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【面接対策】よくある質問と回答例 中小企業・ベンチャー編

date2024年01月30日
【面接対策】よくある質問と回答例 中小企業・ベンチャー編
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はじめに

中小企業・ベンチャーの面接では、大手企業とは異なる観点で問われる質問が想定されます。応募者の適正、企業理念やビジョンへの共感、部署を超えた業務への耐性など、質問の傾向を把握して面接に備えましょう。

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残業や休日出勤があっても大丈夫ですか。

この質問は、入社後に残業や休日出勤があることを応募者に伝えるとともに、実際にそれらが可能かを確かめ、採用後のミスマッチを防ぐ目的があります。さらに、仕事への意欲や労働条件の把握度合い、時間外労働への理解度を知りたいという意味合いでも問われます。

残業や休日出勤が可能である場合は、その旨を伝えます。できない場合は、その理由を説明しましょう。どちらの場合もあいまいに回答せず、前向きに答えることがポイントです。どの程度の残業量・休日出勤数なら許容できるか、前職での経験などを踏まえて把握しておくと、より具体的な回答ができます。

  • 回答例

    「残業、休日出勤ともに可能です。これまでも月30~40時間ほどの残業と、月に1回程度の休日出勤をしておりましたので、特に問題はございません。当日急ぎの仕事で残業が発生した場合も対応可能です。

    しかしながら、不必要な残業はしないように、できる限り業務時間内に業務を終わらせるよう努めてまいります。」

    「休日出勤は可能です。残業につきましては、毎週火曜日と木曜日は子供を保育園に迎えに行くため、避けられれば幸いです。事前に時間外勤務の予定がわかれば、家族とスケジュール調整のうえ、可能な限り対応したいと考えております。それ以外の曜日につきましては、問題なく対応できます。」

  • 失敗例

    「残業、休日出勤ともに可能です。必要であれば、何時間でも勤め上げる所存でございます。」

    「大変申し訳ありませんが、残業、休日出勤ともにできる限り避けられればと考えております。なるべく業務時間内に業務を終わらせたいのですが、難しいでしょうか。」

    NGポイント

    入社したい思いが強くても、残業や休日出勤について「絶対にできます」や「何時間でも大丈夫です」などの極端な回答は控えましょう。「業務時間内に効率的な仕事ができないのではないか」と受け取られる可能性がありますし、入社後にミスマッチやトラブルに発展することも考えられます。

    残業や休日出勤ができない場合は、必ずその理由を伝えましょう。中途半端な回答をしてしまうと、入社意欲が低い印象を与えかねません。

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知名度が高くないのに、なぜ当社を志望しましたか。

「知名度が高くない」や「規模が小さい」など、自社の弱みともとれる要素に言及する質問では、応募者に自社への理解度があるかを確認したいという意図が考えられます。応募者が「小さい企業だから入社しやすそう」や、「もっと有名な企業から内定が出たら辞退する」などと考えてはいないか、入社意欲の高さを測るねらいがあります。

回答においては事前の企業研究を深め、応募企業ならではの特長を具体的に述べます。そのうえで志望動機と絡め、「〇〇という強みがある御社だからこそ働きたい」という思いを伝えられるようにしましょう。

  • 回答例

    「御社は一般に知名度が高いとは言えないかもしれませんが、工業機械レンタル分野においてはトップクラスの企業です。この分野は設備投資に参入障壁があり、他企業の新規参入が難しい業界です。そのような中、業界トップの売り上げを長年継続している御社に強く魅力を感じ、志望いたしました。

    御社に入社した際には、学生時代に取得した工業簿記の知識を活かして業務に貢献したいと考えております。このたびの経理職の新卒求人にご縁がありましたら、できるだけ早く即戦力になれるよう頑張りたいと存じます。」

  • 失敗例

    「私は大学で情報工学を専攻しており、新卒でサーバエンジニアを募集している企業を探していたところ、御社の求人を拝見いたしましたので応募しました。どのような業界か、企業の知名度が高いかなどは、仕事をするにあたって特に懸念事項とはならないものと考えております。

    御社に入社した際には、真摯に業務に取り組んでいく所存ですので、よろしくお願いいたします。」

    NGポイント

    「どこの企業でもよかった」と受け取れるような回答はNGです。なぜ応募企業に興味を持ったのか、その企業の独自性・その企業でなければならない理由を答えられなければ、志望度の高さは伝わりません。応募企業の社風やビジョンをはじめ、製品やサービスなどを研究し、自分がその企業に魅力を感じた理由をしっかりと整理しておきましょう。

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当社の企業ビジョンに共感できますか。

企業ビジョンへの共感について尋ねることで、応募者が自社についてどの程度研究を行っているか、また自社と相性がよいかどうかを確かめる意図があります。回答にあたっては事前に企業研究をしておくことが前提です。ビジョンのどの部分に共感できるのか、ビジョン達成のために自分の強みがどう活かせるかをアピールできるとよいでしょう。

回答にあたっては、まずビジョンに共感したことを伝えます。次にどのように共感したかを自分の経験談を交えて話し、最後に自分の強みや得意なことを活用してビジョンを達成したいと締めくくる流れになります。

  • 回答例

    「はい。御社の「メンタルヘルス×ITで世の中を変える」というビジョンに強く共感いたします。

    さまざまな分野のIT化は企業のありかたを変えてきましたが、まだまだ変革の真っただ中であると感じます。メンタルに不安を抱える社会人は多いと考えますが、企業として有効な対策を打ち出せたという話はあまり聞きません。メンタルヘルスのIT化について、御社は早い段階からプロダクトを打ち出し、現在では業界シェアのトップと伺っております。

    私には以前、同僚がメンタルの不調から退職に至った経験があり、人の心に寄り添ったサービスを提供したいという強い思いがあります。エンジニアとして培ってきた技術を少しでも御社のビジョン達成に活かせればと考え、このたび応募した所存でございます。」

  • 失敗例

    「はい、御社の「想像力で社会に貢献する」というビジョンに強く共感いたします。どういった理念やビジョンであっても、実現のためにまい進していきたい所存でございます。入社した際には、これまで培った柔軟性を活かしつつ、御社業務に有意義な提案を行い、ビジョン達成に貢献できればと考えております。」

    NGポイント

    「どういったビジョンにも対応できる」というアピールは、「どの企業でもいいのではないか」という印象を与え、かえって逆効果です。また、「御社のビジョンに共感しています」だけで、企業への理解や自身の経験がわかるエピソードが盛り込まれていないと、説明が足りない印象になってしまいます。

    応募企業の理念やビジョンは、企業研究において把握しておくべき基本事項です。「知らなかった」ということのないよう、忘れずに確認しておきましょう。

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業務内容は部署を超えたものになりますが、大丈夫ですか。

この質問では、自社の働き方への理解や、自主性・積極性の有無、成長意欲があるかを見ています。特にスタートアップでは、企業としての仕組みが整っていない中で自ら考えて動く必要があります。1から制度を作っていったり、幅広い業務を一人で担当したりできる人材が求められますので、さまざまな仕事に挑戦する意気込みを伝えましょう。

大企業や昔ながらの社風を重視する企業からの転職である場合では、これまで経験したことのないような柔軟な対応が求められることも多いです。そのため、部署を超えた業務に強い意欲があるという意思表示が必要になるでしょう。

  • 回答例

    「はい、問題ありません。

    前職では大手メーカーで働いておりましたが、大きな枠組みの中では細分化した仕事を任されることが多かったため事業の全体像を把握することが難しく、もどかしい思いをした経験があります。そのため、私には他の企業では経験できない「立ち上げ期」に関わってみたいという思いが強くあります。

    部署や職種の枠組みが判然としない状態のスタートアップでは、想像を超える大変なことも多いと考えます。ですが、私は自分とは考えの違う方々とも真正面から向き合い、同じ「御社を大きくしたい」という思いのもと仕事がしたいと考えております。

    もし可能であれば、このたびの応募職種について、具体的な業務内容はどういったものになるかをお聞かせいただければ幸いです。」

  • 失敗例

    「はい、まったく問題ありません。

    御社は起業したばかりで社員が少ないと聞いておりますので、人手が足りないのは理解しているつもりです。どういった業務であっても一生懸命取り組んでまいりますので、遠慮なくお申し付けいただきたいです。」

    NGポイント

    根拠なく「どんな業務でも大丈夫」と答えてしまうと、入社後のミスマッチやトラブルにつながりかねません。熱意や業務への意欲は、具体的なエピソードをもって伝えましょう。業務内容など不明な点は、この場で質問しておき、先方が期待する役割と自信のスキルセットのすり合わせを済ませておくようにしましょう。

まとめ

少数精鋭の中小企業では、社員一人ひとりの影響力が大きいため、タフでオールマイティーな人材が求められる傾向にあります。ベンチャー企業では、新しいビジネスやサービスを展開する企業が多いため、企業理念やビジョンへの理解と共感、部署を超えた業務への対応力などを問われることが多いでしょう。

ともに企業を成長させていきたいという熱意を伝えるためにも、応募企業のことをよく研究し、適切なアピールができるように準備しましょう。

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