいのでしょう。印象を悪くせず、適切な説明や書き方をするための対策についてご紹介します。

その他にも、大学中退後の就職活動の進め方｜内定を勝ち取るためのノウハウを伝授している記事もございます。どのように進めていけば効率が良いのか詳しく解説していますので、是非参考にしてみてください。

履歴書には大学中退と書くべきなのか？

大学を中退していることは、隠さずに履歴書には書くべきであると言われています。悪い印象を少しでも与えたくないため、できれば書きたくないと考えるかもしれませんが、なぜ書かなくてはいけないかの理由を知っておいてください。

まず履歴書を作成する前に、履歴書の書き方（準備～お渡しまで全網羅）の記事も併せてチェックしておきましょう。

中退と書かないとどうなる？

履歴書の学歴欄に大学中退であることを書くと、ネガティブな印象を与えてしまうと考え、中退であるにもかかわらず「卒業」と書いてしまうと「学歴詐称」の罪に問われます。学歴詐称は軽犯罪法に触れるため、決して虚偽の記入をしないようにしましょう。下手をすると入社後に嘘が判明し、懲戒処分を受けたり、最悪のケースでは解雇になったりするケースも起こりえます。

中退と書かず空白で提出した場合は、罪には問われませんが面接時に確認されるでしょう。そのときの受け答えによっては逆にマイナスイメージを面接官に与えてしまいかねません。中退と書かないで済むように学歴に大学入学の項目を省いてしまうと、不自然な空白期間が生まれるため、こちらも面接官から厳しいチェックの入る確率がアップするでしょう。

採用上のデメリットにならない？

中退という言葉の響きは、マイナスイメージを連想させる気がするかもしれません。しかし大学中退と履歴書に書いたからといって、100％採用上のデメリットにつながるとは限らないでしょう。むしろ虚偽の記載や空白にしてしまうことのほうが大きなダメージを受ける可能性があります。ならば堂々と「中退」と書いてデメリットの可能性を回避しましょう。

中退と書くことが採用上のデメリットになるかならないかは、中退した理由次第になります。家庭の事情や身体的な問題などをはじめとする、やむを得ない理由や、別の目標を見つけたり留学をしたりなどの前向きな理由であれば、デメリットどころかメリットにつながる可能性も出てきます。

理由別！「大学中退理由」の例文

大学中退をしている人が履歴書に中退していることを書くときは、学歴欄に「学校名」+「中途退学」と書いた後、中退理由を続けて書き入れます。中退した理由は人それぞれ異なりますので、いくつかの例文を紹介しますので参考にしてください。

例1）

○年4月　○□大学　経済学部　入学
○年○月　○□大学　経済学部　中途退学（家庭の事情により中途退学）

例2）

○年4月　○□大学　経済学部　入学
○年○月　○□大学　経済学部　中途退学
○○（国名）に語学を習得するため留学し、中途退学

やむを得ない中退理由例文

やむを得ない理由で中退した場合は、きちんと理由を書くことで、本当は大学で学ぶ意志があったことを企業側にアピールできます。やむを得ない事情があったため学業を断念したのだと、ポジティブワードを使いながら明確に伝えてるようにしてください。

例文1）経済的な問題

・家庭の経済的事情により退学
・家庭の収入事情により退学

例文2）家族の介護など

・大学在学中に親が要介護となり退学
・在学中に親の介護が必要となったため退学

例文3）本人の健康上の問題

・健康上の理由により退学（現在は完治しており勤務に支障はなし）
・○○（病名）の治療のため退学

正確に詳しく書く必要はありませんが、現状がどうなっているかを追記することも大切です。健康上の問題の場合は、最後に「現在は完治しており、勤務に支障はありません」のような一文を入れておけば、企業側にも問題なく働ける状態であることがわかりやすく伝えられるでしょう。

家族の介護などの場合も同じで、現状をきちんと伝えることが大切です。まだ介護は継続しているのか、仕事に支障はきたさないのかなど、ひとことでも書き足してあるだけで印象はまったく異なってきます。就業に差し支えがない状態であることは、積極的にアピールしていくことをオススメします。

目的のある中退理由例文

前向きな理由がある場合は、絶好のアピールポイントとして利用できます。

他にやりたいことができた場合や、やりたい仕事が明確に見つかり早く社会人として働きたいと考えたなど、確固とした目的を持って大学中退を決意した人は、以下のような例文を参考にしてください。

例文1）語学留学をした場合

・○○（国名）に語学を習得するため留学し、退学
・海外留学で英語を勉強するため退学

例文2）進路変更をした場合

・進路志望を変更するため退学
・研究したい分野が定まり、他大学へ転学したため退学

例文3）社会人としての就業を優先した場合

・社会に出て早く自立したいと考え、就職のため退学
・社会人として就業したいと考え退学

留学の場合は、退学理由に続けてカッコのなかに、どこの国でどのような勉強をしたのか、取得した資格などもあれば追記しておきましょう。

例）

イギリスに〇年間留学し、上級ビジネス英語を習得
アメリカ合衆国〇〇大学で建築学（Architecture）専攻のため

進路変更の場合は、明確に伝えたいアピールポイントがあれば記入しておくことをオススメします。進路変更にあわせて資格取得をした場合や、資格取得のために勉強していることなどもアピールしておきましょう。

例）

ケアマネージャーの資格取得に向け勉強中
〇〇エンジニアになるために専門学校へ〇年在籍

社会人として働くことを学業より優先した場合は、他の2つと比べると追記することはあまりないかもしれません。ここではあえて何も追記せずに、面接時に受け答えができるように準備をしておけばいいでしょう。

ネガティブな中退理由例文

前向きさをアピールできない理由の中退の場合、できれば正確な理由は書きたくないことでしょう。ネガティブにつながる理由の場合は、ありのままを正直に書くのではなく、前向きな言い方に変換してみることをオススメします。

ですが学業に専念しなかったため単位が取れなかったり、理由もなくなんとなく辞めたくなったりした場合などは、ポジティブに変換することはどうしても難しいでしょう。その場合はムリに何か書こうとせず、「一身上の都合により退学」と、形式的な文言で書いておきましょう。ですがその前に、本当に他に理由につながることはなかったかを今一度考えてみることもやってみてください。

理由を詳しく書きたい場合

大学を中退した理由がネガティブな場合、学歴欄でのポジティブなアピールが難しくなります。そこで別の方法でも印象をよくできるアピールを考えてみましょう。志望動機欄を使って志望動機と交えながら前向きなアピールをしてみてください。

例文1）

○○大学へ進学しましたが、授業やサークルなどに面白みを見出せず退学することとなりました。しかし大学時代からおこなっていたイベント関係のアルバイトにやりがいを感じ、イベントの企画や運営に関する仕事に関心をもつようになり御社を志望しました。

例文2）

大学を入学する前に、カリキュラムに関する情報が満足に収集できていなかったため、学びたいと考えていたことが実現せず退学しました。事前リサーチが足りなかったことを反省し、就職は絶対失敗しないようにと徹底したリサーチをおこない、御社の○○に大変魅力を感じ応募しました。

例文3）

在学中のアルバイトでエンジニアとして働くことに熱中してしまい、大学を中退することとなりました。アルバイト先でさまざまな学びを得ることで将来○○エンジニアとして働きたいと考えるようになり、少しでも早く仕事に就きたいと独学で勉強をしています。学んだ知識を御社で活かせるよう取り組みたいと考えております。

例文4）

高校時代の勉強不足で英語の成績が振るわず、徐々に研究や勉強についていけなくなり中退しました。少しでも早くから勉強をはじめていればよかったと今でも後悔しています。仕事では同じことを繰り返し、悔しい思いをしないためにも、自分ができることと適正をしっかりと理解し、事前に準備を進めつつ、さまざまなことに挑戦して御社に貢献できる人材になりたいと考えています。

面接での中退理由の説明の仕方

履歴書では簡潔に書いた大学中退の理由ですが、いざ面接となるともう少し深堀りした説明を求められる可能性があります。本番で焦って答えられなかったり、話のつじつまが合わなくなってしまったりすることがないように、事前の対策が必要です。ここでは面接のときに使える中退した理由の説明のやり方についてお話しします。

また、面接のときの対応そのものに不安がある方向けに、就職転職活動の面接マナー/服装/持ち物/から受付～退室まで全網羅（WEB電話面接にも対応）している記事もございます。面接前までに全体の流れを把握しておきましょう。

「前向きな理由」を説明する

大学中退という響きがもつネガティブイメージを、どのように払拭するかが重要です。もし大学中退の理由を面接で聞かれた場合は、できる限り前向きな理由に変換するように意識してください。中退という言葉をネガティブにせず、中退したからこそ自分はスキルアップができたと胸を張って言えるポジティブさが必要です。

中退した理由がどのようなものであれ、反省点や失敗から学んだこと、活かしたいことを織り交ぜながら、最終的には明るくポジティブな未来の話につなげるよう意識してみてください。

大学を中退したあとに努力したことや手に入れたものが伝えられれば、相手にポジティブな印象を与えられます。大学中退しているから仕事もすぐ辞めてしまうのではと思われないためにも、中退したからこそ得たものがある、それらを今後の仕事で生かしていきたいと明確に言葉にして伝えていきましょう。そうすることでポジティブな未来の話につながっていきます。

質問に答えられるよう対策しておく

履歴書に中退の文字を書き入れた時点で、中退の理由については恐らく面接で聞かれることでしょう。簡単に説明をするだけで終わればいいですが、状況によってはさらに踏み込んだ質問をされる可能性もあります。どのような質問が来るか、予測を立てていくつかの回答例を事前に考えておきましょう。

常に意識をしておきたいのは、ここまでに繰り返しお話ししている、ネガティブワードは使わず、すべてポジティブワードに変換しましょう。経済的な理由で中退したなどの場合は、「早く社会に出られてよかった」とか、親の介護で中退した場合は、「介護を通じて福祉の仕事に興味をもつようになった」など、前向きに発展する意欲をアピールすることが大切です。

病気の治療などで中退した場合は、本当に働けるのかが企業側も気になるポイントになるでしょう。その点に関しては、正直に答えるのが一番です。「主治医から許可が降りている」など、具体的な話ができれば企業側も安心して話を進められるはずです。

まとめ

大学を中退していると就職活動は厳しいものになるかもしれません。そのなかであまり言いたくない中退の理由を履歴書に書かなくてはならなかったり、面接で聞かれたら答えなくてはいけなかったりします。ですが中退したことは必ずしも採用に不利になることはありません。コンプレックスに感じることなく、胸を張って就職活動に挑みましょう。

面接官が求めているのはこれから会社を支えてくれる人材です。中退した過去にばかりとらわれないで、正直な等身大の自分の言葉で聞かれたことに答えていけばいいだけです。中退した理由も、たとえネガティブな理由であってもポジティブな言葉に変換し、中退したからこそ今の自分がいるとアピールしてください。

働く意欲があること、過去の失敗は反省して乗り越える強さを持っていること。これらをアピールできるのは中退している人だからこそではないでしょうか。

最後のチェックポイント

• 履歴書で中退であることを隠し「卒業」と書くと学歴詐称になる
• 中退と書かないままにすると、学歴の不自然な空白が発生する
• 大学中退であること自体は採用上のデメリットにはならない
• 中退理由の伝え方が採用されるかどうかの鍵となる
• ネガティブな理由でも、ポジティブに変換を
• 常に前向きさをアピールし、最終的にはポジティブな未来の話に

大学を中退している場合、最終学歴は「高卒」となってしまうなど、なにかと就職活動において不利益があるようなイメージを持たれがちです。しかし大学中退を経験していても、効率的に就職活動を進めていくことで、内定を獲得することは可能です。大学中退の人が就職活動を進めていく上で、いかに効率的に動くかについて考えてみましょう。

大学中退者の就職の現状

大学を中退している人の就職活動は、新卒の方の就職活動より少し厳しい状態になるかもしれません。しかし待ち受ける現状をしっかり理解し、どのように対応していくかを考えておくことで、効率よく就職活動を進められるでしょう。大学中退での就職活動の現状と、乗り切りるためのポイントをご紹介します。また就職活動をより効率的に、効果的に進めていくために、持っていると有利になる可能性がある資格試験についてもお話しします。

厳しいといわれる理由は？

大学を中退した人の就職活動が厳しいと言われる大きな理由は、卒業するまで学業を継続する意思がなかったと取られてしまうことです。中退した理由は人それぞれかもしれませんが、「大学中退」という言葉だけで、卒業まで頑張れなかったという烙印を押されてしまう可能性もあります。ここで発生した「継続力がない」などの評価は、入社後も仕事が続かないのではという懸念へとつながりかねません。

他には学歴の問題があげられます。せっかく頑張って大学へ入学しても、卒業しなければ最終学歴は「高卒」になってしまい、就職活動において学歴のせいで厳しい直面を迎える可能性が出てくるでしょう。企業によっては応募条件に大学卒業資格を必須とするところもあることから、最終学歴が高卒の場合、仕事を選ぶ幅が格段に狭くなると言われています。限られた求人のなかからしか就職先を探せないため、厳しい戦いとなるのは必至かもしれません。

ニートやフリーター期間が長いと不利？

大学を中退した人が就職活動をはじめる場合は、できるだけ中退してからの期間があかないようにしたほうがいいと言われています。なぜ大学中退後にブランクを作らず、できるだけ早いタイミングで就職活動を開始した方が良いのでしょうか。その理由には募集する側の思いと、ブランクに関する質問を回避しやすくすることがあげられます。

企業側は将来性を望める人材に「若さ」を求めるケースがあります。そのような企業の場合、ブランクは短いほうが有利にことが進むでしょう。また大学中退後から就職活動スタートまでの時間が長ければ長くなるほど、「何もしていなかったのか」とか、「働きもせず何をしていたのか」ととられマイナス評価につながってしまう可能性も出てきます。

明確な目的や目標があってブランク期間ができてしまうのでなければ、可能な限り早いスタートを切るほうがスムーズに就職活動を進められるでしょう。

大卒と比べて給料は？

給与や賞与面でも大学卒と大学中退の2つの間には大きな溝があります。一般的な大学や大学院を卒業した人の月収は、男性の平均が39万円前後、女性が28万円前後と言われています。しかし大学中退となると一気に金額が減り、男性で28万円程度、女性は20万円程度と、ゆうに10万円近い差が発生してしまいました。

職種や資格の有無などで大卒と大学中退の給与の差は変動しますが、それでも大卒の月収を大学中退の人が上回るようなことは、ほとんど起こらないでしょう。そこには最終学歴の壁が大きく立ちはだかるからです。

あと数カ月で大学卒業という状況で中退しても、高校卒業後に大学へ進学しなかったとしても、どちらも「高卒」となってしまいます。このように最終学歴は給与面や賞与面、昇給などにも影響があることを理解しておいてください。

資格で就職率アップ！

大学中退者が就職活動を行なう上で強い味方となるのは、各種「資格」です。どのような職種につくかなどにもよりますが、多くの場合資格があることで就職率をアップさせられるでしょう。

まずは希望する職種や業界ではどのような資格が使えるのか、その資格を取るためにさらに他に取得しておいたほうがいい資格はないかを調べてみましょう。状況によっては大学卒業の資格となる「大学卒業資格」を取得することも検討してみてもよさそうです。

注意したいのは、どのような資格を取得するにしても、資格取得までにある程度まとまった時間が必要になることです。中退後、就職活動を開始するまでにあまりブランクを開けないことが望ましいので、資格取得までしっかりと計画を立てて、就職活動を有利にするための資格取得を確実に進めていきましょう。

就職を効率的に進めるためには？

大学を中退した人が就職活動を効率的に行なうためには、どのように計画を立て、対策を練って進めていけばいいのでしょう。効率よく進めていくためには、就職活動をおこなう時期の見極め、内定獲得へ有利となる資格の取得、そして就職活動時の面接で聞かれる「なぜ中退したのか」という質問についての心構えが重要な鍵を握ります。まずはこの3点をしっかりと押さえて、効率よく就職活動をしていきましょう。

時期を考慮して就職活動を行う

大学を中退した人だけに限らず、就職活動には適した時期が存在します。大学中退の人の場合は「中途採用」になるため、就職活動に適した時期は1月～3月がオススメの時期になります。

なぜ1月～3月がオススメの季節なのかというと、一年のうちで中途採用の募集がもっとも多くなる時期だと言われているからです。中途採用の場合、時期など関係なく通年募集が行われているような印象を受けるかもしれませんが、効率よく就職活動を行なうためには、募集が多い時期を狙うことが重要になるでしょう。3月が決算期となる企業が多いため、年度はじめとなる4月からの戦力を求めることが多いことと、逆に転職組が3月末で退職するなどもあるため、一年のうちでもこの時期は求人が最も多くなります。

次に多いのは6月ごろと10月ごろといわれていますが、1月～3月よりは少なめになるため、効率を考えると1月～3月、とくに2月ごろが狙い目だと考えておいてください。

資格取得と就職活動を並行しておこなおう

就職活動を行なう時期がわかったところで、内定獲得に有利となる資格取得を目指している人は、資格試験の日程の確認からはじめましょう。

就職活動の時期となる1月～3月までに資格を取得しておくためには、就職活動の準備と並行し、資格取得のための勉強を進めておく必要があります。資格取得と就職活動は別々に行うほうが効率よく思えるかもしれません。ですが大学中退後のできるだけ早い段階で就職活動に取り掛かったほうがよいことを考えると、時間的な制約があるものや資格取得のための準備が大変なもの以外は、就職活動と同時進行で進めていきましょう。

難易度や試験のタイミングなどをしっかり確認しておかないと、就職活動のタイミングでは資格を取得できていない状態になるかもしれません。そうならないためにも、スケジュール管理をしっかりとおこない効率よく資格取得の準備をしつつ、並行して就職活動もおこなっていきましょう。

中退理由をポジティブに伝えよう

面接で大学中退の理由を聞かれた場合は、いかに前向きにポジティブに伝えられるかが重要な鍵となります。

大学中退の理由については嘘を交えることなく正直に話し、反省点などがあれば触れ、反省から見えてきたことを今後に生かすにはどうするかなどを明確に伝えられれば、ポジティブに変換できそうです。中退後にどのようなことをしていたかもアピールポイントとなりますので、頑張ってきた部分は積極的に話すことをオススメします。

思い切って自己紹介などで、大学中退の理由を語ってしまってもいいでしょう。自ら語れる状態であれば、ネガティブに捉えておらず前向きであることをアピールできるチャンスでもあります。

ネガティブをポジティブに変換できることで、頑張れる人であったり、苦境にも立ち向かえる人だったりなど、プラスの印象を与えられるでしょう。

求人探しのポイント

大学中退者だけに限らず、就職活動をする方法はいくつか存在します。大学を中退する以前であれば大学の進路相談などのサポートを受けられるなどもできたでしょうが、中退してしまった今はすべて自分で動かなくてはなりません。しかし大学中退者でも受けられるサポートもありますので、うまく利用して就職活動を進めて行きましょう。

「中途採用」の求人をチェック

大学中退者は最終学歴が高卒となるため、中途採用枠でのエントリーになります。中途採用の場合、既卒者だけでなく数年社会人経験を経た転職組も入り交じる就職活動となります。経験が豊富な転職者と競い合うことになる可能性があることから、少々厳しい戦いを強いられることも出てくるでしょう。

中途採用枠での就職活動では、企業側としてはできるだけ若くて即戦力になる人材を求める傾向にあります。その点でも社会人経験が不足している大学中退者の場合は、できる限りの情報を集め、最低限のビジネスマナーはマスターしているようにしたいものです。

またどうしても新卒枠と比較すると、中途採用枠の募集人数は少なくなりますので、少ない枠で内定獲得を賭けて競うこととなります。ライバルに負けないためにも、大学中退者はできるだけネガティブなワードをポジティブに変換させ、働く意欲を全面に押し出した自己PRを心がけましょう。

未経験OK・学歴不問の求人に絞ってみる

中途採用は即戦力を求める企業が多いと言われるなか、それでも「未経験者歓迎」としていたり、「学歴不問」として求人を出している企業もあります。大学中退の人が求人を探す際、これら2つの文言が記載されている求人はないか、優先的にチェックするようにしてください。

未経験でも学歴不問でよい理由はいくつかあり、窓口を広くすることで多くの人材を獲得できることが狙いであるケースや、未経験者でも働ける職種や仕事内容なケースなどがあげられます。事務職や営業職、接客業などがわかりやすい例かもしれません。IT関連のエンジニアなども、仕事としてはまったくの未経験者でも、必要な知識を持っていたり資格があれば未経験でも採用されるケースは珍しくありません。できること、好きなこと、持っている資格や知識を存分に武器にできる可能性を見極めて求人を探しましょう。

オススメ！転職サービス3選

さまざまな就職活動に関するサービスがあるなか、大学中退の人はどのようなサービスを利用すればいいか悩むかもしれません。今回がはじめての就職活動となる人がほとんどですのでわからなくても当然です。効率よく転職活動を進めていくためにも、きちんと情報収集をし、手に入れた情報を精査できるように意識しましょう。

ここでは大学中退者の人に向けてオススメしたい、就職・転職に強い3つのサービスをご紹介しましょう。どれか1つだけに的を絞るのではなく、3つとも利用するぐらいの気持ちでチェックしてください。

中退に強い転職サイト

就職・転職活動をするときに利用しやすいのが「転職サイト」です。しかし転職サイトとひとことで言っても、ネットで少し検索するだけでも膨大な量があり、どこを使えばいいかと考えているだけで時間が経過してしまうでしょう。

どの転職サイトを利用するかを決めるポイントは、大学中退をした人が利用しやすい、内定獲得率の高い転職サイトかどうかを見極めることです。参考までに大学中退者に強い転職サイトを3つご紹介しておきましょう。

• 就職Shop
• プレジョブ
• Re就活

大学中退者への手厚いサポートがある転職サイトの場合、内定獲得の可能性の高い求人が多いメリットなどもあります。

就職支援サービス

就職活動の強い味方のひとつに転職エージェントと呼ばれる「就職支援サービス」もあります。「転職サイト」と同様に、多くのサイトが存在しています。

• リクルートエージェント
• マイナビジョブ20’s

上記2つなどは大手が運営しているため、情報量も多く期待できるでしょう。

また大学中退の人が転職しやすい職種に特化した就職エージェントなどの利用も視野に入れておくと、選択肢が広がり就職活動を有利に進められるチャンスが出てきます。

• プレジョブ

就職エージェントも種類がさまざまですので、やはり大学中退者の内定率や就職後の定着率などを参考に、さまざまなエージェントを比較検討するといいでしょう。

ハローワーク

ハローワークの魅力はなんといっても、地元に根づいた企業を中心に構築された独自の情報を手に入れられる所です。ハローワークで照会できる求人情報には、大手から小規模な求人サイトのどこにもない情報が掲載されていることも珍しくありません。

大学中退の人の場合、就職活動について相談できる相手もいないまま、手探りで進めてしまい行き詰まることもあるでしょう。ハローワークは、そのような就職活動に不慣れな人への相談窓口にもなっています。仕事を紹介するだけではなく、応募資料に関するアドバイスや、面接対策をしてくれるケースもあるので、積極的に利用するといいでしょう。

まとめ

大学中退の人の就職活動は新卒と比較すると、少々難易度が高く、厳しい戦いを強いられることでしょう。ですが中退という言葉がもつネガティブさを、ポジティブな言葉と感情ではねのけて前向きに就職活動に挑むことで、大学中退の人でも内定を勝ち取り正社員になることは可能です。

大学中退の人の場合、ほとんどがはじめての就職活動となることから、わからないことや不安なことも多いでしょう。だからこそムダなく効率的に進める方法を取り入れ、使えるサービスはどんどん利用し、効果的かつ効率的な就職活動を行ない、納得のいく就職活動を目指しましょう。

最後のチェックポイント

• 大学中退はなぜ就職活動が難しいかの現状を理解する
• 大学中退は「高卒」扱いされることもあり「中途採用枠」になる
• 中途採用の増える1月～3月が就職活動をおこなう狙い目
• 就職活動時期に備えて資格取得や対策を並行しておこなう
• 「未経験者歓迎」「学歴不問」の求人を優先的にチェックを
• 中退に強い転職サイトや就職エージェントを積極的に利用する
• ハローワークでは就職活動に関するアドバイスなどももらえる

一般的な新卒の就職活動の時期は、大学3年頃に情報解禁がスタートし、4年の6月に採用解禁をおこない、いよいよ就職活動がスタートします。しかし既卒者の場合はどのシーズンが最適な時期かをご存じでしょうか。新卒や社会人経験者と比べると不利になる部分が多い既卒者の就職活動も、最適な時期を知ることで、よりスムーズに就職活動ができる可能性もあります。この記事では既卒者がうまく就職活動をおこなうために、最適な時期や就職活動の際に知っておきたい情報を織り交ぜてご紹介します。

就活における既卒者とは？

既卒者とは大学などの学校を卒業後、一度も正社員として働いたことがない人を指します。似たような分類として「第二新卒」という言葉もありますが、こちらは社会人経験が3年未満程度ある人を指すため、正社員として働いた経験のない既卒者とはわけて考えることが一般的です。卒業後、何年までが既卒者として扱われるのかにはさまざまな考え方があります。学校を卒業後3年以内と定めるところもあれば、25歳程度までなどと年齢で定めるケースもあります。公的な機関等の場合は35歳未満という数字が使われるケースも多いようです。はっきりとした決まりがないため、何歳までという括りはありませんが、シーンによって異なることがあることも覚えておいてください。

まずなにからはじめたらいいの？

既卒者が就職活動を行なう場合、まず何からはじめればいいのか。一般的な就職活動でおこなうモデルケースをなぞるだけではなく、既卒者ならではの「できること」がないかを考えてみましょう。就職活動のセオリーをきちんと踏襲しながらも、既卒者だからこそやるべきことを重ねて丁寧にクリアしていけば、満足の行く結果へと導いてくれることでしょう。

どんな仕事があるのか知る

新卒者の場合は大学の就職支援を受けられますが、卒業してしまっている既卒者の場合、「ハローワーク」のような公的機関や民間の就活サイト・ 転職エージェントを利用して、第三者のアドバイスを受けながら効率的に進めていくことをオススメします。無料で登録できるところからはじめるのもいいでしょう。やること、考えることの多い就職活動において、情報共有を受けながら就活ができるのは心強いことです。公的機関でも民間のサービスでもうまく活用することで、次の一手を悩むことなく打てます。どうしたらいいかわからず悩んでいる時間はもったいないので、積極的に活用し、進むべき道を素早く見つけましょう。

職業適性検査を受けてみる

ハンデがあると言われている既卒者の就職を、いかに効率よく進め、ライバルに打ち勝つかには、自分自身を見つめ直し徹底的に研究することも大切です。そこで既卒者の就職活動において、最初の段階でオススメしたいのは「職業適性検査」です。

ネット上にも手軽に、簡単に職業適性検査を受けられるサービスがあります。無料のものや有料のものもありますが、手はじめにというのであれば無料でできるものを利用してみてはいかがでしょう。

• 適職診断（無料） | キャリアインデックス
• 適職診断NAVI（無料）| 自分の適職を把握しよう
• スタディーサプリ|リクルート

職業適性検査は、深く考えずに直感で表示された質問に答えていくことで、自分自身の核となる本音の部分が見えてきます。上で紹介したような大手の就職支援サービスが提供しているものは、今までに収集し積み上げてきたデータからはじき出した、豊富な診断結果があるため、自分の特徴を細かく明確に理解できるでしょう。

診断結果からはじき出された結果をもとに、自分の弱みや強みを認識したり、向いている仕事をあらためて発見したりもできます。また就活の際の自己PRにも活用できますので、気軽に診断を受けてみてください。もちろん1つの診断結果だけではなく、複数の職業適性検査を受け、出揃った診断結果から自分自身を深堀りしてみるのもいいでしょう。

自己分析をしてみる

就活では最初に求人情報を見て、どのような仕事があって、どのような募集がされているかの情報収集をおこなうと考える人も多いでしょう。しかし既卒者に限らず、就活をおこなうにあたって最初にやるべき行動は「自己分析」です。明確にやりたい業種や職種がある場合はさておき、曖昧なまま就活を進めてしまうといたずらに時間だけを消費してしまいます。そこでエントリーする企業を探す前に、自分の中にある仕事を選ぶための基準を自己分析で明確にしていきましょう。

自己分析では過去から現在に至るまでの自分史を作り、節目ごとにおこった印象的な出来事をピックアップしていきます。なぜその出来事が起こったのか、なぜ興味を持ったのかや、その理由を書き出していきましょう。そうすることで自分の行動や思考のパターンを整理できます。結果、現在・過去・未来における自分自身の適性や長所・短所、やりたいことなどが把握しやすくなるでしょう。

長所や嬉しかったり楽しかったりした出来事ばかりをピックアップするのではなく、失敗したことや短所、挫折したことや悔しかったことなどもバランス良く抜き出してください。ときには家族や友人などの第三者の人に協力してもらうこともオススメです。

履歴書の作成と、面接対策は必須

既卒者に限らず、就活をおこなう上で履歴書の作成や面接対策は必須となります。学生時代に就活を経験している人であればある程度は理解できると思いますが、既卒者としてはじめて就活をおこなわれる場合は、この項目をしっかり読んで参考にしてください。既卒者の就活におけるハンデを軽減させられるかのわかれ道となりますので頑張りましょう。

履歴書、職務経歴書の作成と添削

既卒者の場合、履歴書と職務経歴書で注意したいポイントは、「職歴」です。正社員経験がない既卒者は、職歴・職務経歴書にはアルバイトの経験を書き入れてください。書き方としては「株式会社○○　入社（アルバイト）」と入社の後に「アルバイト」とわかるように記入します。自己PRについても、学生時代のことを語るよりも、卒業後や学生時代にアルバイトで身につけた知識や体験、実績などをアピールするほうがいいでしょう。

添削方法については、できれば第三者の人に添削してもらうことをオススメします。別の人に添削してもらうことで、自分だけでは見落としてしまうミスやマナー違反に気づけます。文章のわかりにくさなども、他人であるからこそ見つけ出してくれるでしょう。添削については転職エージェントなどの無料で受けられるサービスを利用することもオススメです。友人知人でもいいですが、プロの目で添削してもらうほうがメリットはあるはずです。

書類の作成をする際には履歴書の書き方（準備～お渡しまで全網羅） 、履歴書テンプレート/フォーマットの無料ダウンロード（Excel/Word） 、職務経歴書の見本と書き方（職種別）気を付けたいポイント ⇐これらの記事が参考になります

面接対策

既卒者の場合、「就職しなかった理由」と卒業後から現在に至るまでの「空白の期間」について面接で聞かれることが多いようです。すべてを正直に話す必要はありませんが、自分をよく見せるために嘘をつくようなことは避けましょう。嘘をついてしまった部分だけを深堀りされた場合、言い淀んだり辻褄が合わなかったりするような返答をしてしまうと信頼を失いかねません。

履歴書や職務経歴書に記入したことも聞かれると考え、どのように答えるかを事前に準備しておきましょう。アルバイトでの経験やエピソード、資格取得の勉強をどれぐらいしたかなどは、既卒者にとって自分を強くアピールできる部分ですので、しっかりと準備して受け答えできるようにしてください。

基本はすべてに置いて、仕事をしたいという熱意とやる気をアピールすることです。ネガティブな内容でも別の角度から見ることでポジティブに変換することが可能です。まずは思うままに回答を考え、ポジティブな言い方に修正していくといいでしょう。

他にも志望動機を聞かれた場合に参考にできる記事があります。面接で志望動機を伝えるときのコツ（内容・長さ）とは【回答例あり 】⇐こちらを参考にしてみてください

既卒就活の開始時期はいつからがオススメ？

既卒者が就活を開始する時期には「よい時期」などが存在するのでしょうか。新卒者の場合は一斉にスタートするイメージもありますが、既卒者の場合は通年採用を狙うケースが多いため、あまり開始時期にこだわらなくても大丈夫です。しかし求人が出やすい時期・内定をもらいやすい時期はありますので、その辺りについてお話ししていきましょう。

1月～4月の求人に向けて

既卒者の就活開始時期として1年の前半で見てみると、1月から4月頃にかけて求人募集率が高くなると言われています。1年の前半で就活をスタートする場合は、この時期に集中して就活のスケジュールを組むといいでしょう。とくに3月は転職や中途採用のピーク時期とも言われており、次年度から働ける人材を4月になるまでに獲得したいと考え、採用率もアップすると言われています。

フリーターを含む既卒者の就活の動き出しも3月がピークを迎えます。確実に就活に挑むのであれば、3月に内定が獲得できるよう動き出すことをオススメします。既卒者向けの求人も3月に内定が出せるように動く企業も少なくはありませんので、逆算して1月ごろから下準備をしていき、3月の内定獲得を目指しましょう。求人情報をチェックしたり、就職エージェントなどへの登録は、早めの12月頃からスタートしておいても大丈夫です。周りが動き出すタイミングよりひと足早く時期を定め動き出すことで、心に余裕も生まれます。

10月～11月の求人に向けて

1年の後半戦となる7月以降に就活を開始する場合は、10月から11月にかけて求人が増加する傾向にあるので、この期間に的を絞って就活の準備を開始しましょう。なぜ10月から11月にかけての求人や内定獲得が多くなるかというと、夏のボーナスが出る6月から7月を皮切りに退職者が出るため、その補充を考えると10月頃の採用を目指し動きはじめる企業があるからです。転職準備期間にはおよそ3カ月程度を費やすこととなります。10月頃の内定獲得・入社を目指すのであれば、7月頃には準備をはじめましょう。7月頃から準備をはじめていれば求人が増えてくる10月頃、すぐに応募できる状態になるはずです。もう少し早く動きたい場合は、夏のボーナス支給後に的を絞り、6月頃から動き出してもいいでしょう。ただし大手企業を狙っている場合は、もう少し早い4月頃から準備をスタートし、十分な準備期間を設けておきましょう。

まとめ

既卒者の就活は不利な部分が多く、困難を強いられるという話をよく耳にします。しかし既卒者には既卒者なりの戦い方があることを知っているか知らないかで、結果に大きな差が出るでしょう。1人ですべてをおこなうのではなく、転職エージェントや就職支援サービスなどを上手に利用して、自分だけでは見つけられなかった自分の魅力や特性を、企業に最大限にアピールしていきましょう。そうすることで、既卒でも満足のできる就活が行えるはずです。

最後のチェックポイント

• 公的・民間を問わず、就職支援のサービスを積極的に利用しよう
• 職業適性検査や履歴書などの添削サービスも就職活動の強い味方
• 求人や内定が増加する月に的を絞って、早めの行動や対策を心がける
• ネガティブもポジティブに変える気持ちで就活に挑もう

第二新卒は既卒などと同様に、転職の際にはよく聞かれる言葉です。また、近年では、採用で第二新卒に抵抗感を持つ企業も減少しています。この記事では、第二新卒の定義や既卒などとの違いについて詳しく解説していきます。また、転職の際の注意点や意識などにもついて触れていくため、転職を考えている場合は参考にしてみてください。

第二新卒とは

第二新卒は、一定の条件を満たす社会人のことを指します。学校を卒業した後の期間などもある程度決まっていることから、第二新卒と呼ばれる条件に誰もがあてはまるわけではありません。

第二新卒は、中途採用者と同一に見られていた時期もあるものの、最近では募集要項も明確に分けられています。では、第二新卒がどういったものであるのか詳しくみていきましょう。

第二新卒はいつまで？明確な定義はあるの？

第二新卒は、明確な定義はありません。一般的には、学校を卒業し、就職後1～3年以内に転職を目指す社会人経験者を第二新卒と呼びます。

しかし、企業によって、29歳まで、つまり20代の全ての人を第二新卒として扱うなどの採用ルールを設けているところもあります。また、採用ルールに関しては、既卒や中途採用にあてはまることもあるため、募集要件はよく確認しなければなりません。

一般的には大学を卒業し、22歳で企業に就職、25歳で転職するといった場合は、第二新卒として扱われ、企業に採用されていると想定できます。

また、第二新卒に対して、ほとんどの企業は即戦力として期待しているわけではありません。企業の狙いとして、新卒では補えなかった人材をカバーする、育成の手間を省くなどの目的があります。

第二新卒は転職に有利？新卒、既卒、中途との違い

第二新卒は、転職市場でニーズの高いものに変化しつつあります。そのため、第二新卒だからこそ有利な条件で転職活動を行える一面もあるといえるでしょう。

企業の募集要項をみてみると、以下の4つの区分に人材を分けることが可能です。

• 新卒
• 既卒
• 第二新卒
• 中途採用

それぞれの定義が異なるため、労働条件が異なることも多いといえます。では、第二新卒と他の区分の人材と比較した場合に有利となるポイントにふれていきましょう。

既卒

既卒は、学校を卒業したうえで正社員としての就業経験がない人材を表します。例えば、学校卒業後アルバイトで生計を立てている場合などは、既卒に該当するでしょう。

第二新卒と既卒との違いは、正社員経験があり、マナーと社会人としての考え方が身についていると評価される点です。特に、第二新卒はあいさつやメールなどの取り扱い、個人情報などの細かい社会的な概念や規則などをある程度把握していると見られることがメリットだといえます。

新卒

新卒は、年度内に卒業する学生を表します。この場合は、卒業前に内定を貰い、卒業後は企業に就職することが決定している人々が該当します。

企業によっては、既卒を新卒として扱うこともあります。あるものの、既卒は学校を卒業し、その年度内に就職しなかったことを意味します。そのため、既卒は新卒と同じ条件が募集要項に書いてあったとしても、採用担当者から新卒と比較して就職しなかった理由を聞かれる可能性が高いといえるでしょう。

第二新卒と異なるポイントは、就職を含めた社会人経験があるため、仕事に求めることの優先順位が比較的はっきりしている点です。そのため、入社後もミスマッチが少なく定着率が高いと考えられるため採用担当者から評価されやすいといえます。

実際、新卒の3年以内の退職率は、長い間全体で3割を超えており、その最大の理由は業務内容と目標のミスマッチです。しかし、第二新卒の場合は、目標を定めたうえで転職活動を行っていることから、3年以内で辞める人材が比較的少ない傾向にあります。

中途

中途採用は、就業経験があり、即戦力となり得る能力を持った人材のことです。中途採用の枠は広く、30歳以上の正社員の方は、ほとんどが中途採用に該当するといえるでしょう。

例えば、新卒・22歳で企業に入社し、8年後の30歳で転職を行った場合、中途採用に該当します。また、専門的なスキルを持っていることが求められることが多く、どのような業務をどのぐらい担当したのかが採用の採否を決定することも少なくありません。

そして、第二新卒と異なるポイントは、第二新卒は中途採用と同等のスキルを求められないことです。第二新卒は、学校の卒業から3年以内で転職を行うパターンが多いと想定されます。

そのため、どのような業種であったとしても採用担当者は第二新卒が持つスキルだけを元に合否を判断することはありません。ほとんどはその人材のこれからに期待するポテンシャル採用となります。

第二新卒である場合、中途採用者と採用枠が異なるため、スキルの高さなどで争うことはない点はメリットだといえます。

第二新卒は転職に不利？「やばい」「使えない」と思われる人の特徴

結論からいうと、第二新卒という属性だから不利になることはありません。そのため、第二新卒として転職する際に評価・懸念されるポイントをしっかりと知っておきましょう。企業側からすると第二新卒は、新卒や既卒などと、人材の定義が異なります。そのうえで第二新卒にあてはまる人材が不利となるのではなく、下記のような要素を持つ場合、不利となるといえます。では、どのような要素が転職する際の要素として不利になるのかをみていきましょう。

長く働くことが難しい

どのような企業であっても、短期間で多数の転職を繰り返している人材には不安を感じるでしょう。特に、短期間で転職を繰り返し、その理由がはっきりとしていない場合などは不利となります。

この場合は、長く働くことができなかった理由を整理しておきましょう。人事担当者に対して、理由を整理したあと、長く働けないのではないかと心配されないように説明する必要があるためです。長く働くことが難しいと判断された場合、内定をもらうには不利になります。ちなみに、就業環境がとても厳しく、パワハラが繰り返されたなどの理由がある場合は、素直に伝えても不利にはなりません。

ビジネスマナーが身についていない

第二新卒としてビジネスマナーが身についていないことは、転職の際に不利となります。例えば、企業によってはビジネスマナーが全く関係ないような業種もあるものの、以下の項目はどのような業種でも求められます。書類選考では、下記のような項目に注意することが重要です。

• 志望動機や職歴、自己PRの書き方
• 話し言葉と敬語の使い方

書類選考でもビジネスマナーが身についているか判断することができます。とくに、採用担当者は、何通もの書類に目を通していることから、言葉の使い方の間違いなどはマイナス要素となるでしょう。

面接では以下のような項目に注意しましょう。

• 目上の方と話す場合の敬語
• メールを送る際のルールを知っていること
• お礼、お辞儀など感謝を示す言葉と動作

面接の段階で服装や言葉遣いなども評価されるため、ビジネスマナーは徹底的に対策しなければなりません。ビジネスマナーが大事とされる理由は、基本的なマナーやルールを守ることで周囲と心地よく付き合うことができ信頼関係を築きやすくなるためです。

例えば、第二新卒で同じような経験とスキルを持つ人材を比較した場合、採用担当者はビジネスマナーが優れた人材を採用します。

社内だけでなく、一般的に見てもビジネスマナーが身についていないと、常識が欠けていると判断されることもあります。

社会人としての基礎をもっと知りたいと思ったら⇒必ず知っておきたい社会人マナーとは？役立つオススメマナー本も紹介 、社会人基礎力とは？必要な3つの能力と習得方法 こちら2つの記事を読んでみてはいかがでしょうか？

その他、注意する特徴

第二新卒の転職で不利となる特徴として、以下の4つも考慮しましょう。

• 周囲の人と協力して働くことが難しい(コミュニケーションが取れない)
• 入社意欲が低い(長く働くと思われない)
• 理想にこだわりすぎる(現実とのギャップを感じやすい)
• 年収にこだわり過ぎている(自分のスキルを把握してないと見られる)

転職の対策をおこない、伝え方を考え、うまく表現できるようにしましょう。例えば、転職理由の説明の場合に、現状の会社で年収に対して不満があるとしましょう。その場合は、応募先の会社を選んだ理由と「現職でどれくらいスキルアップしたか、今スキルアップのためにどんな努力をしているか、今後取り組みたい業務を伝え、収入を現在よりも上げていきたい」など給料を上げるに値する価値を生み出せていることを説明できるようにしましょう。

また、現職であまり周囲の人とうまく協力して働けていない場合、伝え方に十分な注意が必要です。「周囲の人からどのように言われることがありますか」と聞かれることがあります。どのようにコミュニケーションを取ってきたかなどは誤解を生まないように準備し、まとめて説明できるようにしましょう。

採用されるために準備しておくと良いこと

第二新卒は、企業から扱われる期間が決まっています。応募できる期間を有効活用するために、転職活動はある程度対策を行いながら進めていきましょう。

例えば、面接を受ける場合や書類選考でも、「なぜその企業で働きたいのか」や「その業務を行いたいのか」考えを事前にまとめておく必要があります。1度まとめたら採用担当者が納得できる内容になっているか確認しましょう。

転職は準備を行うことで転職活動をスムーズに進められます。

長期的に働く気持ちと覚悟

長期的に働く気持ちや覚悟を決める場合、事前に以下のような自己分析や企業分析を行っておきましょう。

• なぜその会社で長く働きたいと感じたのか
• 長く働いてどのように成長したいのか
• 業界に興味を持った理由と意気込み

転職の理由とも重なる部分もあるものの、長期的に働きたい明確な理由を固めておく必要があります。転職先の企業の事業と自分の経験を加味したうえで、「どのように働いていくのか」「5年先や10年先にどうなっていたいのか」などを整理しておくと、明確に解答できるでしょう。

ビジネスマナーのおさらい

ビジネスマナーは、一般的な企業であれば、入社のタイミングで一通り研修を通して学ぶことができます。しかし、業務上に発生する細かなやり取りやメールでの伝達、言葉遣いなどは、改めて振り返り、ノートなどにまとめておきましょう。

例えば、以下の要素は企業が異なっても大きく変化することはありません。

• 身だしなみ
• 電話対応の方法
• 名刺交換
• あいさつの方法
• 入室、退室の方法

転職のタイミングだけでなく、普段からビジネスマナーを意識して、間違っていないかを確認しておくことで、転職活動をスムーズに進められるでしょう。

業界や仕事についての理解

業界に対する研究は、インターネットや本などから行えます。数年の間に、大きく業績を伸ばした企業もあれば、縮小してしまった企業も存在しています。

インターネットなどでも、会社の評判や業界の動向などは容易に調べることが可能です。そのため、自分が転職する業界の最新の動向などは転職活動を本格的に行う前に調べておくことをおすすめします。

例えば、縮小傾向であれば、どのような仕事が長く生き残っていくのかを考えましょう。そして、縮小したとしても必要とされる仕事内容であれば、長く働くことができます。

仕事に対して求めることの棚卸と優先順位付け

仕事の内容を確認したうえで、自分が仕事に何を求めているかを普段から棚卸をしておきましょう。ざっくりとしたものでも構いません。例えば、仕事で考えられる要素は以下のものがあります。

• 給料
• スキル
• やりがい
• 環境
• 就業時間

環境のみに焦点を当ててみても、「安定した環境の中で変わらない業務を行う」のか「市場やトレンドを反映して柔軟に変化する環境の中で業務を行う」方が働きやすいのか、など人によって求めるものは異なります。

また、棚卸をしたうえでどれが優先順位の高い項目なのか、考えておきましょう。優先順位を付けておくことで複数の転職先候補の面接スケジュールがバッティングしてしまった時や、内定後どこに就職するかを考える時にスムーズに転職先を決めることができます。

転職活動ができる資金を確保しておく

第二新卒として転職する場合、活動資金をある程度確保しておきましょう。会社を辞めてから活動するケースは少ないかもしれません。しかし、自己退職の場合は失業保険の給付までに最低でも3ヵ月程度の時間を要します。

そのため、現在の会社を退職する前に転職先から内定をもらっていることがベストであり、転職活動を行っても余力のある生活ができるように準備しておきましょう。加えて、金銭的な余裕があれば、転職に失敗する確率を下げることができます。仮に、金銭的な余裕がなく、勢いで退職してしまった場合、転職するまでの期間は無収入となります。そのため、気持ちとして余裕が無くなってしまい、十分な検討をしないまま、転職することになってしまいます。その場合、転職後に後悔する確率も上がるため、金銭的な余裕も転職の際には重要です。

まとめ

第二新卒は、学校卒業後の1～3年で転職を行う社会人経験者のことを指します。そのため、第二新卒として扱われる期間は限られており、転職活動もある程度、計画を立てて行っていく必要があります。

また、転職においては、事前の準備も重要となってきます。ビジネスマナーや自己分析・企業分析などを繰り返し、第二新卒として企業からどのように見られるのかを把握したうえで、転職活動を行っていきましょう。

最後のチェックポイント

• 企業によって定義が異なるため募集要項を確認しよう
• 企業が第二新卒を採る理由を知り備えよう
• 転職の際に不利な特徴を知り早急に改善しよう
• 転職理由や仕事に求めることの優先順位を棚卸しておこう

既卒者の人が就職活動をする場合、どうしても新卒者よりも劣ってしまうというイメージがつきまといます。しかし本当に既卒者は就職が困難になるのでしょうか。もしかするとただの思い込みなのかもしれません。既卒者の人には既卒者の人なりの戦い方があるはずです。この記事では、新卒者にも負けない既卒者の人向けの就職活動の対策法をご紹介します。既卒だからと諦めてしまわず、思い描く将来を目指して、ぜひ実践してみてください。

既卒（既卒者）とは？

既卒とは、高校や専門学校・大学などのなんらかの学校を卒業後、一度も正社員として働いた経験がない人のことを指します。一般的には学校を卒業してから3年以内の人を対象とし、「既卒者」と称するケースが多いようです。既卒者に対する明確な定義はありませんが、これまでに一度も正社員として働いた経験がないという点から、アルバイトやパートタイマーで働く人たちも既卒者として含まれます。フリーターはあくまでも「正社員ではない」働きかたとなるため、既卒者に分類されるのです。アルバイトなどで仕事をしていても、仕事をしていなくても、卒業後の正社員経験がない人はまとめて「既卒者」として扱わるということを覚えておいてください。

既卒者の強み

内定後すぐに働ける人材である点は既卒者の強みです。1日でも早く働いてくれる人手がほしいと考えている会社の場合は、すぐにでも入社できる既卒者は魅力溢れる人材です。他には卒業後の空白の時間をうまく利用し、資格取得や働きたい分野の基礎的なスキルを身につけるための体験をしている場合も、立派な強みとなるでしょう。与えられた時間を存分に使い、学びを体験した人生経験は、就職に不利と言われている既卒者の心強い強みとなるはずです。

既卒者の弱み

既卒者の弱みは、社会人経験のなさからくるビジネスマナーに対する理解度の低さや、正社員として働く上のスキルが身についていない点があげられます。中途採用扱いとなる既卒者の場合は、即戦力であることを強く求められるケースも珍しくないため、不利になることも出てくるでしょう。しかし一般的なビジネスマナーやスキルは、実務経験がなくても基礎的なものは身につけられます。また働き出せばすぐに身につけられる経験値ですので、弱みとしてあまり臆することはないでしょう。

既卒の就職はムリじゃない！！

既卒者の就職活動は、新卒者や社会人経験者と比べると厳しい状況に置かれることは事実です。ですが既卒者でも就職することは可能です。既卒者が就職活動をする上で置かれている状況や、なぜ就職ができないわけではないのかについてお話ししていきましょう。

新卒、社会人経験者と比べて厳しいのは事実

既卒者の就職活動が不利になる理由に、「新卒で就職できなかった」ことがあげられます。学校在学中に就職が決まらなかった場合、どのような理由であれ、就職を決められない問題があるからだと取られてしまうこともよくあるでしょう。留学や家族の介護などによる家庭の事情などがあれば、考慮してもらえるケースもありますが、確認もせずに就職活動を怠ったとか問題点を抱えているからではないかなど、偏った色眼鏡で見られてしまうことも珍しくはないのです。募集に対しエントリーが多い場合は、問答無用に既卒者を理由に不合格にされるケースもあることを理解しておかなければなりません。

既卒でも積極的に採用するところも

既卒者は新卒者などと比べると不利な点がある反面、逆に既卒者を積極的に採用しようとする会社もあります。たとえば慢性的な人材不足で未経験でもすぐに働ける人材を求めているIT業界や、営業職、種類にもよりますが公務員なども、既卒者の採用を積極的におこなっている業界・職種といわれています。とくにIT業界の場合はシステムエンジニアなどをはじめとする、エンジニア職がとくにオススメです。このように不利と言われている既卒者であっても、やり方次第で就職活動をスムーズに進めることも可能になります。ここで紹介している情報を元にして、ポイントをしっかり抑えていけば既卒者でも就職することはできます。ぜひ参考にしながら就職活動をおこなってください。

新卒、社会人経験者に負けない、就職方法を伝授

ここからは既卒の人でも、新卒者や社会人経験者にも負けない就職活動についての方法を伝授していきましょう。不利な部分や弱みが多くても、適切な対処法や対策を講じることで、強みに変換することも可能です。そうすることで新卒者にも社会人経験者にも負けない就職活動がおこなえます。情報をうまく活用し、納得の就職を目指しましょう。

どんな求人がいいか

まず注目すべきは「未経験者歓迎」や「経験不問」の文言です。はじめて就職活動をするのであれば、これらの文言が書かれた求人から優先的にチェックしていきましょう。特にはじめてエントリーする職種などの場合、なおのこと未経験でも受け入れてくれる会社は要チェックです。なかには「既卒者歓迎」と謳い、既卒者を積極的に採用している会社もあります。未経験ではない職種への就職活動の場合は、学校で学んだことやアルバイトで経験した実務経験がいかせる求人をチェックしてみるといいでしょう。

ライバルに負けない、自己分析

対新卒者だけにとらわれず、同じ就職活動中のライバルに打ち勝つためには、己を知ることも大切です。そのために行いたいのは「自己分析」ではないでしょうか。自分のバックグラウンドを理解することで、自分の特徴が見えてきます。この特徴こそがあなたの強みとなり、就職活動時のアピールポイントにもなるのです。

ステップ1【発見】

自己分析をおこなうには、最初に自分自身の今までの人生を振り返りましょう。どのような形式でも構いませんので、時系列に今までにやってきた自分の歴史を書き出していきます。随所に起こった出来事や、頑張ったこと、印象に残った出来事などすべて書き込んでいくことが重要です。ただし一気に書くと収拾がつかなくなりますので、中学・高校・大学と、それぞれわけてわかりやすく書くようにすると、あとから情報を拾いやすくなるでしょう。

ステップ2【具体化】

次のステップでは、ステップ1で書き出したあなたの今までの歴史をもとに、具体的な深堀りを進めていきます。たとえば学生時代に打ち込んだ何かについて深堀りしてみてください。深堀りする際に必要なキーワードは、「なぜ？」です。なぜこの部活に打ち込めたのか、なぜこの教科が好きで結果を出せたのか。具体的に深堀りすることで、自身の特徴や性格などがはっきりと浮き上がってくるでしょう。もちろんプラス面だけではなく、マイナス面での深堀りをおこなうことも大切です。

ステップ3【整理】

書き出した特徴を「過去」と「現在」に振り分けます。重複するものがあっても大丈夫です。分類をしたら今度は「未来」の自分という項目を加えます。このように整理していくことで変わらない自分や、変化した自分を視覚的に理解できます。そして最終的に”なりたい自分”との違いを比較するのです。過去や現在からはどのような職種や会社があっているのかが見え、未来からはどのような仕事や働き方をしたいかが見えてきます。整理を行うことで、就職活動時の自己PRにもブレがなく一貫性をもてるでしょう。

気を付けたい2つの注意点

自己分析の過程で短所が目立つと感じる人も少なくはないでしょう。しかし短所も見る角度を変えることで長所にもなります。短所を長所に変える力は、就職活動に対する幅を広げ、チャンスを手に入れるきっかけを増やすことにも繋がります。「流されやすい」なら「協調性がある」、「没頭しやすい」は「努力家である」など、可能性の広がるワードを盛り込んでいきましょう。

短所を長所に言い換えれたら、次は言い換えたワードを掘り下げて汎用的なワードから変化させていきましょう。「協調性がある」なら、「周囲の意見を取り入れ臨機応変に仕事をこなしていける」など、あなた自身を印象付けられる”ありきたりではない言葉選び”をしていけば大丈夫です。

ライバルに負けない履歴書

ライバルに負けない履歴書作成も、既卒者の就職活動には絶対的に必要なポイントです。履歴書一つをとっても徹底的に研究し、的確に、効果的にご自身をアピールできるように仕上げましょう。そのためには基本的な履歴書作成における「作法」をあらためて見直してみてください。誤字脱字がないのは当たり前のことですが、修正液や修正テープを使って間違った箇所を修正することは言語道断です。言葉遣いの丁寧さ、伝えたい言葉のわかりやすさも熱意を伝えるためのポイントに繋がります。とにかく埋めるではなく求人情報を何度も読み込み、この会社だからこそ働きたいという熱意のこもった志望動機で挑みましょう。

既卒者の履歴書は基本的作法が完璧であり、熱意も十分な内容であることに加えて、自分を売り込むための精査された自己PRが重要です。学生時代の話ではなく、卒業後に何をしていたかや、そのとき経験したことや取った資格などを盛り込むことで、応募する業種と結びつけやすくなるでしょう。

負けない面接対策

面接時には「なぜ既卒になったのか」や「卒業から今までの空白期間になにをしていたのか」などの質問が出ます。すべてを正直に答える必要はありませんが、嘘をつくことは避けましょう。嘘をつくのではなく、見る角度を変えてポジティブなワードを盛り込むことが大切です。既卒になった理由に対しても、挫折したことや失敗したことを恥ずかしい、不利になると隠すようなことはオススメできません。むしろ挫折したり失敗したことをどのように乗り越え、同じことを繰り返さないためには、前に進むためにはどのような改善をしたかなどをアピールするほうが、面接官の印象は格段に良くなるでしょう。「既卒＝ネガティブ」と考えず、自己分析から見えた自分の特徴を元に、ここまでに培った経験やスキル、できることやりたいことを前向きに語ることが大切です。

良く聞かれる質問と回答例

ケース1.「なぜ既卒になったのですか？」
内定をもらえずに既卒になった場合は、言い訳で取り繕うとしたり、こだわりを主張するのではなく、具体的な原因と現在の自分が問題をクリアするために取り組んだことを盛り込んで話をするといいでしょう。

例）
「○○という業種に絞って就職活動をしてきましたが、残念ながら内定をいただけず、既卒として就職活動を続けています。採用された人の多くが△△の資格を取得されていたと知り、勉強不足を痛感しました。○○の仕事へ就きたいという思いが諦めきれず、○カ月かけ、△△の資格を取得しました。資格を取得できたことで、自分に自信をもつことに繋がり、資格を生かして○○の仕事に就きたいという思いがますます強まりました」

ケース2.「卒業から今まで何をしていましたか？」
卒業後から現在までの空白期間について聞かれた場合は、アルバイトをしたり資格取得の勉強をしていたなどがあれば、正直に答えるといいでしょう。

例）
「○○の仕事に就きたいと考えていましたので、実務経験を身につけるために、■■でアルバイトを○カ月していました」

空白期間も遊んでいた、暇を持て余していたのではないことをきちんとアピールできれば印象はよくなるでしょう。資格取得のために勉強をしていたと伝えることも可能ですが、話をオーバーに持ったり、嘘はつかないようにしてください。深堀りして質問された場合、矛盾が生じたり受け答えが怪しいと、一気に印象を悪くしてしまいかねません。

ケース3.「なにか聞きたいことはありますか？」
既卒者の面接に限らず、面接の最後にかならず聞かれる”逆質問”。「とくにありません」と答えてしまうと、興味がないと受け取られてしまいますので、意欲ややる気がないと取られないよう質問を考えておきましょう。

例）
「この仕事では△△の資格が役立つと聞いておりますが、関連するもの、しないものでも他にあると役立つ資格などはありますか？」

「御社の○○という商品の記事を雑誌で拝見し、興味を持ったのですが、その商品へ関わる業務につくにはどのようなことを頑張ればいいでしょう」

就労に関する規則や事務的な質問ではなく、やる気をアピールできる質問や、直接聞かないとわからない内容を盛り込むといいでしょう。

ケース4.「不採用になったらどうしますか？」
既卒者に限らず、不採用になった場合どうするかという質問も、面接では出てくる可能性があります。その場合はネガティブに捉えずできるだけポジティブなワードを盛り込み受け答えするようにしましょう。

例）
「残念ではありますが、あくまでも御社が第一希望と考えて活動してまいりました。可能であれば不採用となる理由をお伺いし、再度チャンスを頂きたいです。採用していただき、御社の一員として貢献したいと考えておりますので、ぜひ御社で働く機会をいただければと思います」

まとめ

既卒者の就職は新卒者に比べると確かに厳しい部分もたくさんあります。しかしだからといって就職ができないわけではありません。希望の職種・業種で活躍できる可能性も存分にあります。ネガティブなイメージを自分のなかから払拭し、自分自身を見つめ的確に理解することで、既卒者でもライバルにも負けない就職活動を実現することも可能です。短所を長所に変換するように、ダメだと諦める前に、できることを1つずつ積み重ね、既卒者でも就職を実現させましょう。

最後のチェックポイント

• 既卒の就職活動は不利な部分もあるが、やり方次第で納得のいく就職が可能になる
• 募集文をじっくり読み込み「未経験者歓迎」「経験不問」を最優先でチェックする
• 自分自身の過去から現在までを振り返り、自分の特徴を把握・理解することが就職活動でライバルに勝つための秘訣になる
• 面接時の受け答えはポジティブさを全面に出す。嘘をつかず、やる気と今までの経験や努力を的確にアピールすることがポイント

新卒で就職したものの、やはり大手企業で働きたい。社会人として働き出したからこそ、そう思うのかもしれません。しかし第二新卒となると、なかなか大手企業への転職は厳しいと思っていませんか？　容易ではありませんが、第二新卒の人でも大手企業への転職は可能です。第二新卒の人が大手企業への転職を行うためのノウハウをご紹介します。

ムリではない？第二新卒の大手企業への転職

第二新卒の転職は厳しいと言われていますが、第二新卒だからこそのメリットもあります。もちろん新卒と比べれば厳しい戦いになるかもしれません。ですがメリット・デメリットをよく理解した上で行動したり、積極採用が行われる企業・職種を選んだりすることで、第二新卒からでも大手企業への転職は可能です。

積極採用している大手有名企業

大手企業のなかには第二新卒を積極的に採用している会社もあります。慢性的な人材不足の業種や、新卒の採用が計画通りにいかず、意図せず人材不足になってしまった企業などがその一例です。そうなると第二新卒の採用にも積極的になっていくのでしょう。若い労働力でありながら、すでに社会人としてのマナーやスキルを身に着けている第二新卒の人材は、育成コストも抑えられることから獲得すべきターゲットとなるのかもしれません。

メーカー

トヨタ自動車

トヨタ自動車の中途採用は、大手求人サイトや転職エージェント、トヨタ自動車公式サイト内からなど、エントリーできる方法にさまざまな選択肢が用意されています。選択肢が多いので、ご自身にあったエントリー方法を探すことも可能です。募集職種はエンジニアなどの技術職系か、事務系の採用のどちらかになります。大手メーカーとして多くの社員を抱えているトヨタ自動車には中途採用の人も多いことから、スキルや本人のやる気次第で活躍できる環境が整えられている点は魅力でしょう。

ソニー

大手電機メーカーとして常に上位に位置するソニーは、人気が高く中途採用としての難易度は高めです。公式サイトからの直接エントリーも可能ですが、転職エージェントなどを経由してエントリーするほうが確率はアップするでしょう。エントリーする人が多いので、エージェントからの推薦があれば、採用担当者に直接訴えかけられるので、有利に働く可能性があります。

シャープ

シャープは日本のモノづくり文化と伝統を支える大手工業系のメーカーです。技術職ではそのモノづくりの底力を発揮したやりがいが得られるでしょう。海外との連携なども多く、英語力を問われるシーンも多いため、職種を問わず語学力の対策を事前にしっかりとしておきましょう。

味の素

味の素は中途採用が少なく、あまり情報公開されないことから、転職は高難易度と言われています。多くの人たちは転職エージェントを利用し、転職活動をおこなっているようです。非公開案件を入手できるエージェントなら、対策を練り挑むことも可能です。基本的にどの分野でもスキルや知識のある人を採用しますので、得意分野に特化したアピールをするといいでしょう。

日本航空

日本航空は社会人経験の浅い若い人や、英語力の高い人を求めている傾向があります。社会人として実績・経験の浅い第二新卒の人でも、確かな英語力があれば、大いに採用のチャンスがあると言われています。ただし募集自体がさほど多くないため、募集枠に対しての応募数が多くなり、激戦になることも珍しくないようです。

IT企業

ヤフー

日本最大級のポータルサイトを運営しているYahooは、2016年に新卒一括採用を撤廃。新卒・既卒・第二新卒などにこだわらない「ポテンシャル採用」を導入しました。30歳以下であることが条件のため、第二新卒の人にはうってつけかもしれません。福利厚生が充実しているなど、ワークライフバランスの取りやすさにも定評がある上に、仕事への情熱や意欲をアピールできればやりたい仕事ができる可能性のある人気企業です。

サイボウズ

過去に「働きがいのある会社」ランキングで2位を獲得したサイボウズは、働き方改革を実践していることから転職先として人気の大手企業です。通常の採用枠以外にもU-29採用や、複業採用などもとりいれられています。第二新卒などを積極採用するだけではなく、さまざまな角度から多様性を認め働ける会社づくりができる体制を整えています。

メルカリ

メルカリは企業の成長のスピード感やレベルの高さに、多くの投資家が常に注目しています。中途採用の場合、エンジニアやデザイナーなどWeb関係の専門職の人が目立ちます。求人情報は会社のホームページや転職エージェントを利用してもいいですが、企業が独自に行うイベントなども注目しておきましょう。イベントの懇親会でエンジニアをスカウトすることもあるようです。

ワークスアプリケーションズ

経営に必要不可欠な人や物、資金などの資源を統合的にまとめるアプリケーション「ERPパッケージ」を取り扱うベンダー（製造元・販売供給元）ワークスアプリケーションズは、「働きがいのある会社」の1位に選ばれたベストカンパニーとしてアジアでも定評のある会社です。上司や部下という垣根を取り払い、意見を言い合える風通しのよい環境を整えています。第二新卒の場合、戦略コンサルタント職の採用が多いようです。

サイバーエージェント

日本屈指のネット広告代理店「サイバーエージェント」は、ネットリテラシーの高い人を好む傾向にあるようです。個性的でユニークな事業の数々から、IT関連の企業のなかでも大変人気の高い企業です。適切に自分がこの会社に向いている理由や、できることを的確にアピールすることが重要となります。転職エージェントや転職サイトでの採用募集はほぼされておらず、企業の公式ホームページからのエントリーがメインとなります。

大手企業へ転職するべき？

大手企業への転職が、必ずしも思い描く未来への架け橋になるかどうかはわかりません。ただ単純に大手企業のほうが給与や待遇がいいからという理由だけではなく、明確な転職したい理由を考え直してみてください。転職先で自分のやりたいことができるのかどうかを確認することも大切です。その上で第二新卒から大手企業に転職すべきかどうかを、この記事を参考にして、ご自身でしっかり考えて見極めてください。

メリット1：即戦力ではなく将来性を期待してもらえる

第二新卒で大手企業に転職するメリットは、新卒の頃とは違い将来性への期待値を加味して採用されるケースが多いことです。転職の人に対し企業は即戦力を求めがちです。しかし第二新卒の場合は、前職での経験は長くても3年程度と経験が浅いことを理解した上で採用を決定するわけですから、必要なスキルが完全に伴っていなくても働きはじめられることは大きなメリットでしょう。

メリット2：基礎は割愛。実践的なスキルをみにつける研修や指導

第二新卒を積極採用している企業の場合、新卒を多く採用している企業よりも研修が少ないこともあるようです。第二新卒や転職組が多い場合、すでに社会人としてのマナーやルールを守るための研修は終えていると判断されるのでしょう。ビジネスの基本部分の研修は省き、より実践に役立つ研修がある場合もあり、ムダの無さも大きなメリットとなるでしょう。

メリット3：生活を安定させられる

第二新卒の人が大手企業へ転職を考える際に、福利厚生や仕事のやりがいと同じぐらいに重きをおくのは、大手企業の安定感かもしれません。給与の面でも福利厚生の充実でも、しっかりとして安定感があってこその大手企業です。その知名度からは社会的信用も高く、経営も安定していることが多いので、安定し安心できる生活を維持することが可能です。働く質をアップし、生活も気持ちも安定できるのは大手企業ならではのメリットでしょう。

デメリット1：若手が活躍できるチャンスが少ない

大手企業には大手企業のやり方があり、中小企業などのように若手の社員でも努力次第で成果を上げたことに評価を得られないケースも多々あります。人数が多い大手企業は、どうしても縦社会になる部分も強く、若手が成果を上げてもそれは直属の上司の手柄となることも珍しくはありません。仕事のやり方や取引先との関係性など、業務に関する提案も若手からの声が反映することはあまりないこともあり、即戦力として会社に貢献したいと考えている人には、チャンスの場を探すだけでも一苦労するかもしれません。

デメリット2：やりたい仕事ができない可能性のほうが高い

大企業はよくも悪くも組織として成立していて、即戦力で働ける知識やスキルがあったとしても、希望の職種や部署にいきなり配属されるとは限りません。たとえ希望の部署に配属されても、希望する業務を最初から任せてもらえることは少ないでしょう。やりたい仕事・職種がある人は、その職種につくためにはどうすればいいかを、事前に確認し対策を練っておく必要があります。それでも最低でも1~2年は修行のように実績を積む可能性は高いでしょう。地道に実績を積み、成果を出してようやくチャンスが回ってくるかもしれないと思っておく必要があります。

デメリット3：働きやすいかどうかは実際働いてみないとわからない

ワークライフバランスが取りやすい、福利厚生が充実しているなど、外にいるときに見聞きした評価の本当のところは、入社してみないとわかりません。大手企業は、予想以上に仕事が激務な可能性もあり、思い描いていたものと異なることも珍しくないでしょう。大手企業に入ればやりたい仕事ができて、幸せになれると思い込みすぎないようにしてください。人が多くなることで、派閥争いや人間関係のトラブルに巻き込まれる可能性も増えるかもしれません。

オススメの職種

第二新卒の人が大手企業への転職を成功させるためには、どのような職種を狙うかという点も重要になります。とにかく大手企業をと考えるだけでは、何社受けてもよい結果にたどり着けないかもしれません。たとえば大学で学んだことがいかせる職種や、第二新卒だからこその若さや元気さを売りにできる職種もオススメです。また前職での経験が活かせる職種を探してみてもいいでしょう。

営業

第二新卒の若さと元気をいかして、営業職を目指す人も多いでしょう。営業職といえば、特別な資格が必要なわけではなく、基本的なビジネスマナーが身についていれば、今すぐにでも働ける職種です。第二新卒の場合は、その若さゆえの頭の柔軟さも重要なポテンシャルとしてアピールできるでしょう。またすでに社員研修などで基本的なビジネスマナーを身に着けている人も多いことから、あえて第二新卒や転職者を優遇する企業もあります。

営業職はコミュニケーション能力の高さだけではなく、トークスキルや顧客の話を正しく聞きとるヒアリング力も必要となります。しかしこれらはすべて後からでも身につけることが可能なスキルばかりです。本を読む、セミナーに行くなどしながら勉強しておきましょう。質の高い営業マンを目指す努力や威力も忘れずにアピールしてください。

エンジニア/プログラマー

常に慢性的な人材不足で、働くためには一定のスキルや知識が必要なエンジニア職やプログラム職。新卒だけではなく第二新卒の人にも間口を広げて積極的に採用している企業も少なくありません。

IT系やWeb系、ゲーム業界などさまざまなジャンルにわかれており、選択肢の多さが魅力です。プログラミング言語などの知識やスキルを求められることから、競争率がかなり低いケースもあるようです。

未経験でも一定の知識やスキルがあればできる業務もあるため、入社後に仕事をしながらでも、スキルや知識のアップを許容する企業も少なくありません。未経験者でも比較的大手企業への採用のチャンスが高い職種だとも考えられます。

就職後に使える資格を先に取得しておいたり、どのエンジニア職でも役立つ国家試験、「基本情報技術者試験」「応用情報技術者試験」などを取得しておいたりすることで、採用に有利に働く可能性もでてきます。

データサイエンティスト

企業がビッグデータを取り扱う上で、データの解析や分析をおこない、売上アップや次の一手を打つための戦略を提案する重要な役割を担うデータサイエンティスト。理系でなくても理系の学問が得意である、好きであるというかたにはうってつけで、エンジニア職のなかでは歴史も浅く、これから発展していくと考えられていることから、将来性が期待できる職種です。

知識に関しては高校卒業程度の数学の知識をマスターしていればできる業務もあるため、働きながら学ぶことに寛容な企業もあります。統計学に関する知識やデータベースに関する知識、Python（パイソン）やR言語などのプログラミング言語の知識を備えていると、ますます有利になるでしょう。

事務

中途採用が行われる場合は、欠員の補充や、大規模な会社や部署の再編成があった場合のみと考えられます。特定の知識やスキルを必要とする事務職を選ぶことがポイントになりそうです。

一般的な事務作業を行う「一般事務（OA事務）」以外にも営業事務や経理事務、総務事務に人事事務や労務事務など専門的な事務職が複数存在します。貿易事務のような海外とのやりとりがある事務職の場合は、外国語のスキルも重視されます。他にも学校事務や医療事務など、専門的な事務職はいくつもありますので、スキルに応じた分野の事務を探してみましょう。

第二新卒で事務職を探す場合は、これらの専門的な知識や経験が必要となる事務職を探すと採用の確率はアップするでしょう。

1社目の経験が活きる職種

前職で培ったスキルや、身に付けた経験がいかせる職種を選択してみてもいいでしょう。まったくの未経験でないことがアピールできれば、就活の際にも有利に働きそうです。即戦力となる人であれば採用の判断に大きな影響を与えられるでしょう。前職とまったく同じ職種や仕事内容でなかったとしても、前職で培ったスキルや知見をいかせそうであれば、即戦力であることを存分にアピールできるはずです。

前職でのスキルや知見をいかした職種を選択する場合、転職後も年収をさげることなく再就職できる可能性が高くなります。現在の年収を少しでもアップしたいと考えて、第二新卒からの転職を検討しているのであれば、大事な部分となるはずです。また即戦力であったり、前職のスキルや知見が役に立つ人材の場合は、今後の昇給にも大きな影響を与えることでしょう。

スムーズに業務に取り組める点や、年収、昇給など、メリットが大きい点でもオススメです。

大手企業から内定をゲットするコツ

第二新卒で大手企業からの内定を獲得するためには、何に気をつけて、どうすればいいのでしょう？

中小企業から大手

前職が中小企業の第二新卒の人が大手企業を目指す場合に注意したいことは、すべてにおいて規模が大きくなるという点です。働く人・かかわる人の数が増えるのは当然のことで、仕事の量や内容の濃さ、評価の仕方などガラッと代わってしまうことを覚悟しておいてください。

中小企業の場合は経営資源が限られていることも多く、合理的かつムダのない省略的な仕事のやり方を求められるケースも珍しくありません。しかし大手企業の場合はある程度の潤沢な経営資源があることから、さまざまな面で驚くことになるでしょう。

就活の際は、中小企業からの転職であることを卑下する必要はありません。もちろん大手企業をやたらと持ち上げるような発言も控えるようにしましょう。大手企業に務めたいと思う気持ちはあるけれど、それだけではないという思いをきちんと伝えてください。そのためには前職で培ったスキルや知見を堂々とアピールするといいでしょう。とくに中小企業の場合は、大手のような分業制などではなく、幅広くいろいろな業務をこなしてきている人もいるでしょう。さまざまなケース・シーンに対応できるスキルや、同時進行でもクオリティを落とさず業務を遂行できる能力なども、アピールポイントとして威力を発揮することでしょう。

大手から大手

大手企業から大手企業への第二新卒での転職の場合、中途採用となるわけですので、昇給や昇進に影響が出る可能性もあります。他にも新卒で入った人のほうが、立場が上に扱われるケースも珍しくはありません。即戦力となるスキルや知見があっても、このあたりのデメリットは払拭し難いものがあるため、大手から大手への第二新卒の転職は覚悟も必要となるでしょう。

大手から大手への転職の場合、「なぜ大手から転職を？」とダイレクトに面接などで聞かれることもあります。そのような場合は、安定や知名度について触れるのではなく、やりがいや熱意をアピールし、この会社でしかできないことがあるという明確な志望動機をアピールしましょう。

譲れない部分やプライドもあり難航するかもしれませんが、前職のことを引きずるのではなく、新たな環境で役に立つ人材となることを目指しましょう。

ベンチャーから大手

ベンチャーも中小企業と同じく、仕事のやり方や量、人の多さなどが大きく異ることを肝に銘じておきましょう。前職では1人でやってきた作業も、大手企業になると大勢の人の手が入ることも珍しくありません。逆に分担作業にすることで仕事量の増減や、かかる時間も変化することもあります。

大手企業のなかにはメガベンチャーと呼ばれる、ベンチャー企業から大手企業へ上り詰めた企業も多く存在します。ベンチャーから第二新卒で転職を希望する場合、このような企業に的を絞ってもよさそうです。仕事内容もできるだけ近いものや、培ったスキルや知見をいかせる職種にしてもいいでしょう。

大手企業だから転職したいという態度や言動は避ける必要がありますし、ベンチャーから大手企業への転職に対する引け目を感じることもありません。転職したい理由を明確にし、堂々と転職活動を行いましょう。

第二新卒で大手就職を目指す時おすすめの転職方法

まずは相談したい場合

第二新卒から大手企業への転職活動を行う場合、さまざまな不安や悩みが出てくることでしょう。その際に心強い味方となってくれる転職エージェント。まずは相談したいと考えている人にオススメのエージェントを3つご紹介しましょう。

主要3社

転職エージェントは複数利用することをオススメします。その際は以下の主要3社もチェックしておくといいでしょう。取り扱い求人数の多さや、サポートの手厚さなど、魅力満載です。

リクルートエージェント

転職業界全体としても知名度抜群のリクルートが提供する、求人数業界No.1を誇る転職エージェント。ヒアリングや面接・書類選考などの対策も充実しています。

マイナビジョブ20’s

第2新卒をはじめとする、20代向けの転職エージェントです。未経験者の人には個別のカウンセリングや必要となるノウハウを適切にしてくれる人気のエージェントです。

キャリトレ

20代向けの求人を多く保有している「キャリトレ」は、若者向けの転職サイトです。若い世代の第二新卒の転職にも手厚くサポート。

まとめ

第二新卒としての大手企業への転職。はじめての転職には不安や悩み、疑問などもあることでしょう。第二新卒からの大手企業への転職は、決して容易ではありません。しかし可能性はありますので、諦めず希望の転職が実現するよう頑張ってください。

チェックリスト

• 第二新卒の大手企業への転職は、難しいが決してムリではない
• 大手企業のなかには、第二新卒の積極採用をおこなう企業も多い
• 大手企業への転職はメリット・デメリットを良く理解し、必要とされる職種選びをすることがポイント
• 転職エージェントを上手に利用し、転職活動における不安や悩みを上手に解消しよう

第二新卒の転職を成功に導くためには、成功させるための考え方を知ることも重要です。とくに第二新卒の場合は、社会経験があることから新卒とは違った転職活動の方法を知ることで成功の手掛かりとすることができます。

転職を成功に導くポイントを知り、必要な考え方を身に付ければ、よりよい未来を選択できるでしょう。この記事では、第二新卒の転職の失敗例から成功のためのポイントに触れていきます。

第二新卒の転職はうまくいかない？

第二新卒の転職は、うまくいかないとは限りません。しかし、不満を優先した転職や方向性の定まっていない転職では、成功することは難しいでしょう。

転職理由で多いのは、現在の仕事と転職者の思い描いていた生活や環境とのミスマッチです。また、企業側でも第二新卒を積極的に採用しているところもあり、新卒が1年目、2年目で離職してしまうことも、転職してくることも見込んで採用活動を行っています。

そのため、第二新卒の転職がうまくいくかどうかは、転職者の意向や考え方とそれをいかに企業側に伝えられるかで決まるといえます。

よくある転職の失敗例

ここでは、第二新卒のよくある転職の失敗例を見ていきましょう。失敗例を知ることによって、転職を成功に近づけることが可能です。

失敗例1：前向きな理由の転職ではない転職を繰り返す

人間関係がうまくいかないことや働いている会社の待遇が転職の理由となることは多いでしょう。

しかし、目先の現職の不満を解決するためだけの転職では失敗する可能性が高いといえます。転職したとしてもすぐに不満点を見つけ、再度転職を行うといったパターンもあります。第二新卒であれば、売手市場であるため、転職先は見つけやすいといえますが現在の職場のデメリットのみを転職理由にすることは避けましょう。

実際に目的のない転職であれば、企業のデメリットばかりに目がいきがちになり再び転職を繰り返す、といった悪循環となるパターンも多いといえます。

そのため、転職する場合は不満点を明確にし、妥協できるポイント・譲れない点を整理したうえで方向性を定めて転職することが大切です。

失敗例2：転職先を決定する前に会社を退職した

転職する場合は転職先が決まってから退職しなければ以下のようなマイナスの要素が考えられます。

• 金銭的な余裕がなくなりやすい(自己都合退職であれば失業給付金も3ヶ月後でなければ支給されない)
• 転職者の将来を考える時間や余裕がなくなりやすい
• 焦って転職者が望まない企業に転職をする

第二新卒においては、一般的に卒業後の3年間は第二新卒として扱われる事が多いと言えます。第二新卒として扱われる期間はある程度決まっているものの、焦る必要はありません。失敗する確率を下げるためにも転職先を決めたうえで退職しましょう。

失敗例3：新卒採用との違いを理解していない

第二新卒も新卒採用と同じ手順を踏む企業もあります。しかし、社会人としてのベースができているかどうかなど、第二新卒と新卒者では採用担当者から見られているポイントが違うという点を理解しておかなければなりません。

• 新卒の採用基準

  スキルよりも人物評価がメインです。そのため、学生時代を通して何を行ってきたか、企業研究をしているのかなどから採用担当者は評価します。

• 第二新卒

  企業によってスキルや経験を重視する企業と、人物採用の企業とで、どちらかに分かれます。スキルに重点を置く場合、1年で転職する人と3年目で転職する人とでは、3年目の方が評価されやすいと言えるでしょう。1年目で転職しスキルを武器に転職したい場合はその点も踏まえていくつかアピールポイントとなる強味とそれを裏付けるエピソードを用意するようにしましょう。また、人物評価に関しては、学生時代に学んだことのエピソードも重要ですが、それに加えて転職理由や退職理由の説明内容によって評価が大きく分かれると言えます。

採用担当者が第二新卒と新卒をそれぞれどのような点をポイントとし、見ているのかを把握しておくと、書類や面接の対策が立てやすくなります。

失敗例4：目先の業務内容だけを優先する

やりたいことや目指すものが決まっていたとしても、会社の事業内容や社風と考えや価値観が合わなければ、再び転職を繰り返すことが予想されます。

理由としては、やりたいことが明確であっても事業内容や長期的な業務内容に不満が出る確率が高く、そうなった場合、「再び転職すればいい」と考えがちであるためです。

転職成功のためのポイント

転職に失敗する理由に触れたうえで、転職に成功するポイントについて見ていきましょう。ポイントを理解することによって、転職を成功させる可能性を向上させられます。

ポイント1：職場に求めることの優先順位をはっきりさせる

職場に求めることの優先順位をはっきりさせるためには自己分析を行いましょう。今後自分が何を大事にしたいのか、仕事とプライベートはどちらを重視するか、どのようなスキルを身につけていきたいのかなどをしっかりと考える時間を取り、明確にすることが重要です。

例えば、下記のような要素について1つ１つについて自分の考えを書き出してみましょう。

• 給料
• 勤務体系
• 人間関係
• 働き方
• 休みの日や通勤時間

それぞれの要素を整理し、何を優先するかを決めましょう。全ての希望が叶う職場を見つけることは至難の業なので、それぞれの要素の中で譲れるもの、そうでないものをしっかりと整理しましょう。

ポイント2：前向きな転職理由を考える

第二新卒の転職では現状に課題を感じて転職するため、転職理由がマイナスな理由となりがちですが、プラスに考えられる理由を整理して採用担当者に伝える必要があります。

たとえば、現状の業務では、スキルが身に付かないと考えていた場合、現職でどのようなスキルを身に付けたのか。そしてそれ以上のスキルアップがなぜ難しかったのか。転職することでどういうスキルアップにつながると考えているのか。などを伝えることが大切です。現状の不満ではなく、どのようなスキルがあり、今後更にどのように伸ばしていきたいのかを考えるようにしましょう。

ポイント3：将来的なビジョンを持つ

明確な目的を達成するために、転職先の企業でどのような働き方を行えるのかを転職前から想定しておくことが重要です。

数年先の未来に自分がどうなっていたいのか、その企業の業務内容を知ったうえでどのようなポジションを目指したいのかなどを明確にしましょう。

ポイント4：自分の希望と採用側の意向を確認する

転職する企業に対して、自分の今までの経験や考え方を整理し、人事や採用担当者に自分のアピールポイントと企業のマッチする部分を明確に伝えられるようにしましょう。

性格や働き方、考え方などの価値観のマッチ度が第二新卒の転職においてはスキルよりも評価の対象となることが想定できます。

ポイント5：転職先の企業の条件や環境について調べる

新卒採用と第二新卒の採用では、採用基準が異なるものの、労働条件は最初から明記されていることが多いです。

そのため、労働条件に対して納得できるかをよく確認しましょう。現状の待遇などに関して大きな不満がある場合には、転職先の企業の条件は比較した上でどのように違うのか違いを確認することをおススメします。

転職をうまくいかせるために知っておくと良いこと

転職を成功に導くポイントとして、よく聞かれる質問とその回答例を知っておきましょう。

転職理由の説明

ここでは、前向きな転職理由の事例に触れて行きましょう。

1. IT系のスキルアップを目指す場合
   「私が転職したいと思った理由は、さらにITやプログラミングに対するスキルや知識を向上させたいと思ったからです。現職では、担当業務が細分化されていて関わる部分が非常に部分的です。同じ業務を3年間行っており、一通りのことは対応できるようになりました。現在のスキルを活かしつつより幅を広げスキルを高めるために転職も一つの手段だと感じました。」

現状の課題と課題に対して自分がどのように向き合ったのか、今後どうしていきたいかについて説明ができると良いでしょう。

2. キャリアチェンジを目的とした場合
   「私は現在、住宅の販売を行っています。しかし、元々プログラミングを学びたいという意欲が非常に強く、自身で無料のオンライン学習サイトなどでも勉強していました。転職しようと思ったきっかけは、営業管理システムが導入され、劇的に業務時間が短縮されたことに驚きを感じたためです。私も誰かのためになるスキルをプログラミングで提供したいと強く思い、転職に踏み切りました。」

何をきっかけに、キャリアチェンジしたいと思ったのか、そのためにどのような努力をしたのかを話せると良いでしょう。

3. 労働環境が劣悪だった場合
   「私は現状では、事務職についており、多くの社員の方から感謝されることもあり、大きなやりがいを持って業務に取り組んでいました。しかし、業務が非常に立て込む状況が度々起こり、残業時間も深夜に及ぶことが連日つづき、体調を崩しがちでした。上司にも業務風フローについて相談しましたが会社の方針とのことで解決しませんでした。今後長く働いていくためにも安定して働ける環境のある企業で働きたいと思い転職に至りました。事務職で培った業務を先回りして考えながら仕事を進める姿勢を今後も活かしていきたいです。」

現状に不満がある場合は説明が他責にならないように気を付けましょう。解決に向けて取り組んだことや、身に付けたスキルとそれを今後どう生かしていきたいかが説明できると良いです。

転職時期はいつからがおすすめ？

転職を行う場合、おすすめの時期があります。それらの時期が何故おすすめといえるのか、具体的な理由について触れていきましょう。

1月から3月に転職活動→4月入社

この期間がおすすめの理由は、以下の理由が挙げられます。

• 中途採用者・新卒者の入社時期を合わせ。研修を同じタイミングで行える
• 多くの企業の決算期と重なる

たとえば、急な人事異動があった場合の人員補填と新卒者との同時入社を同じタイミングで行うことで、必要な人員の確保が企業は行いやすくなります。また、新卒者と中途採用者が同じタイミングで入社する場合、基本的な企業のルールや業務内容を研修で理解することが可能です。企業は決算期を迎えるタイミングで人事異動などを決定することが多いといえます。そのため、1月～3月にかけて転職活動を行うことで転職の成功率を高めることが可能です。

7月から9月に転職活動→10月入社

10月に決算を行う会社が多く、何かと新しい事業などをスタートする時期であるため、求人が増加する傾向にあります。また、3月決算の企業では半期となり、9月末で退職者が増加することから、4月と同程度に転職活動には向いている時期といえるでしょう。

たとえば、3月までに転職活動を活発に行い、転職が決まらなかった場合は、7月までに履歴書の内容などをブラッシュアップして再度本格的な転職活動を行うなどの動きを選択できます。

加えて、10月入社となる場合は以下のメリットが考えられます。

• 一人だけではなく、様々な背景を持つ複数人の同僚と同時に入社
• 研修よりも実務を通して業務になれていく

とくに、研修の有無に関しては4月の方が手厚いことが考えられるでしょう。しかし、業務に早く取り掛かれるため、業務に慣れるスピードが速いことは4月入社との大きな違いといえます。

おすすめの転職方法

転職方法は多様化しており、それぞれに特徴もあります。ここでは、転職方法における違いについてみていきましょう。

相談するなら

就活カフェを利用するなどの新しい方法があります。就活カフェでは、就活に関する気軽な相談を行える場所も多く、同じように就活を行っている人々が集まることもモチベーションを保つために役立つでしょう。

加えて、転職活動を行うにあたって活用できる無料Wi-Fiの提供なども現状の就活には重要だといえます。サイトの登録などのインターネットを活用しない転職活動は現状では非常に厳しいためです。

就活カフェにおいては、場所によっては、企業のセミナーやフェアが開催されることもあり、就活カフェで転職活動を行う1つの理由になっています。企業にとってもさまざまな学生に対して、自社をアピールすることが可能である点もメリットです。

また、プログラミング系の職種に就きたい場合には、カジュアル面談という形でキャリア相談をするという手があります。IT未経験エンジニアを多く採用している企業によっては、面接の前にカジュアル面談という形でキャリア相談に応じている場合があります。いきなり転職するのが不安な場合はそうした機会を活用し、相談をしてみるのはいかがでしょうか。

エージェント

転職エージェントを活用するメリットは、転職者の今後のビジョンに近い企業を選定して担当者が紹介してくれる可能性があることです。場合によっては、今までと異なる職種を薦められることもあるものの、担当者と転職者の間で信頼関係ができれば転職活動は成功しやすくなるでしょう。

たとえば、転職サイトではサンプルはあるものの、履歴書の書き方も誰かが教えてくれるわけではありません。しかし、業界に精通したエージェントからアドバイスをうけることでよりブラッシュアップしやすくなり、自分で作成するよりも人事採用担当者にアピールできるなどのメリットがあります。面接対策などに関しても、相談できるため、安心できるサービスの1つだといえるでしょう。

デメリットは、応募先企業との相性よりも、エージェントの担当者との相性に左右されることが挙げられます。また、同じエージェント企業の複数の担当者から案内が届くこともあり、転職者自身がある程度、情報を整理しておかないと混乱することもあります。

イベント/フェア

転職イベントやフェアは、多くの採用担当者と話せることがメリットだといえます。採用担当者と話すことによってその企業の雰囲気を知る、転職者にとって重要な要素を知ることが可能です。採用後のミスマッチを減少させるなど、転職する際の懸念点も解消できます。

また、企業について全く知らない状態であったとしても、イベントやフェアなどであれば多くの企業を知り比較することも簡単に行うことが可能です。加えていえば、同一の業務内容や職種だったとしても待遇が異なることも少なくありません。

対して、転職イベントやフェアのデメリットは以下のものが挙げられます。

• 参加企業が限られているため、転職者のニーズを満たせる企業があるとは限らない
• 転職者が集まるイベントであることから、書類選考以上に通過率が厳しいこともある
• それぞれの企業を深掘りしてリサーチや検討するできない

とくに、大きな会場で行われる転職イベントやフェアは参加する人数が多いため、書類選考がなかったとしても、後日連絡来る可能性はあまり高くないことが予想されます。

転職サイト

転職サイトのメリットは、 web履歴書や職務経歴書を記述し、サイト上に登録することで企業の採用担当者にアピールすることが可能な点が挙げられます。

また、以下の点は転職者にとっては、大きなメリットだといえるでしょう。

• 求人応募が気軽にできる
• エージェントや採用担当者から連絡が来ることがある
• 場合によっては、サイト内の担当者と話かできる

とくに、求人サイトは転職者の経歴や資格などを用いて応募し、採用担当者などにアピールすることが目的となります。とくに、応募する場合には、転職エージェントを経由するものもあるため、幅広い求人を検討することも可能です。

転職サイトのデメリットは、転職者のプロフィールや履歴書の記述内容のブラッシュアップにアドバイスをもらえない点が挙げられます。エージェントなどと比較した場合、転職者の希望やかなえたい未来までを考慮してアドバイスを行ってくれることは少ないといえるでしょう。

まとめ

第二新卒の転職は、成功のポイントを知り、対策を行うことによって成功率を上げることが可能です。また、転職理由や退職理由はどのような理由であっても、前向きに捉えられる内容を人事担当者に伝える必要があるといえるでしょう。

そして、第二新卒の転職失敗例を知り、様々な転職方法のメリットやデメリットを比較しましょう。それぞれの転職方法を併用して、使用することでデメリットをカバーした転職活動が可能となります。

最後のチェックポイント

• 第二新卒の転職は失敗例・成功例を知る。
• 仕事に求めることの優先順位を決めておく
• 転職活動を行う時期は1月～3月、7月～9月がベスト
• 転職理由は前向きに説明できるようにする
• 転職方法の種類とそのメリットやデメリットを知っておく